新しい生活様式を支える商品・サービスの提供
FY2021-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「商品面では、トラベル関連商品や化粧品、毎日の健康をサポートするウェルネスフード、オーガニック&ナチュラル、総菜や冷凍食品等の品揃えを拡充しました。」
外出・旅行、健康志向、環境配慮、簡便・即食などの消費行動の変化に対応する商品展開を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「商品面では、トラベル関連商品や化粧品、毎日の健康をサポートするウェルネスフード、オーガニック&ナチュラル、総菜や冷凍食品など、お客さまの消費行動の変化に対応した品揃えの拡充に努めました。」
外出・旅行、健康志向、簡便・即食等の消費行動の変化に対応する商品展開を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「衣料品・住居余暇商品では、外出や社会行事関連の需要の高まりにいち早く対応するため、キャリーケース等のトラベル関連商品、ビューティケア商品等の売場展開を強化したほか、アウトドア、ウォーキングやフィットネス関連商品、ウェルネスフード等の品揃えを拡充いたしました。」
行動制限緩和後の外出・社会行事需要に対応し、トラベル、アウトドア、運動、ウェルネス関連商品の展開を継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「衣料品・住居余暇商品では、行動制限の緩和や政府による観光支援策等によりトラベル関連商品の売上が伸長したほか、アウトドア、ウォーキングやフィットネス関連商品、ウェルネスフード等が好調に推移しました。」
行動制限緩和後の需要変化に対応し、トラベル、アウトドア、ウォーキング、フィットネス、ウェルネスフード等の商品展開を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「衣料品・住居余暇商品では、行動制限の緩和で変化した需要に対応したことでトラベル関連用品の売上は前年同期比221.0%と伸長しました。その他、アウトドア、ウォーキングやおうちフィットネス関連商品、ウェルネスフード、環境配慮型商品の展開を強化しました。」
行動制限緩和に伴う旅行需要の回復に対応し、トラベル関連用品の売上が前年同期比221.0%となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「衣料品・住居余暇商品では、コロナ下での行動制限が緩和されつつある中で変化するお客さまニーズに対応したことでトラベル関連用品の売上は前年同期比159.0%と伸長しました。その他、アウトドア、ウォーキングやおうちフィットネス関連商品、ウェルネスフード、環境配慮型商品の展開を強化しました。」
行動制限緩和に伴う旅行需要などの変化へ対応し、トラベル用品売上が前年同期比159.0%となった。アウトドア、ウォーキング、在宅フィットネス、ウェルネスフード等の展開も強化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新しい生活様式への対応として、アウトドア、ウォーキングやおうちフィットネス関連商品、ウェルネスフード等の展開を強化しました。」
新しい生活様式への対応として、アウトドア、ウォーキング、在宅フィットネス、ウェルネスフードの商品展開を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「衣料品・住居余暇商品では、ウォーキングやおうちフィットネス関連商品、ウェルネスフードなどの新しい生活様式に対応した商品の展開に取り組みました。」
新しい生活様式への対応として、ウォーキング、おうちフィットネス、ウェルネスフード等の商品展開を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「SM(スーパーマーケット)・DS(ディスカウントストア)においては、お客さまの巣ごもり需要、「短時間でお買物を済ませたい」というニーズへの対応を強化した結果」
新しい生活様式に対応し、巣ごもり需要と短時間購買ニーズへの対応をSM・DS業態で強化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「衣料品では、浴衣・水着・トラベル関連用品等の社会行事マーケットの売上が大きく減少したため、その対策として、ウィズ・コロナの「新しい生活様式」への対応に取り組み、機能性の高いマスクや関連商品を集約した「マスクショップ」を展開、また在宅勤務の増加に伴う「イエナカ」需要の取り込みに向け、リラクシングウエアや雑貨等の展開を強化しました。」
新しい生活様式への対応を、マスクショップ、機能性マスク、リラクシングウエア、雑貨の展開として具体化した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「従業員一人ひとりが考え、行動し、お客さまの「新しい生活様式」をお支えする新たな商品やサービスの提供に努めるとともに」
顧客の新しい生活様式を支える新たな商品・サービスの提供を、今後の業績改善に向けた取り組みとして初めて掲げている。