専門人材の確保・育成の遅延
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
コアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながらＩＴ業界における人材獲得競争の激化、少子高齢化に伴う労働人口の減少を背景に、必要とする専門人材の採用が計画通りに進まないリスク、あるいは既存のコア人材の流出リスクがあります。また、当社が強みとするシステム開発や独自ソリューションにおいては、長年培われた高度なノウハウやドメイン知識が特定のベテラン技術者に属人化するリスクがあります。」
専門人材不足のリスクに加え、コア人材の流出、ベテラン技術者へのノウハウ属人化、退職・離職による技術継承の遅延が明示され、リスクの範囲が拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ソリューションビジネスを指向するほど高度なスキルが必要となるため、人材が不足することが見込まれます。」
専門人材の不足について、ソリューションビジネスへの指向に伴う高度スキル需要を理由として、今後の不足見込みを明示している。定期採用、育成、幅広い人材確保による対応も併記している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中長期ビジョンに基づく人材の定期採用と育成プログラムを設け、競争環境、事業推進に即応できる体制をとってまいります。また、一部開発においては、外注生産による技術者確保も併せ、需要に応じた柔軟な配置を行ってまいります。」
専門人材の確保・育成に対し、定期採用、育成プログラム、外注による技術者確保、柔軟な配置を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中長期ビジョンに基づく人材の定期採用と育成プログラムを設け、競争環境、事業推進に即応できる体制をとってまいります。また、一部開発においては、外注生産による技術者確保も併せ、需要に応じた柔軟な配置を行ってまいります。」
専門人材の確保・育成に対し、定期採用、育成プログラム、外注による技術者確保、柔軟な配置を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更はないと整理されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中長期ビジョンに基づく人材の定期採用と育成プログラムを設け、競争環境、事業推進に即応できる体制をとってまいります。また、一部開発においては、外注生産による技術者確保も併せ、需要に応じた柔軟な配置を行ってまいります。」
専門人材の確保・育成に対し、定期採用、育成プログラム、外注による技術者確保、柔軟な配置を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更がないと整理されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更がないと整理されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更がないと整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中長期ビジョンに基づく人材の定期採用と育成プログラムを設け、競争環境、事業推進に即応できる体制をとっております。また、一部開発においては、外注生産による技術者確保も併せ、需要に応じた柔軟な配置を行っております。」
定期採用、育成プログラム、外注による技術者確保、柔軟な配置を人材リスクへの対策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
専門人材の確保・育成の遅延リスクについて、重要な変更がないと整理されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループでは、中長期ビジョンに基づく人材の定期採用と育成プログラムを設け、競争環境、事業推進に即応できる体制をとっております。また、一部開発においては、外注生産による技術者確保も併せ、需要に応じた柔軟な配置を行っております。」
定期採用、育成プログラム、外注による技術者確保、柔軟な配置を人材確保リスクへの対策として継続している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループでは、中長期ビジョンに基づく人材の定期採用と育成プログラムを設け、競争環境、事業推進に即応できる体制をとっております。また、一部開発においては、外注生産による技術者確保も併せ、需要に応じた柔軟な配置を行っております。」
人材確保・育成リスクに対し、定期採用、育成プログラム、外注による技術者確保、柔軟な配置を対策として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在の情報サービス業界では人材の獲得競争が激しく、人材の確保・育成が計画通りに進まない可能性があります。その場合、事業推進に制約を受け、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
専門的な情報技術・業務知識を持つ人材の獲得競争と、確保・育成の遅延をリスクとして認識している。