新規顧客・既存顧客への提案型営業と顧客満足度向上
FY2016に初出。26回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、自社ソリューションを提供する提案型ビジネスも堅調に推移し、その結果、売上高は9,300百万円（前年同四半期比8.7％増）、営業利益は1,826百万円（同17.5％増）となりました。」
自社ソリューションを提供する提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスの売上高・営業利益の増加として成果が示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、自社ソリューションを提供する提案型ビジネスも堅調に推移し、その結果、売上高は5,842百万円（前年同四半期比7.1％増）、営業利益は1,044百万円（同13.3％増）となりました。」
自社ソリューションを提供する提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスの売上高・営業利益の増加として成果が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「高い競争力をもつソリューションの全国展開によるマーケット獲得と地域に根差した丁寧な対応による顧客からの信頼獲得の両輪により事業規模の拡大を図ってまいりました。」
全国展開と地域密着型の顧客対応を組み合わせる営業方針を継続し、ソリューションビジネスの売上高9.7％増、営業利益21.1％増として成果が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、自社ソリューションを提供する提案型ビジネスも堅調に推移しました。その結果、売上高は11,630百万円（前連結会計年度比10.5％増）、営業利益は2,162百万円（同20.7％増）となりました。」
自社ソリューションを活用した提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスの売上高・営業利益の増加として成果が示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、自社ソリューションを提供する提案型ビジネスも堅調に推移しました。その結果、売上高は8,553百万円（前年同四半期比29.6％増）、営業利益は1,554百万円（同53.1％増）となりました。」
自社ソリューションを提供する提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスの売上高29.6％増、営業利益53.1％増という測定可能な前進が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「公共およびエネルギーを中心にコアビジネスが全体的に好調だったことに加え、提案型ビジネスも堅調に推移しました。その結果、売上高は5,455百万円（前年同四半期比26.0％増）、営業利益は921百万円（同43.2％増）となりました。」
提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスで売上高26.0％増、営業利益43.2％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「高い競争力をもつソリューションの全国展開によるマーケット獲得と地域に根差した丁寧な対応による顧客からの信頼獲得の両輪により、新たな価値を創造するビジネスの推進で顧客課題を解決し、理想の実現を共創する「ソリューションメーカー」として事業の拡大を図ってまいりました。」
ソリューションの全国展開と地域密着型の対応を組み合わせる営業・顧客対応の方針を継続し、ソリューションビジネスでは売上高2,549百万円、前年同四半期比38.1％増、営業利益374百万円、同106.5％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、自社ソリューションを活かした提案型ビジネスも堅調に推移しており、その結果、売上高は10,521百万円（前連結会計年度比10.6％増）、営業利益は1,791百万円（同16.0％増）となりました。」
自社ソリューションを活用した提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスの通期売上高・営業利益の増加として成果が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「コアビジネスのメディア及び公共が引き続き堅調だったことに加え、今期より新たにコアビジネスに加わったエネルギー及びＤＸインサイトが売上高に寄与しました。また、自社ソリューションを活かした提案型ビジネスも堅調に推移しており、その結果、売上高は6,598百万円（前年同四半期比9.7％増）、営業利益は1,015百万円（同22.2％増）となりました。」
自社ソリューションを活かした提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスの売上高9.7％増、営業利益22.2％増という測定可能な前進が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「コアビジネスのメディア及び公共が好調だったことに加え、今期より新たにコアビジネスに加わったエネルギーが売上高に寄与したこと、また、提案型ビジネスが堅調に推移した結果、売上高は4,330百万円（前年同四半期比13.6％増）、営業利益は643百万円（同36.3％増）となりました。」
提案型ビジネスが堅調に推移し、ソリューションビジネスで売上高13.6％増、営業利益36.3％増となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「拠点分散型カンパニー制をスケールメリットとした地域密着型の業務展開及びマーケットニーズに沿った高品質のソリューションを全国で同質に提供する事業体制の２つの特長を最大限生かし」
地域密着型の拠点展開と、マーケットニーズに沿った高品質のソリューションを全国で同質に提供する事業体制を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「全国に展開したカンパニー制を採る地域密着型の事業基盤により、拠点各々の業容や強み、地域性を活かした事業の「深掘り」をすることで規模拡大と生産性向上に努め、「コアビジネス」で培われた業務ノウハウと先端技術を用いた自社製品による競争力あるソリューションを全国に「横ぐし」で提供することで、顧客満足度を高めるサービス展開を図ってまいりました。」
地域拠点の強みと自社製品・先端技術を組み合わせた全国横断のソリューション提供を継続し、ソリューションビジネスの売上高19.0％増、営業利益31.7％増が確認された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「主に金融分野での大型案件の終息や、従来型の受託開発であるスマートフォンや情報家電といった組込み系分野での受注規模が縮小する中で、新たな顧客や事業領域への展開を図り一定の成果が表れつつあります。」
既存分野の受注縮小がある一方、新たな顧客・事業領域への展開で一定の成果が表れつつあると記載している。提案型ソリューションビジネス全体では売上高が前年同四半期比18.6％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「車載分野で弱い動きが見られたものの、ビジネスモデルの転換が進んだことにより金融分野や社会基盤分野における提案型ビジネスで受注が拡大し、また、メディアや医療を中心にコアビジネスが堅調だったことで売上高は3,811百万円（前年同四半期比18.1％増）となりました。」
金融・社会基盤分野の提案型ビジネスで受注が拡大し、メディア・医療を中心とするコアビジネスも伸長した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「全国に展開したカンパニー制を採る地域密着型の事業基盤により、拠点各々の業容や強み、地域性を活かした事業の「深掘り」をすることで規模拡大と生産性向上に努め、「コアビジネス」で培われた業務ノウハウと先端技術を用いた自社製品による競争力あるソリューションを全国に「横ぐし」で提供することで、顧客満足度を高めるサービス展開を図ってまいりました。」
地域拠点の強みと自社製品・先端技術を組み合わせた全国横断のソリューション提供を継続し、ソリューションビジネスでは受注拡大と売上高3.4％増が確認された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「拠点分散型カンパニー制をスケールメリットとした地域密着型の事業展開により、これまで培ってきた業務ノウハウと先端技術から創造される競争力のあるソリューションを全国で同質に提供することで、顧客満足度を高めてまいります。」
地域拠点のノウハウと先端技術を活用した提案・ソリューション提供により、顧客満足度を高める方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、受注は好調に推移しているものの、前年同四半期に大型案件の検収があったことに加え、ソリューションビジネスへの転換による四半期をまたぐ案件の割合が増加したことにより売上は減少となり、当第１四半期連結累計期間における売上高は4,313百万円（前年同四半期比7.7％減）、営業利益は138百万円（同31.5％減）、経常利益は174百万円（同20.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は117百万円（同7.1％減）となりました。」
受注は好調としつつ、ソリューション提案・受注活動の成果が当四半期の売上には直ちに反映されない状況を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「次世代車載システム分野での業容拡大及び大型案件の検収による伸長に加え、全国規模で推し進めている官公庁・自治体ソリューションの検収により売上が増加しました。この結果、売上高は8,109百万円（前連結会計年度比33.8％増）、営業利益は903百万円（同79.5％増）となりました。」
次世代車載システムの業容拡大、大型案件の検収、官公庁・自治体ソリューションの全国展開により、ソリューションビジネスの売上・利益が測定可能な形で増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「全国規模での自社ソリューション提案を積極的に推進したことで受注が好調に推移し、特に次世代車載システムにおける業容拡大及び大型案件の検収により売上が伸長しました。この結果、売上高は5,214百万円（前年同四半期比31.5％増）、営業利益は516百万円（同42.0％増）となりました。」
全国規模の提案活動と次世代車載システムの業容拡大・大型案件の検収により、ソリューションビジネスの売上・利益が測定可能な形で増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「自社の特化技術に対する開発投資を加速させるとともに、全国規模でのソリューション提案を積極的に推進し、主に次世代車載システム、メディア、医療関連のビジネスが伸長しました。この結果、売上高は3,350百万円（前年同四半期比38.1％増）、営業利益は362百万円（同151.8％増）となりました。」
特化技術への投資と全国規模の提案活動を継続した結果、次世代車載・メディア・医療関連のビジネスが伸長し、ソリューションビジネスの売上・利益が測定可能な形で増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「次世代車載システム開発における業容拡大及び大型案件の検収があったことに加え、自社ソリューションでは、主にメディア及び医療関連のビジネスが増加となりました。この結果、売上高は1,713百万円（前年同四半期比74.0％増）、営業利益は179百万円（同177百万円増）となりました。」
次世代車載システム、自社メディア・医療ソリューションの提案・展開により、ソリューションビジネスの売上高が前年同期比74.0％増、営業利益が179百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「次世代車載システム、電子テロップ、官公庁ソリューション等の分野への高付加価値なソリューション提案に積極的に努めたことにより、売上、利益共に増加となりました。この結果、売上高は6,059百万円（前連結会計年度比24.5％増）、営業利益は502百万円（同574.6％増）となりました。」
高付加価値ソリューション提案の継続により、ソリューションビジネスの売上・利益が通期で増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「次世代車載システム、電子テロップ、官公庁ソリューション等の分野への高付加価値なソリューション提案に積極的に努めたことにより、売上は増加し、利益は改善しました。この結果、売上高は3,965百万円（前年同四半期比35.2％増）、営業利益は363百万円（同519百万円増）となりました。」
高付加価値ソリューション提案を継続した結果、ソリューションビジネスで売上高が前年同四半期比35.2％増加し、営業利益も前年同期の損失から363百万円へ改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「次世代車載システム、電子テロップ等の高付加価値なソリューション提案に積極的に努めたことなどにより、売上増加及び利益改善となりました。その結果、売上高は2,426百万円（前年同四半期比29.0％増）、営業利益は143百万円（同308百万円増）となりました。」
高付加価値ソリューション提案を継続した結果、ソリューションビジネスの売上高が前年同四半期比29.0％増加し、営業利益も前年同期の損失から143百万円へ改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「車載システム開発、電子テロップ等の高付加価値なソリューション提案に積極的に努めたことなどにより、売上増加及び利益改善となりました。その結果、売上高は985百万円（前年同四半期比17.4％増）、営業利益は1百万円（同108百万円増）となりました。」
車載システム開発・電子テロップ等の高付加価値提案を進め、ソリューションビジネスで売上高が前年同四半期比17.4％増となり、営業損失から営業利益へ改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、積極的な新規顧客の獲得や既存顧客への提案型営業の強化、さらには顧客満足度の向上に努めるとともに、収益力の回復、拡大、新規ソリューションへの積極投資に取り組んでまいりました。」
顧客獲得、提案営業、顧客満足度向上を、収益力回復・拡大と新規ソリューション投資の手段として挙げている。