原材料調達コスト上昇リスク
FY2016-Q2に初出。22回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-14。
アサヒグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-14顕在化決算
「事業利益は、各種コストの効率化などに取り組みましたが、システム障害の影響や原材料関連費用の増加などにより、212億５千８百万円（前年同期比22.1％減）となりました。」
原材料関連費用の増加が、システム障害の影響とともに日本・東アジアの事業利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、各種コストの効率化などに取り組みましたが、システム障害の影響や原材料関連費用の増加などにより、504億５百万円（前年同期比11.2％減）となりました。」
原材料関連費用の増加が、日本・東アジアの事業利益を押し下げる要因として実績化した。各種コスト効率化を進めたものの、事業利益は前年同期比11.2％減となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、当社グループの製品の製造に使用する主要な原材料及びエネルギー等の価格は、天候、自然災害、経済環境等によって変動するため、当社グループは原材料及びエネルギー等の価格リスクに晒されております。」
原材料・エネルギー等の価格リスクを認識し、商品スワップ、VPPA、コモディティ管理等による対応を継続した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、567億８千２百万円（前年同期比1.4％増）となりました。」
原材料関連費用の増加が日本・東アジアの利益を押し下げる要因として実績化したが、増収効果や各種コスト効率化により事業利益は前年同期比1.4％増となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「特定コモディティについては、ガードレールに基づくヘッジを実践する等、グループグローバルで標準化したコモディティ管理の取り組みを行っています。」
原材料価格変動リスクへの対応として、コモディティ管理の標準化、ガードレールに基づくヘッジ、グローバル調達組織によるリスク管理コミッティを整備した。一方、原材料費増加はオセアニアの利益を押し下げた。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、増収効果や為替変動の影響はあったものの、原材料関連の費用増加などの影響により、410億６百万円（前年同期比2.9％減）となりました。」
原材料関連費用の増加が引き続き利益の押し下げ要因となった一方、価格改定、増収効果、コスト効率化などで対応した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、増収効果や為替変動の影響はあったものの、原材料関連の費用増加などの影響により、218億７千万円（前年同期比2.6％減）となりました。」
原材料関連費用の増加が引き続き利益の押し下げ要因となり、特にオセアニアの事業利益は前年同期比2.6％減となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、1,996億４千５百万円（前年同期比12.9％増）となりました。」
原材料関連費用の増加が各地域の利益を押し下げる要因として続いた一方、増収効果や各種コスト効率化で対応した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、1,996億４千５百万円（前年同期比12.9％増）となりました。」
原材料関連費用の増加が各地域の利益を押し下げる要因として続いた一方、増収効果やコスト効率化で対応した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、1,029億３千２百万円（前年同期比13.2％増）となりました。」
原材料関連費用の増加が日本、欧州、オセアニア、東南アジアの利益を押し下げる要因として実績化した一方、増収効果やコスト効率化で対応した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、177億４千５百万円（前年同期比48.7％増）となりました。」
原材料関連費用の増加が日本、欧州、オセアニア、東南アジアの各地域で利益を押し下げる要因となった一方、価格改定や増収効果、コスト効率化も記載した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当期は原材料価格の上昇などによる影響を大きく受けましたが、各地域において、適切な価格戦略やコストマネジメントの強化など、事業環境の変化に柔軟に対応する経営を実践することにより、グループトータルで業績の安定化を図りました。」
原材料関連費用の増加が各地域の利益を押し下げる要因として継続して実績化した一方、ヘッジ、複数年契約、安全在庫、共同調達等の対応を詳細に示した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、アサヒグループの売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響は残ったものの、各地域におけるビール需要の回復などにより、１兆8,499億４千４百万円（前年同期比14.2％増）となりました。また、利益につきましては、各事業の原材料関連の費用が増加した影響などを受けましたが、為替変動の効果もあり事業利益は1,768億６千７百万円（前年同期比14.6％増）となりました。」
原材料関連費用の増加が各事業の利益を押し下げる要因として引き続き実績化した。一方、増収効果やコスト効率化、為替変動の効果も記載した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連やブランド投資の強化に伴う費用増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、前年同期比0.1％増の428億３百万円となりました。」
原材料関連費用の増加が各事業の利益を押し下げる要因として実績化した。日本ではブランド投資費用の増加も重なったが、各種コスト効率化により事業利益は前年同期比0.1％増となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、前年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ウクライナ情勢の悪化等を背景にエネルギー・原材料価格が高騰し、原材料関連費用の増加が利益減少要因として実績化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、市況と連動する原材料については、固定価格や複数年契約に加え、金融商品を活用し相場状況に応じて安定価格で調達することにより価格高騰リスクを回避しています。」
原材料価格・調達リスクに対し、固定価格・複数年契約、金融商品、複数購買、代替原料、安全在庫、複数拠点保管を組み合わせた対応を明示した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「事業利益については、増収効果はあったものの、原材料の高騰や広告・販売促進費の増加などにより、前年同期比10.7％減の30億６千１百万円となりました。」
原材料価格の高騰が実際に発生し、飲料事業の事業利益が前年同期比10.7％減となった要因の一つとして記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、これらの原材料の価格変動リスクを回避するために商品スワップ取引を行っております。」
天候・自然災害による原材料価格変動を認識し、商品スワップ取引による対応を継続した。 - FY2016対処有価証券報告書
「当社グループは、これらの原材料の価格変動リスクを回避するために商品スワップ取引を行っております。」
原材料価格変動リスクを引き続き認識しつつ、商品スワップ取引により価格変動リスクを回避する対応を記載した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「豪州やマレーシアにおける通貨安影響で原材料調達コストが上昇したことなどにより、前年同期比 1.8％減の55億１千１百万円となりました」
豪州・マレーシアでの通貨安に伴う原材料調達コスト上昇が国際事業の利益に影響したと記載した。