重点分野への選択と集中による要員稼働率・生産性向上
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点ごとに定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練し、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野へのリソースの選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積および特化技術の洗練を継続している。なお、当四半期のSIビジネス営業利益は前年同四半期比6.1％減となっている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「金融分野での開発案件が縮小し、また、リソースの選択と集中により生産性が向上したことから、売上高は4,848百万円（前年同四半期比2.1％減）、営業利益は110百万円（同15.4％増）となりました。」
SIビジネスでリソースの選択と集中により生産性が向上し、売上高が2.1％減となる一方、営業利益は15.4％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点ごとに定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練し、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野への選択と集中を継続しているが、SIビジネスの営業利益は前年同四半期比50.4％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野において、地域拠点毎に定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練することで、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野への選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積・特化技術の洗練による生産性向上の施策を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「金融分野におけるシステム開発や物流分野のインターネット関連開発は引き続き堅調でしたが、組み込み系の車載分野や情報家電分野では開発規模の縮小から弱い動きとなりました。一方、利益面では、リソースの選択と集中を図ったことで生産性が向上しました。その結果、売上高は7,520百万円（前年同四半期比0.4％減）、営業利益は199百万円（同13.2％増）となりました。」
重点分野へのリソースの選択と集中により生産性が向上し、SIビジネスの営業利益は前年同四半期比13.2％増となった。車載・情報家電分野では開発規模の縮小が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点毎に定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練することで、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野への選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積および特化技術の洗練による事業基盤強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点毎に定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練することで、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野への選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積および特化技術の洗練による事業基盤強化を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点毎に定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練し、各々の特長を伸ばしてまいります。」
重点分野への選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積・特化技術の洗練による事業基盤強化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点毎に定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練し、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野への選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積・特化技術の洗練による事業基盤強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＳＩビジネスでは、選択と集中を行い重点的に推進する６分野（車載、デジタルテクノロジー、金融、社会基盤、農業、クラウド）において、地域拠点毎に定めた戦略をもとに顧客満足度の向上に努め、業務ノウハウを蓄積して特化技術を洗練し、各々の特長を伸ばしてまいりました。」
重点分野への選択と集中、地域拠点ごとの戦略、ノウハウ蓄積による生産性・特化技術の向上を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「拠点各々の業容や強み、地域性を活かした事業の「深掘り」をすることで規模拡大と生産性向上に努め」
地域拠点ごとの事業深掘りを通じた規模拡大・生産性向上の施策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「全国に展開したカンパニー制を採る地域密着型の事業基盤により、拠点各々の業容や強み、地域性を活かした事業の「深掘り」をすることで規模拡大と生産性向上に努め」
地域拠点ごとの業容・強み・地域性を活かした事業の深掘りによる規模拡大・生産性向上の施策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「拠点各々の業容や強み、地域性を活かした事業の「深掘り」をすることで規模拡大と生産性向上に努め」
地域拠点ごとの事業深掘りを通じた規模拡大・生産性向上の施策を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面では、注力分野へのリソースの選択と集中、プロジェクト管理の徹底に努めたことで生産性が向上し、営業利益は428百万円（同12.8％増）となりました。」
注力分野へのリソース集中とプロジェクト管理の徹底により生産性が向上し、SIビジネスの営業利益が前年同期比12.8％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、注力分野へのリソースの選択と集中、プロジェクト管理の徹底に努めたことで生産性が向上し、営業利益は400百万円（同49.0％増）となりました。」
注力分野へのリソース集中とプロジェクト管理の徹底により生産性が向上し、SIビジネスの営業利益は前年同四半期比49.0％増の400百万円となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、注力分野へのリソースの選択と集中、プロジェクト管理の徹底に努めたことで生産性が向上し、営業利益は210百万円（同112.5％増）となりました。」
注力分野へのリソース集中とプロジェクト管理の徹底により生産性が向上し、SIビジネスの営業利益は前年同四半期比112.5％増の210百万円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「受注が堅調に推移しているスマートフォンや車載関連、装置制御分野における組込み系受託開発の生産性は向上しましたが、金融分野での体制縮小や基幹系業務システム関連の売上が減少となり、売上高は2,790百万円（前年同四半期比5.1％減）、営業利益は37百万円（同177.2％増）となりました。」
生産性の向上が記載され、SIビジネスの営業利益は前年同四半期比177.2％増となった。前年度の年次報告で具体的施策の記載が途切れていたが、本四半期で成果とともに再び明示されている。 - FY2018削除有価証券報告書
「基幹系業務システム関連は堅調な推移となったものの、金融分野や社会インフラ関連での業務量縮小を補う案件確保に至らず、売上が減少しました。」
当該年度の経営方針・業績説明では、重点分野への選択と集中による要員稼働率・生産性向上という具体的な施策の記載が確認できない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＳＩビジネスにつきましては、通信インフラ関連業務及び基幹業務システム開発における既存事業の売上が減少となりました。利益面では、生産性の向上に努めたものの、前連結会計年度比では減少となりました。」
生産性向上への取り組みを継続したが、SIビジネスの営業利益は前年度比6.3％減となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「通信インフラ及び基幹業務システム、公共システム分野における既存事業の売上が減少しましたが、生産性の向上を図り利益率は改善しました。この結果、売上高は9,721百万円（前年同四半期比7.4％減）、営業利益は453百万円（同3.9％増）となりました。」
既存事業の売上減少はあったものの、生産性向上により利益率が改善し、ＳＩビジネスの営業利益は前年同四半期比3.9％増となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「通信インフラの減少に加え、想定していた基幹業務関連の開始遅れなどにより、既存事業の売上が減少しました。利益面では、生産性の向上などにより利益率は改善したものの、前年比では減少となりました。」
生産性向上による利益率改善を引き続き記載している一方、ＳＩビジネスの営業利益は前年同期比で1.2％減となっており、新たな進捗というより継続施策の確認である。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「携帯電話・通信端末関連の減少及び想定していた基幹業務関連の開始遅れなどにより、既存事業の売上が減少した一方、利益については生産性の向上などにより、一定の成果を挙げることができました。その結果、売上高は3,113百万円（前年同四半期比8.7％減）、営業利益は53百万円（同222.1％増）となりました。」
既存事業の売上減少を伴いながらも、生産性向上によりSIビジネスの営業利益が前年同四半期比222.1％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業利益は、重点分野への選択と集中を図り、要員稼働率と生産性が向上したこと等により838百万円（同38.2％増）となりました。」
重点分野への選択と集中を、要員稼働率と生産性向上を通じたSIビジネスの収益改善手段として記載している。