派遣スタッフの確保・育成不足リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
WDBホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07再掲決算
「当社グループの提供する人材派遣サービスに対する需要は、厳しい人手不足を反映して底堅く推移しており、中東およびウクライナ情勢をはじめとした世界情勢の影響はほぼ受けておりませんが、需要に応えるための求職者確保は、昨年までに引き続き、大きな課題となっております。」
人材需要は底堅い一方、求職者確保が引き続き大きな課題であるとの認識を再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社の提供する理学系派遣・工学系派遣に対する需要は引き続き底堅く推移する一方、需要に応えるための求職者確保が課題という状況が続いております。」
人材需要が底堅い一方で、求職者確保が引き続き課題であるとの認識を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間期連結会計期間（2025年４月～2025年９月）の有効求人倍率（季節調整値）の平均値が1.22倍（前年同期比0.02ポイント低下）、完全失業率（季節調整値）の平均値が2.5％（前年同期比0.1ポイント低下）となりました。前年度に引き続き、当社グループの提供する人材派遣サービスに対する需要は、厳しい人手不足を反映して底堅く推移する一方、需要に応えるための求職者確保が課題となっております。これらの取り組みの結果、登録者数は増加し、受注率は改善に向かっております。」
人材需要は底堅い一方、求職者確保が課題であるとの認識を継続している。有効求人倍率1.22倍、完全失業率2.5％を示し、登録者数の増加と受注率の改善傾向も説明している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（2024年４月～2025年３月）の有効求人倍率（季節調整値）の平均値が1.25倍（前期比0.04ポイント減）、完全失業率（季節調整値）の平均値が2.5％（前期比0.1ポイント減）となりました。当社の提供する人材派遣サービスに対する需要は、厳しい人手不足を反映して底堅く推移する一方、需要に応えるための求職者確保が課題となっております。」
求人倍率はやや低下したものの、厳しい人手不足と求職者確保の課題が続くとの認識を示している。報酬引き上げ、配属エリア限定採用、営業体制強化を対応策として記載している。 - FY2025-H1求人環境のやや緩和有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年４月～2024年９月）の有効求人倍率（季節調整値）は、平均値が1.24倍となり、前年同期の平均値と比べて0.06ポイント低下いたしました。また、完全失業率（季節調整値）は、平均値が2.6％となり、前年同期の平均値と同水準でした。前年同期と比較して、求人数がやや減少している状況です。」
有効求人倍率が1.24倍と前年同期から0.06ポイント低下し、求人数もやや減少したと説明している。一方、完全失業率は2.6％で前年同期と同水準であり、人材確保の困難さが解消したとは記載していない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期と求人数はほぼ変わりませんが、大手企業を中心に、昇給を実施する企業が増えており、人材獲得の競争は、引き続き厳しい状況です。」
求人数は前年同期とほぼ同水準である一方、大手企業を中心とする昇給企業の増加により、人材獲得競争が引き続き厳しいと説明している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「前年同期と比較して、求人数が増加していることに加え、大手企業を中心に、昇給を実施する企業が増えており、人材獲得の競争は、より激しさを増しております。」
求人数の増加に加え、大手企業を中心とする昇給実施企業の増加を背景に、人材獲得競争がさらに激しくなったと説明している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、厚生労働省が発表した有効求人倍率（季節調整値）は、平均値が1.31倍となり、昨年同時期と比べ、0.06ポイント上昇いたしました。また、総務省が発表した完全失業率（季節調整値）は、平均値が2.6％となり、前年同期の平均値と同様でした。前年同期と比較して、求人数が増加しており、人材獲得の競争はより激しさを増しております。」
有効求人倍率1.31倍、完全失業率2.6％を示し、求人数増加により人材獲得競争がさらに激しくなったと説明している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「厚生労働省が発表した有効求人倍率（季節調整値）は、2022年４月～2023年３月の平均値が1.31倍となり、2021年４月～2022年３月の平均値と比べ、0.15ポイント上昇いたしました。また、総務省が発表した完全失業率（季節調整値）は、2022年４月～2023年３月の平均値が2.6％となり、2021年４月～2022年３月の平均値と比べ、0.2ポイント低下いたしました。前期と比較して、求人数が増加、失業率が低下しており、人材獲得の難易度はより高まりました。」
有効求人倍率の上昇と完全失業率の低下を背景に、人材獲得の難易度が前期よりさらに高まったと説明している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「厚生労働省が発表した有効求人倍率（季節調整値）は、2022年４月～12月の平均値が1.30倍となり、2021年４月～12月の平均値と比べ、0.16ポイント上昇いたしました。また、総務省が発表した完全失業率（季節調整値）は、2022年４月～12月の平均値が2.6％となり、2021年４月～12月の平均値と比べ、0.2ポイント低下いたしました。前年の同期間と比較して、求人数が増加、失業率が低下しており、人材獲得の難易度は高まっております。」
有効求人倍率の上昇と完全失業率の低下を背景に、人材獲得の難易度がさらに高まったと説明している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「厚生労働省が発表した有効求人倍率（季節調整値）は、2022年４月～９月の平均値が1.28倍となり、2021年４月～９月の平均値と比べ、0.15ポイント上昇いたしました。また、総務省が発表した完全失業率（季節調整値）は、2022年４月～９月の平均値が2.6％となり、2021年４月～９月の平均値と比べ、0.2ポイント低下いたしました。前年の同期間と比較して、求人数が増加、失業率が低下しており、人材獲得の難易度は高まっております。」
有効求人倍率の上昇と完全失業率の低下を背景に、人材獲得の難易度がさらに高まったと説明している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「前年同期と比較して、求人数が増加、失業率が低下しており、人材の獲得は難しくなっております。」
求人数の増加と失業率の低下を背景に、人材獲得の難しさが増していると説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
派遣スタッフの確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内の採用環境は、労働人口の減少に伴い、今後ますます逼迫していくことが予想されます。派遣業界においても、派遣社員の確保が年々困難になってきており、採用力のある派遣会社だけが成長できる事業環境になりつつあります。」
労働人口減少と採用環境の逼迫により派遣社員の確保が難しいとの認識を継続し、研修施設やフォロー体制を対応策として説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「スタッフの確保は引き続き厳しい状況が予想されますが、地域に密着した営業活動の実施や、スタッフにとってより利便性と価値の高い研修制度を充実させることにより、今後も様々な顧客ニーズにお応えしてまいります。」
スタッフ確保の厳しさが続くとの認識と、地域密着型営業及び利便性・価値を高めた研修制度による対応を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「スタッフの確保は引き続き厳しい状況が予想されますが、地域に密着した営業活動の実施や、当社グループ独自の研修制度の充実により、今後も様々な顧客ニーズにお応えしてまいります。」
派遣スタッフの確保が引き続き厳しいとの認識と、地域密着型営業・独自研修制度による対応を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「人手不足の市場環境が続いており、派遣スタッフの獲得は困難な状況であります。」
人手不足を背景とする派遣スタッフ獲得の困難さが続いているとの認識を再確認している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上高は計画に対し、1,030百万円の未達（計画達成率97.6％）となりました。これは主に、想定以上に採用環境が厳しかったことによる影響であります。」
採用環境の厳しさが想定以上となり、売上高が計画未達となった実績を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
派遣スタッフの確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないとする定型開示を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
派遣スタッフの確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないとする定型開示を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
派遣スタッフの確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないとする定型開示を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの営む事業の性質上、派遣スタッフの確保・育成が競争力を高めていく上で重要なポイントとなります。」
派遣スタッフの確保・育成が競争力と事業計画遂行の前提であるとの認識を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は、引き続き厳しい状況が予想されますが、より地域に密着した営業活動の実施や、当社グループ独自の研修制度の充実により、今後も様々な顧客ニーズにお応えしてまいります。」
スタッフ確保の厳しさが続く見通しと、地域密着型営業・独自研修制度の充実による対応を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は引き続き厳しい状況が予想されますが、当社グループ独自の研修制度や、地域に密着した営業活動の実施により、今後も様々な顧客ニーズにお応えしてまいります。」
派遣スタッフ確保の厳しさが続く見通しと、研修制度・地域密着型営業による対応を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は引き続き厳しい状況が予想されますが、当社グループ独自の研修制度や、地域に密着した営業活動の実施により、今後も様々な顧客ニーズにお応えしてまいります。」
スタッフ確保の厳しさが続く見通しと、研修・地域営業による対応を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は引き続き厳しい状況が予想されますが、当社グループ独自の研修制度や、地域に密着した営業活動の実施により、今後も様々な顧客ニーズにお応えしてまいります。」
派遣スタッフ確保の厳しさが続くとの見通しと、研修・地域営業による対応を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は引き続き厳しい状況ではありますが、当社グループ独自の研修制度や、より地域に密着した営業活動の実施により、今後も顧客からの様々なニーズにお応えしてまいります。」
派遣スタッフの確保が引き続き厳しい状況にあるとし、独自研修制度と地域密着型営業を対応策としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は厳しさを増しておりますが、当社グループ独自の研修制度導入により、顧客からのさまざまなニーズにお応えしております。」
スタッフ確保の厳しさと独自研修による対応を、前四半期に続けて記載している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「雇用情勢の改善によるスタッフの確保は厳しさを増しておりますが、自社で教育訓練を行うことにより、付加価値の高い人材を輩出出来る体制を整え、顧客からのニーズにお応えしております。」
雇用情勢の改善に伴い、派遣スタッフの確保がより難しくなったと記載している。自社教育による対応体制も併記されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの営む事業の性質上、派遣スタッフの確保・育成が競争力を高めていく上で重要なポイントとなります。特に、当社グループの注力分野である研究職の人材派遣においては、派遣先企業の求めるスキルや実務経験を有するスタッフを速やかに選任できる体制を整えることが、売上拡大には不可欠な要素であると考えております。しかしながら、雇用情勢の変化等により派遣先企業が要望するスタッフが十分に確保できない場合には、当社グループの事業計画の遂行に影響を及ぼす可能性があります。」
研究職を中心に、必要なスキル・経験を持つ派遣スタッフの確保と育成が事業計画遂行の前提とされている。