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翻訳センター(2483)・事実前進

情報通信関連企業との取引拡大

FY2017-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2023。

15記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q3 – FY2021-Q3前進FY2021 – FY20232016: 12017: 420172018: 320182019: 120192020: 120202021: 220212022: 120222023: 22023
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金融・製造業等への顧客ポートフォリオ多様化19社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023前進有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では製造業の顧客を中心に堅調に推移したことに加え、情報通信関連企業から大型案件を獲得したことから、売上高は前期比17.2%増の2,376百万円となりました。」

    情報通信関連企業から大型案件を獲得したことが通期の増収要因として確認された。
  2. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では製造業の顧客を中心に堅調に推移したことに加え、情報通信関連企業から大型案件を獲得したことから、売上高は前年同期比22.4%増の1,664百万円となりました。」

    情報通信関連企業から大型案件を獲得したことが新たに示され、同分野の売上高は前年同期比22.4%増となった。
  3. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では製造業の顧客を中心に堅調に推移したことに加え、情報通信関連企業から大型案件を獲得したことから、売上高は前年同期比15.0%増の1,002百万円となりました。」

    情報通信関連企業との取引について大型案件の獲得が新たに示され、工業・ローカライゼーション分野の増収に寄与した。
  4. FY2021対処有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野ではIT・情報通信企業をはじめに需要回復の動きが見られましたが、」

    前期まで低調とされた情報通信関連企業を含む需要について、回復の動きが明示された。
  5. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、IT・情報通信企業との取引が好調に推移したものの主要顧客である自動車関連企業からの受注が低調となったため、売上高は前年同期比21.1%減の1,338百万円となりました。」

    前回の記載では情報通信関連企業への言及がなかったが、本 filing ではIT・情報通信企業との取引好調が再び明示されている。
  6. FY2020-Q3削除有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、主要顧客である自動車関連企業からの受注が低調に推移し、売上高は前年同期比11.5%減の1,696百万円となりました。」

    本ファイリングの工業・ローカライゼーション分野の説明では、情報通信関連企業との取引に言及せず、自動車関連企業の受注低調のみを記載している。
  7. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、情報通信関連企業との取引好調に加え、株式会社メディア総合研究所が連結対象に加わったことにより、売上高は前年同期比40.7%増の1,918百万円となりました。」

    情報通信関連企業との取引好調とメディア総合研究所の連結を増収要因として引き続き記載している。
  8. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、情報通信関連企業との取引が拡大したことに加え、株式会社メディア総合研究所が連結対象に加わったことにより、売上高は前年同期比38.4%増の1,271百万円となりました。」

    前四半期に低調とされた情報通信関連企業との取引が拡大に転じ、メディア総合研究所の連結も加わって同分野は大幅増収となった。
  9. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「大手情報通信関連企業との安定した取引」

    前ファイリングで低調とされた情報通信関連企業との取引について、翻訳事業では大手企業との安定した取引が記載され、状況が改善した。
  10. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、自動車関連企業からの受注は好調な一方、情報通信関連企業との取引が低調に推移したことにより、売上高は前年同期比3.5%減の1,363百万円となりました。」

    これまで拡大・好調とされていた情報通信関連企業との取引が低調に転じ、同分野の減収要因となった。
  11. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「通訳事業においては、大手情報通信関連企業や金融関連企業などからの受注が好調に推移したことから、売上高は前年同期比30.3%増の458百万円となりました。」

    大手情報通信関連企業との受注好調が通訳事業でも示され、同関連企業との取引拡大の広がりが記載されている。
  12. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、自動車関連企業からの受注が好調に推移したことに加え、大手情報通信関連企業との取引拡大により、売上高は前年同期比15.5%増の478百万円となりました。」

    情報通信関連企業との取引拡大が大手企業にも及び、同分野の増収に寄与した。
  13. FY2017前進有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、情報通信関連企業との取引が好調に推移していることに加え、鉄鋼関連企業の大型案件獲得が寄与し、売上高は前期比5.3%増の2,020百万円となりました。」

    情報通信関連企業との取引好調が継続し、さらに鉄鋼関連企業の大型案件獲得が通期の増収に寄与した。
  14. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、電機・電子部品関連企業からの堅調な受注に加え、情報通信関連企業との取引が拡大したことから、売上高は前年同期比4.1%増の1,413百万円となりました。」

    情報通信関連企業との取引拡大を引き続き記載している。
  15. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「工業・ローカライゼーション分野では、電機・電子部品関連企業からの堅調な受注に加え、情報通信関連企業との取引が拡大する一方、自動車関連企業からの受注が低迷したため、売上高は前年同期比1.4%減の889百万円となりました。」

    情報通信関連企業との取引拡大が、当該分野における新たな受注動向として記載されている。
一緒に動いた変遷

「大幅な増収増益の実現」は、この変遷が動いた15回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

754333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1大幅な増収増益の実現7回
  3. 2外資証券会社からの大型通訳案件の獲得5回
  4. 3ICT導入とビジネスプロセス最適化による生産性向上4回
  5. 4翻訳事業をコアビジネスとする事業構成3回
  6. 5特許事務所との取引低調による特許分野の減収3回
  7. 6大型国際会議の運営によるコンベンション事業の拡大3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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