経常利益・売上高営業利益率・自己資本比率を用いた経営管理
FY2017に初出。17回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、経営規模に関する指標として売上高、収益性に関する指標として売上高営業利益率を重要な指標として位置付けております。売上高については、当事業年度における売上高は2,414,083千円（前期比10.5％増）でした。」
重視する売上高が2,414,083千円、前期比10.5％増となった。一方、営業利益率は72.4％で前年同期比1.2ポイント低下し、投資と利益率のバランスを管理する状況が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「アプリケーションサービス事業において、宿泊需要が堅調に推移したことから、当中間会計期間の売上高は1,178,955千円（前年同期比10.3％増）となり、営業利益は834,891千円（前年同期比6.5％増）、経常利益は840,538千円（前年同期比6.8％増）、中間純利益は546,475千円（前年同期比6.5％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、中間純利益が前年同期比で増加し、売上高トップラインと収益性を重視する経営管理における業績の前進を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、経営規模に関する指標として売上高、収益性に関する指標として売上高営業利益率を重要な指標として位置付けております。売上高については、当事業年度における売上高は2,185,279千円（前期比8.0％増）でした。」
重視する売上高が2,185,279千円、前期比8.0％増となり、売上高営業利益率も73.6％、前年同期比0.6ポイント増となった。売上高トップラインの成長と高い収益性を両立する経営管理上の前進を示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「アプリケーションサービス事業において、宿泊需要が堅調に推移したことから、当中間会計期間の売上高は1,068,453千円（前年同期比9.2％増）となり、営業利益は783,680千円（前年同期比8.8％増）、経常利益は786,876千円（前年同期比9.2％増）、中間純利益は513,195千円（前年同期比8.3％増）となりました。」
宿泊需要の堅調な推移を背景に、中間期の売上高、営業利益、経常利益、中間純利益がいずれも前年同期比で増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、経営規模に関する指標として売上高、収益性に関する指標として売上高営業利益率を重要な指標として位置付けております。売上高については、当事業年度における売上高は2,023,990千円（前期比11.9％増）でした。当社ではまず売上高のトップラインを伸ばしていくことに注力し、契約数の増加や１施設当たりの売上高の向上に取り組んでまいります。」
重視する売上高が2,023,990千円、前期比11.9％増となり、トップライン成長が進んだ。一方、売上高営業利益率は73.0％で、投資増加により前年から0.6ポイント低下した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「アプリケーションサービス事業において、国内外からの宿泊需要の回復が見られたことから、当第３四半期累計期間の売上高は1,509,524千円（前年同期比11.8％増）となりました。また、営業利益は1,108,926千円（前年同期比11.4％増）、経常利益は1,109,848千円（前年同期比11.4％増）、四半期純利益は715,784千円（前年同期比11.1％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で増加し、売上高トップラインと収益性を重視する経営管理における業績の前進を示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「アプリケーションサービス事業において、国内外からの宿泊需要の回復が見られたことから、当第２四半期累計期間の売上高は978,191千円（前年同期比10.0％増）となり、営業利益は720,246千円（前年同期比10.3％増）、経常利益は720,833千円（前年同期比10.2％増）、四半期純利益は473,670千円（前年同期比11.4％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で増加し、売上高トップラインと収益性を重視する経営管理における業績の前進を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の当事業年度の売上高は前年同期比178,490千円増（同10.9％増）の1,809,499千円、営業利益は163,711千円増（同14.0％増）の1,331,929千円となりました。」
重視する売上高が1,809,499千円、前年同期比10.9％増となり、営業利益も14.0％増となった。売上高トップラインの成長を確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度においては営業・開発費用の支出及び設備投資費用が増加したものの、それ以上に費用の抑制ができた結果、営業利益率は71.6％（前年同期比0.5ポイント増）となりました。」
売上高営業利益率は71.6％となり、前年度から0.5ポイント上昇した。売上高も1,631,008千円、前期比1.3％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度においては営業・開発費用の支出及び設備投資費用が増加したものの、それ以上に費用の抑制ができた結果、営業利益率は71.1％(前年同期比0.6ポイント増)となりました。」
売上高と売上高営業利益率を重視する経営管理のもと、営業利益率は71.1％へ0.6ポイント上昇した。一方、売上高は前期比2.4％減となり、トップライン成長は未達となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、経営規模に関する指標として売上高、収益性に関する指標として売上高営業利益率を重要な指標として位置付けております。当事業年度における売上高は1,650,002千円(前期比21.5％増)でした。当社ではまず売上高のトップラインを伸ばしていくことに注力し、契約数の増加や１施設あたりの売上高の向上に取り組んでまいります。営業利益率については、当社がお客様に高付加価値に製品を提供できているかの指標となると考えております。」
重視する売上高について1,650,002千円、前期比21.5％増を達成し、契約数増加と1施設当たり売上高向上によるトップライン成長を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、経営規模に関する指標として売上高、収益性に関する指標として売上高営業利益率を重要な指標として位置付けております。当事業年度における売上高は1,358,576千円（前期比22.2％増）でした。当社ではまず売上高のトップラインを伸ばしていくことに注力し、契約数の増加や１施設あたりの売上高の向上に取り組んでまいります。」
売上高と売上高営業利益率を重視する経営指標を再確認し、契約数と1施設当たり売上高の向上を通じたトップライン成長を示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は、経営規模に関する指標として売上高、収益性に関する指標として売上高営業利益率を特に重視しております。売上高増大のためには営業力、製品力の強化が欠かせません。そのためにかかる人件費及び開発費用の投下バランスを考慮し、売上高営業利益率の急激な変化がないように見定めながら投資を行ってまいります。」
前年度に示した経常利益・売上高営業利益率・自己資本比率の組合せから、当事業年度は売上高と売上高営業利益率を特に重視する指標として示し、営業力・製品力への投資と利益率のバランスを管理する考え方に整理された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、収益性を明確に表す経常利益及び売上高営業利益率と安全性及び健全性を表す自己資本比率を経営指標としております。」
収益性について経常利益・売上高営業利益率、安全性・健全性について自己資本比率を経営指標とする考え方を示している。