教育ソリューション事業のオンライン化とLearning Booster展開
FY2021-Q1に初出。18回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「IT分野に特化したオンライン学習動画コンテンツを制作し、効率的かつ効果的な学習を実現するサービスの提供を開始（4/3、デジタルイノベーション事業）」
Learning Boosterを含む教育事業のオンライン・コンテンツ化について、新たなオンライン学習動画コンテンツサービスの提供を開始した。ただし、Learning Boosterでは48,660千円の減損損失も計上した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「IT分野に特化したオンライン学習動画コンテンツを制作し、効率的かつ効果的な学習を実現するサービスの提供を開始（4/3、デジタルイノベーション事業）」
教育事業のオンライン・コンテンツ化について、IT分野に特化したオンライン学習動画コンテンツを活用する新サービスの提供を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・パーソルクロステクノロジーにITスキルのマネジメントプラットフォーム「Learning Booster」を導入（9/30リリース）（デジタルイノベーション事業）」
Learning Boosterについて、機能拡充・新規顧客開拓に加え、パーソルクロステクノロジーへの導入実績を開示した。一方、サービス拡大の遅れにより72,314千円の減損損失も計上している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「人財育成ソリューションサービスは、個社向けのITトレーニング請負の増加に対し、Learning Booster（ラーニングブースター）の機能拡充と通期業績達成に向けた新規顧客開拓に注力したことで、前年同期比で増収減益となりました。」
Learning Boosterの機能拡充と新規顧客開拓を継続している。個社向けITトレーニング請負の増加により増収となった一方、当中間期は減益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「・2024年３月６日 IT技術者向け学習データ活用プラットフォーム「Learning Booster」が生成AIを活用し、派遣エンジニアの強みや学びの軌跡を表す「学習歴証明書」の提供を開始」
Learning Boosterについて、従来の提供開始・セルフラボ追加に続き、生成AIを活用した学習歴証明書の提供を開始した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「・2023年11月７日にIT 技術分野の学習プラットフォーム「Learning Booster」で「セルフラボ」の提供を追加開始」
Learning Boosterについて、従来の提供開始に加え、セルフラボの提供を追加開始した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「・2023年４月３日にIT技術に特化した体系的な学習プラットフォーム「Learning Booster」を提供開始」
Learning Boosterの提供開始を、第2次中期経営計画における成長事業領域の具体例として再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「教育コンテンツをオンラインで提供するラーニングプラットフォーム（Learning Booster）の開発に着手し、2023年4月3日より派遣事業者向けに提供を開始致しました。」
集合型教育からオンライン・コンテンツ提供への転換について、Learning Boosterを開発し、派遣事業者向けの提供開始まで進展した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また当期においては、効果的かつ効率的に人財育成を行うため、教育コンテンツをオンラインで提供するラーニングプラットフォーム（Learning Booster）の開発に着手しております。」
教育事業のオンライン・コンテンツ化について、Learning Boosterの開発着手を開示し、集合研修からオンライン提供への転換を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「・2022年５月11日にDX時代のIT技術動向に対応した学習コンテンツ「テクノロジー活用コアスキルe-Learning」の提供開始」
教育事業のオンライン・コンテンツ化について、DX時代のIT技術動向に対応するe-Learningコンテンツの提供を開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「①教育ソリューション事業・コンテンツ制作事業へ注力・新規ソリューション創出」
集合型教育からオンライン・コンテンツプロバイダーへの転換を、コンテンツ制作事業と新規ソリューション創出という重点施策に具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「本社オフィスエリアの縮小の意思決定に伴い該当する資産について、教育ソリューション事業で8,543千円、ICTソリューション事業で4,683千円、デジタルソリューション事業で439千円の減損損失を計上しております。」
教育事業等のビジネスモデル転換・固定費削減に関連して、本社オフィスエリア縮小を意思決定し、該当資産の減損損失を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年６月８日に「すべてのビジネスパーソンの DX 推進スキル習得を支援する研修Learning Booster for DX 人材育成のカリキュラムを拡充」をリリース致しました。」
集合型教育からコンテンツ制作・配信を軸とする転換の一環として、Learning Booster for DX人材育成のカリキュラムを拡充した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これまでの集合型の教育提供から、教育コンテンツの制作、配信を軸にしたコンテンツプロバイダーへの転換を図ることで収益の改善を図っております。」
教育ソリューション事業について、集合型教育から教育コンテンツの制作・配信を軸とするコンテンツプロバイダーへの転換を進め、Learning Booster for DX人材育成のカリキュラムも拡充した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「・2020年11月20日 すべての人材を「ＤＸ人材」へとシフトさせる「Learning Booster for DX人材 超入門」研修」
集合型からオンライン型への教育事業転換を進める中で、Learning Boosterの具体的なサービスとして、全ての人材のDX人材化を掲げる入門研修をリリースした。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「これまで集合型のトレーニングを主流として業務拡大してまいりましたが、2020年４月の緊急事態宣言後にオンライン型の事業へ切り替えることで対応を致しました。しかし、教室等の運営費削減までには至らず、利益面において影響を受けました。なお、この急激な変化に対応すべく、固定費の削減とオンラインをベースとしたサービスの拡販強化を実施しております。その過程において、組織や個人が学習し続けるための仕組みの構築や運営に必要な様々なサービスの総称を「Learning Booster」と定め、2020年４月よりサービス提供を開始致しました。」
集合型トレーニングからオンライン型事業への切り替え、固定費削減、オンラインサービスの拡販を進め、その具体的なサービス群としてLearning Boosterの提供を開始した。