IT分野の人材不足
FY2017-Q3に初出。17回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ヒューマンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「企業において労働力の確保のみならず、ＡＩの普及により業務変革が生じているなかで、専門性の高い人材確保が喫緊の課題となっております。」
IT・専門人材不足について、従来の旺盛な需要や喫緊の課題という認識が、AIによる業務変革下での専門人材確保課題として明示されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「特にＩＴ分野における人材不足は喫緊の課題となっております。」
IT人材不足を喫緊の課題とする認識を年度でも再確認している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「特にＩＴ分野における人材不足は喫緊の課題となっております。」
IT人材不足について、従来の顕著な不足・旺盛な需要から、喫緊の課題とする表現に強まっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「海外ＩＴエンジニアについては、入国再開を受けて採用に努めたことで、稼働者数が増加いたしました。」
入国再開後の採用により海外ITエンジニアの稼働者数が増加した状況を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「海外ＩＴエンジニアについては、入国再開を受けて採用に努めたことで、稼働者数が増加いたしました。」
入国制限による海外ITエンジニア確保難の状況から、入国再開を受けて採用を進め、稼働者数が増加する状況へ変化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内におけるＩＴ人材の需要は引き続き旺盛であり、人材不足への対応として海外人材の活用が期待されております。」
旺盛な国内IT人材需要と、IT人材不足への対応として海外人材を活用する方向を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国内におけるＩＴ人材の需要は引き続き旺盛であり、人材不足への対応として海外人材の活用が期待されております。」
国内IT人材需要の旺盛さと、IT人材不足への対応として海外人材を活用する方向を再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「海外ＩＴ人材の確保については、経済産業省のＤＸレポートにおいて言及されたエンジニア不足に起因する「2025年の崖」が目前に迫るなど、ＩＴ人材の需要は引き続き旺盛であり」
IT人材不足について、エンジニア不足に起因する「2025年の崖」が目前に迫るという時間的切迫性を付加している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「入国制限により、海外ＩＴエンジニアの確保が難しい状況が続きましたが、ＩＴエンジニアへのニーズは引き続き旺盛であるため」
入国制限による海外ITエンジニア確保難と、旺盛なITエンジニア需要が続いているとの認識を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「入国制限により、海外ＩＴエンジニアの確保が難しい状況が続きましたが、ＩＴエンジニアへのニーズは引き続き旺盛であるため」
入国制限による海外ITエンジニア確保難と、ITエンジニア需要の旺盛さを引き続き記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「国内ではＩＴ人材不足が進行しておりますが、企業におけるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進が加速する中で、ＩＴエンジニアへのニーズは旺盛であり」
IT人材不足を、DX推進加速によるITエンジニア需要の旺盛さと結び付けて記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「入国制限により、海外ＩＴエンジニアの確保が困難になるなどの影響が生じましたが」
入国制限により海外ITエンジニアの確保が困難になる状況が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「派遣スタッフの自宅待機や休業要請、入国制限により海外ＩＴエンジニアの確保が困難になるなどの影響が生じるなかで」
IT分野の人材不足に対する対応環境について、入国制限により海外ITエンジニアの確保が困難になったと具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材不足が顕著なＩＴ分野へ人材の供給を進めてまいります。」
IT分野の人材不足が顕著であるとの認識を前提に、人材供給を進める方針を再確認している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「また、人材不足が顕著化しているＩＴ分野において、海外の高度ＩＴ人材を常用雇用とする人材派遣サービスに注力いたしました。」
IT分野の人材不足を「顕著化」と表現し、同分野の不足が引き続き明確な課題であることを記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「全体として専門分野の人材不足が顕著になっております。」
専門分野、とりわけIT等の人材不足を引き続き事業環境上の課題としている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「さらに、人材不足が懸念されているＩＴ分野に対しては」
IT分野の人材不足を懸念される事業環境として初めて明示している。