業務改善による生産性向上と利益率の改善
FY2019に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
手間いらずがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当事業年度においてはシステム投資及び人材への投資により開発費用などが増加したことにより、売上高成長率に対し費用が若干増加し、営業利益率は72.4％（前年同期比1.2ポイント減）となりました。」
システム投資・人材投資を進める一方、費用の増加率が売上高成長率を上回り、営業利益率は72.4％へ前年から1.2ポイント低下した。 - 2026-08-20悪化決算説明資料
「営業利益 1,747,457 千円 72.4%」
全社の売上高営業利益率は前年度の73.6％から72.4％となり、利益率指標は低下した。一方、営業利益額は前年同期比で増加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、営業力、商品開発力及び経営管理などに対応する体制強化を行う一方で、業務改善等による生産性の向上に努めております。当事業年度においてはシステム投資及び人材への投資により開発費用などが増加したことにより、売上高成長率に対し費用が若干増加し、営業利益率は73.6％（前年同期比0.6ポイント増）となりました。」
システム投資・人材投資を進めながら業務改善と生産性向上に取り組み、営業利益率は73.6％へ前年から0.6ポイント改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度においてはシステム投資及び人材への投資により開発費用、販売管理費などが増加したことにより、売上高の成長率対比で費用が若干増加し、営業利益率は73.0％（前年同期比0.6ポイント減）となりました。」
システム投資・人材投資を進めた結果、費用の増加率が売上高の成長率を上回り、営業利益率は73.0％へ前年から0.6ポイント低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度においては開発費用、販売管理費などが増加したものの当初予定していた投資がずれ込んだ影響もあり、売上高の成長率対比で費用が抑制された結果、営業利益率は73.6％（前年同期比２ポイント増）となりました。」
営業力・商品開発力・経営管理の体制強化と業務改善を進める中、営業利益率は73.6％へ上昇し、前年同期比2ポイント改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社では、営業力及び商品開発強化などに対応する体制強化を行う一方で、業務改善等による生産性の向上に努めております。当事業年度においては営業・開発費用の支出及び設備投資費用が増加したものの、それ以上に費用の抑制ができた結果、営業利益率は71.6％（前年同期比0.5ポイント増）となりました。」
営業力・商品開発の体制強化と業務改善を進め、費用抑制の結果、営業利益率が71.6％へ上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社では、営業力及び商品開発強化などに対応する体制強化を行う一方で、業務改善等による生産性の向上に努めております。当事業年度においては営業・開発費用の支出及び設備投資費用が増加したものの、それ以上に費用の抑制ができた結果、営業利益率は71.1％(前年同期比0.6ポイント増)となりました。」
営業力・商品開発の体制強化と業務改善による生産性向上を進め、営業利益率は71.1％、前年同期比0.6ポイント増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では、営業力及び商品開発強化などに対応する体制強化を行う一方で、業務改善等による生産性の向上に努めております。当事業年度においては営業・開発費用の支出及び設備投資費用が増加したものの、それ以上に売上を伸ばすことができ営業利益率は70.5％(前年同期比5.4ポイント増)となりました。」
営業・商品開発の体制強化と業務改善を進め、営業利益率は70.5％、前年同期比5.4ポイント増となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社では、受注増などに対応する体制強化を行う一方で、業務改善等による生産性の向上に努めております。当事業年度においては受注増に対応する開発・営業費用の支出が増加したものの、それ以上に売上を増やすことができ営業利益率は65.1％（前年同期比2.9ポイント増）となりました。」
受注増への体制強化と業務改善による生産性向上を進め、当事業年度の営業利益率が65.1％、前年同期比2.9ポイント増となったと記載している。