2024年度ROE・ROIC目標の達成
FY2024-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-12実績引用業績予想の修正
「ROE 7.0% 12.1% － ＋5.1P ROIC 4.6% 4.5% － △0.1P」
2026年3月期の実績として、ROEは12.1％へ上昇した一方、ROICは4.5％へ低下した。2028年度目標に対する実績が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年度からの中期経営計画「Value UpX」（2025年度-2028年度）では、ROE8.0%以上、ROIC6.0%以上を2028年度の経営目標とし、取り組みを進めてまいります。」
Value UpXにおける2028年度ROE8.0％以上・ROIC6.0％以上の目標を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「Value UpX」では、最終年度の経営目標として、2028年度には、営業利益280億円（利益率５％以上）、ROE８％以上、ROIC６％以上の達成を目指してまいります。」
2024年度を対象としたROE8％・ROIC5％以上の目標から、「Value UpX」の2028年度ROE8％以上・ROIC6％以上へ目標体系を更新した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、「成長性」「積極投資」「持続性」「効率性」の４つの視点でKPIと実行施策をフレームワーク（「達成チャート」）で整理し、2024年度においては、ROE8.0%以上、ROIC5.0%以上を経営目標とし、取り組みを進めております。」
2024年度のROE8.0％以上、ROIC5.0％以上という経営目標と、4視点のKPI・実行施策管理を継続している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「「Value Up＋」最終年度である2024年度の経営目標について、営業利益は、厳しい事業環境が続く中ではありますが、2023年度までの実績を踏まえて、従来計画の170億円を大きく上回る210億円を目指します。また、株主資本コストを確実に上回る資本収益性を実現し、持続的な企業価値向上を目指すことが重要であるとの認識のもと、最重要指標として位置づけているROEについても8.0％以上とします。加えて、ROICについては、資本コストを意識したマネジメントを行い、2024年度の計画を4.6％から5.0％以上に上方修正いたします。」
Value Up＋最終年度の営業利益目標を170億円から210億円へ、ROIC目標を4.6％から5.0％以上へ引き上げ、ROE8.0％以上を維持している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、株主資本コストを上回るROE水準の達成を重要な経営目標としております。2022年度にはROICを経営目標に加え、今まで以上に収益性と資産効率性の向上に取り組んでおります。また、「成長性」「積極投資」「持続性」「効率性」の４つの視点でKPIと実行施策をフレームワーク（「達成チャート」）で整理し、2024年度の目標であるROE8.0%、ROIC4.6%の達成に向けた取り組みを進めております。」
2024年度ROE8.0％、ROIC4.6％の目標と、株主資本コストを上回るROE・収益性・資産効率性向上への取組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、株主資本コストを上回るROE水準の達成を重要な経営目標としております。2022年度にはROICを経営目標に加え、今まで以上に収益性と資産効率性の向上に取組んでおります。また、「成長性」「積極投資」「持続性」「効率性」の４つの視点でKPIと実行施策をフレームワーク（「達成チャート」）で整理し、2024年度の目標であるROE8.0%、ROIC4.6%の達成に向けた取組みを進めております。」
2024年度ROE8.0％、ROIC4.6％の目標と、株主資本コストを上回るROE・収益性・資産効率性向上への取組みを継続している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、株主資本コストを上回るROE水準の達成を重要な経営目標としております。2022年度にはROICを経営目標に加え、今まで以上に収益性と資産効率性の向上に取組んでおります。また、「成長性」「積極投資」「持続性」「効率性」の４つの視点でKPIと実行施策をフレームワーク（「達成チャート」）で整理し、2024年度の目標であるROE8.0%、ROIC4.6%の達成に向けた取組みを進めております。」
2024年度の目標としてROE8.0％、ROIC4.6％を設定し、株主資本コストを上回るROE、収益性・資産効率性の向上を目指している。