人件費・外注費・家賃・広告宣伝費の増加による営業利益圧力
FY2021-Q3に初出。17回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2027-H1営業費用の半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 6,974 8,017 支払手数料 6,958 10,889 広告宣伝費 8,897 10,028 代理店手数料 4,505 4,993」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加し、HR事業への投資等と合わせて営業利益の減少要因となった。 - FY2026営業費用の通期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 13,326 14,085 支払手数料 11,247 15,217 広告宣伝費 12,292 20,180 代理店手数料 5,697 9,404」
通期の営業費用では、従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加し、成長投資拡大による営業利益圧力を示している。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「営業人員の拡充によるオフィスの拡張」
営業人員の拡充に伴うオフィス拡張が、FY27/3の費用増加要因として具体化した。 - FY2026-H1営業費用の半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 6,605 6,974 支払手数料 5,130 6,958 広告宣伝費 4,963 8,897 代理店手数料 2,287 4,505」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。特に広告宣伝費と代理店手数料の増加を含む成長投資の拡大が営業利益減少要因となった。 - FY2025-H1営業費用の半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 6,429 6,605 支払手数料 4,667 5,130 広告宣伝費 4,380 4,963 代理店手数料 1,868 2,287」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。営業費用合計は20,207百万円から21,738百万円へ増加した一方、営業利益は24.2％増となった。 - FY2024-Q3営業費用の四半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 8,728 9,568 支払手数料 5,820 7,049 広告宣伝費 5,761 6,704 代理店手数料 2,468 2,938」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。営業費用合計も26,611百万円から30,455百万円へ増加している。 - FY2024-Q2営業費用の四半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 5,802 6,429 支払手数料 3,830 4,667 広告宣伝費 3,624 4,380 代理店手数料 1,583 1,868」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。一方、売上収益の増加により営業利益は前年同期比3.6％増となった。 - FY2024-Q1営業費用の四半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 2,889 3,230 支払手数料 1,896 2,291 広告宣伝費 1,839 2,253 代理店手数料 786 897」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。食べログ事業・求人ボックス事業の成長に伴う広告宣伝費・手数料の増加が営業利益減少要因として説明されている。 - FY2023-Q3営業費用の四半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 8,169 8,728 支払手数料 5,405 5,820 広告宣伝費 4,719 5,761 代理店手数料 2,188 2,468」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。営業費用は24,184百万円から26,602百万円へ増加した一方、売上収益の増加により営業利益は17,927百万円となった。 - FY2023-Q2営業費用の四半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 5,456 5,802 支払手数料 3,471 3,830 広告宣伝費 3,025 3,624 代理店手数料 1,346 1,583」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。一方、売上収益の増加により営業利益は前年同期比34.3％増となった。 - FY2023-Q1営業費用の四半期更新有価証券報告書
「従業員給付費用 2,715 2,889 支払手数料 1,734 1,896 広告宣伝費 1,543 1,839 代理店手数料 693 786」
前年同期比で従業員給付費用、支払手数料、広告宣伝費、代理店手数料がいずれも増加した。一方、営業利益は売上収益の増加を主因として前年同期比33.9％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員給付費用 10,167 10,851」
従業員給付費用は前年の10,167百万円から10,851百万円へ増加した。一方、広告宣伝費は7,253百万円から6,766百万円へ減少し、営業利益は前年同期比4.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は13,782百万円（前年同期比2.3％増）となりました。これは主として、売上収益の増加、並びに広告宣伝費及び外注費の減少によるものであります。」
売上収益の増加に加え、広告宣伝費と外注費の減少が営業利益の増加要因となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は8,121百万円（前年同期比18.1％増）となりました。これは主として売上収益の増加及び広告宣伝費の減少並びに人件費及び手数料の増加によるものであります。」
営業利益は増加した一方、従業員給付費用は前年同期の5,169百万円から5,456百万円、支払手数料は3,023百万円から3,471百万円へ増加した。広告宣伝費は3,064百万円から3,025百万円へ減少している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は4,012百万円（前年同期比81.6％増）となりました。これは主として売上収益の増加並びに広告宣伝費の減少並びに手数料及び人件費の増加によるものであります。」
前年同期比で営業利益は増加した一方、従業員給付費用は2,560百万円から2,715百万円、支払手数料は1,497百万円から1,734百万円、代理店手数料は482百万円から693百万円へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業費用の内訳は、以下のとおりであります。従業員給付費用 9,460 10,167」
従業員給付費用が前年の9,460百万円から10,167百万円へ増加した。減収と費用増加を背景に、営業利益は前年同期比32.8％減となった。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「これは主として、売上収益の減少並びに人件費、外注費、家賃及び広告宣伝費の増加によるものであります。」
当第3四半期連結累計期間の営業利益減少要因として、売上収益の減少に加え、人件費、外注費、家賃、広告宣伝費の増加を初めて個別に記載している。