売上成長と営業利益・純利益の減少
FY2016-Q2に初出。38回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
バリューコマースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。76社中19社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業損失は560百万円、経常損失は548百万円、中間純損失は固定資産売却益を計上したことにより、460百万円となりました。」
当中間会計期間に営業損失560百万円、経常損失548百万円、中間純損失460百万円を計上し、利益面の悪化が損失として明示されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間は、2025年７月31日付で、オンラインモールのストア向けクリック課金型広告「StoreMatch（ストアマッチ）」及びCRMツール「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」に係る取引契約が終了した影響等により、売上高は5,797百万円となりました。販売費及び一般管理費は、戦略的投資の継続及び本社移転に係る一時費用の計上があった一方で、コストカットを実施したことにより、2,564百万円となりました。営業損失は560百万円、経常損失は548百万円、中間純損失は固定資産売却益を計上したことにより、460百万円となりました。」
StoreMatch及びSTORE's R∞の契約終了の影響等により売上高5,797百万円となり、営業損失560百万円、経常損失548百万円、中間純損失460百万円を計上した。戦略的投資や本社移転費用がある一方、コストカットも実施したと記載している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、15,958百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」「営業利益は、前年同期に比べ「アフィリエイト」における原価率が上昇したこと等により、1,992百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」「経常利益は、1,956百万円（前年同期比12.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は、1,884百万円（前年同期比24.6％増）となりました。」
売上高は6.7％増となった一方、アフィリエイトの原価率上昇等により営業利益は9.4％減、経常利益は12.0％減となった。サービス移行業務収益等により親会社株主に帰属する中間純利益は24.6％増となり、売上・営業利益・最終利益の動きが分かれる構図へ変化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、中期経営計画に基づく戦略投資の実施等により、5,823百万円（前期比18.4％増）となりました。営業利益は、販売費及び一般管理費の増加等により、4,160百万円（前期比20.5％減）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税等1,258百万円の計上等により、2,855百万円（前期比16.0％減）となりました。」
売上高は3.4％増となった一方、戦略投資等による販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は20.5％減、親会社株主に帰属する当期純利益は16.0％減となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、14,957百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」「営業利益は、主に販売費及び一般管理費の増加により、2,198百万円（前年同期比19.1％減）となりました。」「親会社株主に帰属する中間純利益は、法人税等702百万円を計上したこと等により、1,512百万円（前年同期比18.3％減）となりました。」
売上高は前年同期比1.2％増となった一方、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は19.1％減、親会社株主に帰属する中間純利益は18.3％減となり、前期から続く利益面の悪化が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、中期経営計画に伴う戦略投資の実施及び自己株式の公開買付け関連費用の計上により、1,367百万円（前年同四半期比17.5％増）となりました。営業利益は、主に販売費及び一般管理費の増加により、1,315百万円（前年同四半期比11.6％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等427百万円を計上したこと等により、913百万円（前年同四半期比10.6％減）となりました。」
中期経営計画に伴う戦略投資及び自己株式公開買付け関連費用により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期比で減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、21,751百万円（前年同四半期比18.6％減）となりました。営業利益は、主に売上高の減少により、3,867百万円（前年同四半期比39.8％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等1,157百万円を計上したこと等により、2,678百万円（前年同四半期比40.7％減）となりました。」
売上高、営業利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少し、前四半期から続く業績悪化の構図を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、14,787百万円（前年同四半期比19.1％減）となりました。営業利益は、主に売上高の減少により、2,718百万円（前年同四半期比38.9％減）となりました。経常利益は、営業外費用に投資事業組合運用損2百万円を計上したこと等により、2,723百万円（前年同四半期比39.7％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等832百万円を計上したこと等により、1,850百万円（前年同四半期比40.9％減）となりました。」
当第2四半期累計では、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で減少し、前期までの増収増益基調から業績悪化が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、7,685百万円（前年同四半期比19.6％減）となりました。営業利益は、売上高の減少により、1,488百万円（前年同四半期比36.8％減）となりました。経常利益は、営業外費用に投資事業組合運用損7百万円を計上したこと等により、1,486百万円（前年同四半期比38.8％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等456百万円を計上したこと等により、1,021百万円（前年同四半期比38.2％減）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がそれぞれ前年同四半期比で減少し、前期までの増収増益基調から全体業績が悪化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加及び販売費及び一般管理費の減少により、8,249百万円（前期比4.3％増）となりました。経常利益は、営業外収益に投資事業組合運用益66百万円を計上したこと等により、8,319百万円（前期比4.7％増）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税等2,513百万円を計上した一方、前連結会計年度に特別損失に計上したダイナテック株式会社に係る資産の減損損失がなかったことにより、5,806百万円（前期比78.1％増）となりました。」
通期売上高は35,708百万円で前期比6.4％増、営業利益は4.3％増、経常利益は4.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益は78.1％増となり、売上・利益の増加が進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、26,712百万円（前年同四半期比10.1％増）となりました。販売費及び一般管理費は、（ⅰ）前第１四半期連結会計期間に実施した本社移転に伴う一時的な費用の計上がなかったこと及び家賃等の事務所関連費用が減少したこと、加えて（ⅱ）前第１四半期連結会計期間において、宿泊施設を顧客とするダイナテック株式会社に係る資産を減損したことに伴い、のれん償却費及び減価償却費が減少したことにより、3,406百万円（前年同四半期比9.7％減）となりました。営業利益は、売上高の増加及び販売費及び一般管理費の減少により、6,420百万円（前年同四半期比12.7％増）となりました。経常利益は、営業外収益に投資事業組合運用益67百万円を計上したこと等により、6,493百万円（前年同四半期比13.1％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等1,974百万円を計上した一方、前第１四半期連結会計期間に特別損失に計上したダイナテック株式会社に係る資産の減損損失がなかったことにより、4,518百万円（前年同四半期比139.0％増）となりました。」
売上高は前年同四半期比10.1％増、販売費及び一般管理費は9.7％減、営業利益は12.7％増、経常利益は13.1％増となった。前年に発生したダイナテック関連減損損失が当期にはなく、親会社株主に帰属する四半期純利益は139.0％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、18,272百万円（前年同四半期比13.4％増）となりました。販売費及び一般管理費は、（ⅰ）前第１四半期連結会計期間に実施した本社移転に伴う一時的な費用の計上がなかったこと及び家賃等の事務所関連費用が減少したこと、加えて（ⅱ）前第１四半期連結会計期間において、宿泊施設を顧客とするダイナテック株式会社に係る資産を減損したことに伴い、のれん償却費及び減価償却費が減少したことにより、2,273百万円（前年同四半期比14.2％減）となりました。営業利益は、売上高の増加及び販売費及び一般管理費の減少により、4,446百万円（前年同四半期比20.1％増）となりました。」
売上高は前年同四半期比13.4％増、販売費及び一般管理費は14.2％減、営業利益は20.1％増となった。売上増加と費用減少による営業段階の改善が進んでいる。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加及び販売費及び一般管理費の減少により、2,356百万円（前年同四半期比30.9％増）となりました。経常利益は、営業外収益に投資事業組合運用益67百万円を計上したこと等により、2,427百万円（前年同四半期比32.0％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等774百万円を計上した一方、前第１四半期連結会計期間に特別損失に計上したダイナテック株式会社に係る資産の減損損失がなかったことにより、1,653百万円（前年同四半期は876百万円の損失）となりました。」
売上高は前年同四半期比18.2％増、営業利益は30.9％増となり、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期の876百万円の損失から1,653百万円の利益へ転じた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、24,257百万円（前年同四半期比14.6％増）となりました。営業利益は、売上高の推移により、5,698百万円（前年同四半期比28.5％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、1,891百万円（前年同四半期比38.4％減）となりました。」
売上高と営業利益は増加した一方、ダイナテック関連の減損損失等により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少する構図を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、16,113百万円（前年同四半期比10.9％増）となりました。営業利益は、売上高の推移により、3,701百万円（前年同四半期比24.0％増）となりました。経常利益は、営業外収益に投資事業組合運用益33百万円を計上したこと等により、3,741百万円（前年同四半期比23.3％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、492百万円（前年同四半期比75.9％減）となりました。」
売上高・営業利益・経常利益は前年同期比で増加した一方、ダイナテックの減損損失等により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比75.9％減となった。営業段階の増収増益と最終利益の減少が続いている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益は、売上高の推移により、1,799,852千円（前年同四半期比19.4％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は、876,816千円（前年同四半期は1,013,894千円の利益）となりました。これは、当社が、2019年９月に全株式を取得し、連結子会社化したダイナテック株式会社（宿泊施設向けに情報システムを開発・提供）について、新型コロナウイルス感染症流行の長期化により、同社のWeb事業（宿泊予約システム）の将来の収益見込みを見直したことに伴い減損損失2,406,218千円を特別損失に計上したこと及び法人税等309,195千円を計上したこと等によるものであります。」
売上高は前年同四半期比5.6％増、営業利益は19.4％増となった一方、ダイナテック関連の減損損失により、親会社株主に帰属する四半期純利益は利益から876,816千円の損失へ転じた。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高は29,171,512千円（前期比13.5％増）となりました。」「営業利益は、成果報酬型広告「アフィリエイト」が低調であった一方で、オンラインモールのストア向けサービスが好調に推移したことにより、6,218,082千円（前期比25.5％増）となりました。」
アフィリエイトが低調であった一方、オンラインモール向けサービスと子会社の寄与により、売上高13.5％増、営業利益25.5％増、親会社株主に帰属する当期純利益27.6％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その結果、21,168,874千円（前年同四半期比15.7％増）となりました。販売費及び一般管理費は、前述の子会社経費及び株式取得に係るのれん償却費等を計上したことにより、3,925,501千円（前年同四半期比58.1％増）となりました。営業利益は、全体としては堅調に推移したことにより、4,435,117千円（前年同四半期比27.0％増）となりました。経常利益は、営業外収益に投資事業組合運用益44,371千円を計上したこと等により、4,489,843千円（前年同四半期比28.1％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等1,423,611千円を計上したこと等により、3,067,529千円（前年同四半期比30.2％増）となりました。」
第3四半期累計では、売上高15.7％増、営業利益27.0％増、経常利益28.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益30.2％増となり、増収増益が継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その結果、14,524,329千円（前年同四半期比18.0％増）となりました。販売費及び一般管理費は、前述の子会社経費及び株式取得にかかるのれん償却費等を計上したことにより、2,681,831千円（前年同四半期比63.4％増）となりました。営業利益は、全体としては堅調に推移したことにより、2,984,322千円（前年同四半期比25.8％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等996,312千円を計上したこと等により、2,039,612千円（前年同四半期比28.3％増）となりました。」
子会社経費やのれん償却費等による販売費及び一般管理費の増加を伴いながらも、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、２月下旬から新型コロナウィルス感染拡大の影響を受けはじめたものの、期初は既存サービスの立ち上がりが堅調であったため、全体としては、その影響は限定的なものとなりました。加えて、前連結会計年度以降に連結子会社化したダイナテック株式会社及び株式会社B-SLASHの売上高を計上したことにより、7,661,466千円（前年同四半期比21.6％増）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が一部に生じたものの、既存サービスの堅調な立ち上がりと連結子会社の寄与により、売上高は前年同四半期比21.6％増となった。営業利益は22.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は21.2％増となっている。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益は、既存サービスがいずれも伸長したことにより、4,966,944千円（前期比32.3％増）となりました。経常利益は、営業外収益に投資事業組合運用益12,389千円を計上したこと等により、4,988,359千円（前期比31.5％増）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税等1,561,941千円を計上したことにより、3,345,026千円（前期比28.4％増）となりました。」
売上高25,694,601千円、営業利益32.3％増、経常利益31.5％増、親会社株主に帰属する当期純利益28.4％増となり、売上・利益の増加が通期で進展した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、「Yahoo!ショッピング」のストア向けCRMツール「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」、クリック課金型広告「ストアマッチ」及び成果報酬型広告「アフィリエイト」が伸長したことにより、18,298,923千円（前年同四半期比24.7％増）となりました。営業利益は、既存サービスがいずれも伸長したことにより、3,492,169千円（前年同四半期比33.4％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等1,097,200千円を計上したことにより、2,355,687千円（前年同四半期比29.8％増）となりました。」
既存サービスの伸長により、売上高は前年同四半期比24.7％増、営業利益は33.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は29.8％増となり、売上・利益の増加が続いている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、「Yahoo!ショッピング」のストア向けCRMツール「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」、クリック課金型広告「ストアマッチ」及び成果報酬型広告「アフィリエイト」が伸長したことにより、12,313,559千円（前年同四半期比27.9％増）となりました。営業利益は、既存サービスがいずれも伸長したことにより、2,372,400千円（前年同四半期比39.7％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、1,589,306千円（前年同四半期比41.6％増）となりました。」
STORE's R∞、ストアマッチ、アフィリエイトの伸長により、売上高は前年同四半期比27.9％増、営業利益は39.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は41.6％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、「Yahoo!ショッピング」のストア向けCRMツール「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」、クリック課金型広告「ストアマッチ」及び成果報酬型広告「アフィリエイト」が好調だったことにより、6,300,301千円（前年同四半期比34.7％増）となりました。営業利益は、既存サービスがいずれも好調に推移したことにより、1,242,787千円（前年同四半期比50.2％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等398,416千円を計上したことにより、836,554千円（前年同四半期比51.8％増）となりました。」
STORE's R∞、ストアマッチ、アフィリエイトの好調により、売上高は前年同四半期比34.7％増、営業利益は50.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は51.8％増となり、売上・利益の増加が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上高は、「Yahoo!ショッピング」のストア向けCRMツール「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」及びクリック課金型広告「ストアマッチ」が好調だったこと、成果報酬型広告「アフィリエイトマーケティング」が堅調だったことにより、20,764,976千円（前期比22.9％増）となりました。」
通期売上高は前期比22.9％増、営業利益は3,755,600千円で68.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益は2,604,799千円で157.8％増となり、売上・利益とも増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、Yahoo!ショッピングのストア向けCRMツールの「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」及びクリック課金型広告の「ストアマッチ」が好調だったこと、成果報酬型広告の「アフィリエイトマーケティング」が堅調だったことにより、14,671,222千円（前年同四半期比20.0％増）となりました。」
既存サービスの伸長により、売上高は前年同四半期比20.0％増、営業利益は2,618,004千円で77.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,815,150千円で213.6％増となり、売上・利益の増加が第3四半期累計でも進展している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、Yahoo!ショッピングのストア向けCRMツールの「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」が好調だったこと、成果報酬型広告の「アフィリエイトマーケティング」及びクリック課金型広告の「ストアマッチ」が堅調だったことにより、9,626,456千円（前年同四半期比20.6％増）となりました。営業利益は、前述の既存サービスが伸長したことにより、1,698,735千円（前年同四半期比88.8％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等542,685千円を計上したことにより、1,122,724千円（前年同四半期比148.3％増）となりました。」
既存サービスの伸長により、売上高が前年同四半期比20.6％増、営業利益が88.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が148.3％増となり、売上・利益とも増加する構図が第2四半期累計でも進展している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、Yahoo!ショッピングのストア向けCRMツールの「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」が好調だったこと、成果報酬型広告の「アフィリエイトマーケティング」及びクリック課金型広告の「ストアマッチ」が堅調だったことにより、4,677,521千円（前年同四半期比16.2％増）となりました。営業利益は、前連結会計年度において提供終了を決定したサービスに関連する費用減少分を、今後の事業拡大に向けたプロダクト企画・開発及びプロモーションに投下したことにより、全体としては販売費及び一般管理費は前年同四半期並みとなりました。一方、前述の既存サービスが伸長したことにより、827,343千円（前年同四半期比71.0％増）となりました。」
従来の売上成長と営業利益・純利益減少の構図から、売上高16.2％増、営業利益71.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益67.0％増となる売上・利益とも増加する構図へ変わっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高は、主に広告事業のアフィリエイトマーケティングサービスにおいて、金融以外の分野は伸長したものの、金融分野のうち利益率の低い大型案件の広告出稿が減少したことにより、16,889,167千円（前期比3.5％減）となりました。営業利益は、広告事業において、アフィリエイトマーケティングサービスが金融以外の分野の伸長により全体としては堅調であったこと、及びストアマッチサービスが堅調であったことに加え、CRM事業において、Yahoo!ショッピングのストア向けサービス「STORE's R∞（ストアーズ・アールエイト）」が好調だったことにより、2,223,051千円（前期比140.9％増）となりました。」
通期でも売上高は減少する一方、広告事業の一部サービスとCRM事業の好調により営業利益が大幅に増加する構図を確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は、主に広告事業のアフィリエイトマーケティングサービスにおいて、金融以外の分野は伸長したものの、金融分野のうち利益率の低い大型案件の広告出稿が減少したことにより、12,225,928千円（前年同四半期比7.2％減）となりました。営業利益は、広告事業のアフィリエイトマーケティングサービス及びストアマッチサービスが堅調であったことに加え、CRM事業のYahoo!ショッピングに出店するストア向けサービスが好調だったことにより、1,475,404千円（前年同四半期比114.0％増）となりました。」
売上高は前年同四半期比7.2％減となった一方、広告事業の一部サービスとCRM事業の好調により営業利益は114.0％増となり、売上減・利益増の構図を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、主に広告事業のアフィリエイトマーケティングサービスにおいて、金融分野のうち利益率の低い大型案件の広告出稿が減少したことにより、7,984,654千円（前年同四半期比12.9％減）となりました。一方、営業利益は、CRM事業のYahoo!ショッピングに出店するストア向けサービスが好調だったことにより、899,983千円（前年同四半期比104.4％増）となりました。」
売上高は前年同四半期比12.9％減となった一方、CRM事業の好調により営業利益は104.4％増となり、前四半期から続く売上減・利益増の構図を再確認している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は、広告事業のアフィリエイトマーケティングサービスにおいて、金融分野のうち利益率の低い大型案件の広告出稿が減少したことにより、4,024,328千円（前年同四半期比11.0％減）となりました。一方、営業利益は、同サービスにおいて金融以外の分野が伸長したこと、CRM事業のYahoo!ショッピングに出店するストア向けサービスが好調だったことに加え、販売費及び一般管理費は前年同期並みであったことにより、483,730千円（前年同四半期比88.9％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税等155,586千円を計上したことにより、330,191千円（前年同四半期比109.9％増）となりました。」
従来の売上成長と営業利益・純利益減少の組み合わせから、売上高は前年同四半期比11.0％減となった一方、営業利益は88.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は109.9％増となる構図に変わった。 - FY2016悪化有価証券報告書
「売上高については、主力のアフィリエイトマーケティングサービスが下期で伸び悩みました。一方、広告事業のアドネットワークサービス並びにCRM事業が成長を牽引した結果、17,505,495千円（前期比5.1％増）となりました。営業利益は、広告事業のアドネットワークサービスにおいてメディアネットワーク拡大のための施策を積極的に取り組んだ他、CRM事業においてデジミホ株式取得に係るのれん償却額及び当該子会社経費を計上したことにより、922,787千円（前期比39.2％減）となりました。」
売上高は5.1％増となった一方、営業利益は39.2％減、親会社株主に帰属する当期純利益は66.6％減となり、売上成長と利益悪化の組み合わせが通期で確認された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「売上高については、主力のアフィリエイトマーケティングサービスが堅調に推移した他、新たなアドネットワークサービス並びにマーケティングオートメーションサービスが成長しました結果、13,179,479千円（前年同四半期比7.7％増）となりました。営業利益は、既存事業が堅調であった一方、アドネットワークサービス事業においてメディアネットワーク拡大のための施策を積極的に取り組んだ他、前期に行われた事業譲受に係るのれん償却額を計上したこと、並びに、デジミホ株式取得に係るのれん償却額及び当該子会社経費を計上したことにより、689,358千円（前年同四半期比39.8％減）となりました。」
売上高は13,179,479千円で前年同期比7.7％増となった一方、営業利益は689,358千円で39.8％減となった。売上成長と利益減少の組み合わせを引き続き示している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「売上高については、9,164,426千円（前年同四半期比13.3％増）となりました。営業利益は、既存事業が堅調であった一方、アドネットワークサービス事業においてメディアネットワーク拡大のための施策を積極的に取り組んだ他、前期に行われた事業譲受に係るのれん償却額を計上したこと、並びに、デジミホ株式取得に係るのれん償却額及び当該子会社経費を計上したことにより、440,238千円（前年同四半期比42.8％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失として、投資有価証券評価損149,739千円、固定資産の減損損失18,787千円、本社移転費用16,143千円の他、法人税等157,104千円を計上したことにより、152,378千円（前年同四半期比73.2％減）となりました。」
売上高は増加した一方、アドネットワーク拡大施策、事業譲受・デジミホ取得に伴う費用、特別損失等により営業利益と純利益は減少している。