O2O・メディアサービスを含む新規事業ポートフォリオ
FY2016-Q2に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
バリューコマースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「①マーケティングソリューションズ事業 マーケティングソリューションズ事業は、コマース事業者の集客と販売促進を支えるソリューションを提供する事業であります。主要なサービスは、成果報酬型広告「アフィリエイト」であります。②トラベルテック事業 トラベルテック事業は、宿泊施設への集客とDXを支えるソリューションを提供する事業であります。」
従来のマーケティングソリューションズ事業とECソリューションズ事業の構成から、当中間会計期間の業績開示ではマーケティングソリューションズ事業とトラベルテック事業の2区分が示されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「従来、当社グループの報告セグメントにおいて、「ECソリューションズ事業」の「その他」等に区分していた売上高の一部は、当社グループが2025年４月１日から経営管理区分を変更したことに伴い、当中間連結会計期間より、「マーケティングソリューションズ事業」の「その他」に区分しております。」
2025年4月1日からの経営管理区分変更に伴い、従来ECソリューションズ事業の「その他」等に区分していた売上高の一部を、マーケティングソリューションズ事業の「その他」へ移している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「従来、当社グループの報告セグメントは、「マーケティングソリューションズ事業」及び「ECソリューションズ事業」の２区分としておりましたが、当社グループが2024年１月１日から経営管理区分を変更したことに伴い、当第１四半期連結会計期間より、「マーケティングソリューションズ事業」、「ECソリューションズ事業」及び「トラベルテック事業」の３区分に変更しております。」
従来の2報告セグメントから、経営管理区分の変更に伴い、ダイナテックを中心とするトラベルテック事業を加えた3区分へ変更している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
マーケティングソリューションズ事業とECソリューションズ事業を中心とする事業構成及び主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容と主要な関係会社に重要な変更はないとし、マーケティングソリューションズ事業とECソリューションズ事業を中心とする事業構成を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容と主要な関係会社に重要な変更はないとし、マーケティングソリューションズ事業とECソリューションズ事業を中心とする事業構成を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、提供するサービスを事業単位の基礎として、包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、サービス別の事業セグメントから構成されており、「マーケティングソリューションズ事業」及び「ECソリューションズ事業」の2つを報告セグメントとしております。」
マーケティングソリューションズ事業とECソリューションズ事業の2区分による事業・業績管理を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「②ECソリューションズ事業は、コマース事業者のECサイト上での「販売促進」を軸とするソリューションを提供する事業です。主要なサービスは、オンラインモールのストア向けCRMツール「STORE's R∞」及びクリック課金型広告「StoreMatch」です。」
報告セグメントをマーケティングソリューションズ事業とECソリューションズ事業に区分し、後者をコマース事業者の販売促進向けサービスとして位置付ける構成を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、組織の名称変更に伴い、従来「マーケティングソリューション事業」「ECソリューション事業」としていた報告セグメントの名称を、「マーケティングソリューションズ事業」「ECソリューションズ事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
報告セグメントの名称変更のみで、事業区分やセグメント情報への影響はないとの扱いを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、組織の名称変更に伴い、従来「マーケティングソリューション事業」「ECソリューション事業」としていた報告セグメントの名称を、「マーケティングソリューションズ事業」「ECソリューションズ事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
前四半期からの報告セグメント名称変更を継続適用し、名称変更のみでセグメント情報への影響はないと記載している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、組織の名称変更に伴い、従来「マーケティングソリューション事業」「ECソリューション事業」としていた報告セグメントの名称を、「マーケティングソリューションズ事業」「ECソリューションズ事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
報告セグメントの名称が変更されたが、名称変更のみであり、事業区分やセグメント情報への影響はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、サービスを提供する顧客属性に合わせ、一般コマース事業者向け「マーケティングソリューション事業」と「Yahoo!ショッピング」をはじめとするオンラインモールのストア向け「ECソリューション事業」に報告セグメントを集約・変更しております。」
顧客属性を基準とするマーケティングソリューション事業とECソリューション事業へのセグメント再編を通期でも適用している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、サービスを提供する顧客属性に合わせ、一般eコマース事業者等向け「マーケティングソリューション事業」とYahoo!ショッピングをはじめとするオンラインモール向け「ECソリューション事業」に報告セグメントを集約・変更しており、以下の前年同四半期比較については、前年同四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」
顧客属性を基準とするマーケティングソリューション事業とECソリューション事業への報告セグメント変更を継続適用している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「従来、提供するサービスの内容ごとに、「広告事業」及び「CRM事業」の２つを報告セグメントとしておりましたが、第１四半期連結会計期間より、サービスを提供する顧客属性に合わせ、一般eコマース事業者等向け「マーケティングソリューション事業」とYahoo!ショッピングをはじめとするオンラインモール向け「ECソリューション事業」に報告セグメントを集約・変更しております。」
顧客属性を基準とするマーケティングソリューション事業とECソリューション事業への報告セグメント変更を継続して適用し、前年同期数値も変更後区分に組み替えて比較している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、サービスを提供する顧客属性に合わせ、一般eコマース事業者等向け「マーケティングソリューション事業」とYahoo!ショッピングをはじめとするオンラインモール向け「ECソリューション事業」に報告セグメントを集約・変更しております。」
従来の広告事業・CRM事業というサービス内容ベースの2区分から、一般eコマース事業者向けとオンラインモール向けという顧客属性ベースのマーケティングソリューション事業・ECソリューション事業へ報告セグメントを変更した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、親会社２社、当社（バリューコマース株式会社）、子会社２社、関連会社１社により構成されており、広告事業及びCRM事業を展開しております。」
報告セグメントとして広告事業とCRM事業は維持されているが、従来記載されていたO2O・メディア等の新規事業ポートフォリオは事業内容の中心から外れ、アドネットワークとR∞からの撤退も決定された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「広告事業」は、ウェブサイト上で商品やサービスを販売しているEコマース事業者等の広告主の広告を、ウェブサイトやアプリの広告掲載メディアに配信する事業で、主に「アフィリエイトマーケティングサービス」「ストアマッチサービス」等を含みます。」
広告事業とCRM事業の2報告セグメントを継続し、広告事業ではアフィリエイトとストアマッチ、CRM事業ではSTORE’s R∞を中心に開示している。 - FY2016達成有価証券報告書
「当連結会計年度より、「広告事業」及び「CRM事業」の２つを報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
広告事業とCRM事業の2領域への報告セグメント集約・変更が、当連結会計年度の実際の報告区分として実施された。 - FY2016-Q3再定義有価証券報告書
「また、当社は、将来の新たな収益の柱となる事業としてマーケティングオートメーションサービス「R∞（アールエイト）」を始めとする「CRM事業」の育成に取り組み、９月より本格的に事業展開を進めると同時に、既存のサービスの見直しおよび集約を伴う事業の再選定を行い、注力すべき事業領域を、既存のアフィリエイトマーケテイングサービスやストアマッチサービス等を含む「広告事業」とマーケティングオートメーションサービスを中心とした「CRM事業」としております。」
従来のアフィリエイト、ストアマッチ、アドネットワーク、その他というサービス単位の構成から、広告事業とCRM事業の2領域へ報告・注力対象を再編している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「新規事業を包括する報告セグメントで、マーケティングオートメーションサービスの「R∞」、O2Oサービス、メディアサービス等を含みます。」
新規事業セグメントには、R∞に加えてO2Oサービス、メディアサービス等が含まれる。