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HODL1(2345)・リスク対処

iStudy Solstice等の販売計画未達

FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2021-Q3。

17記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q3 – FY2016-Q4顕在化FY2017-Q2 – FY2017-Q4顕在化FY2018-Q2顕在化FY2019-Q2 – FY2019-Q3顕在化FY2020-Q3 – FY20202016: 420162017: 320172018: 220182019: 320192020: 220202021: 32021
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「他社のLMSから当社のLMSへのオンプレミスのリプレースニーズが顕在化しておりましたが、この度大型案件を受注できたことにより、さらにオンプレミスのリプレースニーズを取り込んでまいります。」

    従来のLMS案件獲得・販売計画上の不確実性に対し、他社LMSからのリプレース需要が顕在化し、大型案件の受注に至ったと記載している。
  2. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「法人向け学習管理システムである「iStudy LMS」及び「SLAP」は、新型コロナウイルスの影響により働き方が大きく変化する中、研修の在り方や社員の能力開発を検討する企業も多く、企業における学習(eラーニング)や自宅学習のニーズは拡大しており「iStudy LMS」及び「SLAP」ともに導入案件が増加いたしました。」

    前期に発生した企業の導入検討控えや需要消失に対し、iStudy LMS及びSLAPの導入案件が増加し、需要環境が改善したと記載している。
  3. FY2020顕在化有価証券報告書

    「法人向け学習管理システムである「iStudy LMS」および「SLAP」は、新型コロナウイルスの影響により働き方が大きく変化する中、問合せ及び活用ニーズはあるものの企業における業績への影響から導入検討を控える傾向にあり需要の消失も一部ございました。」

    新型コロナウイルスによる企業の導入見送りと需要の一部消失が実際に発生し、販売・導入計画に影響したと記載している。
  4. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「こうした需要の期ズレ、経済活動の停滞による影響から第3四半期計画については達成することができませんでした。」

    新型コロナウイルスによる経済活動停滞と導入需要の期ズレにより、Eラーニング事業の第3四半期計画未達が実際に発生した。
  5. FY2019対処有価証券報告書

    「ソフトウェア事業につきましては、新規顧客獲得など受注活動に注力した結果、銀行案件の受注及び案件数が順調に増加するなど好調に推移しております。また、既存顧客からのカスタマイズにおいても受注環境は堅調に推移しております。更に、中堅企業向けに開発して参りました新LMS SLAP(スラップ)は、予定通り11月末に市場導入し、複数社の内定を獲得出来ております。」

    過去に記載された新規案件獲得の計画未達に対し、銀行案件・案件数・既存顧客のカスタマイズが堅調となり、新LMS SLAPも市場導入と複数社の内定に至ったと記載している。
  6. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「また、法人向け学習管理システム「iStudy LMS」につきましても、他社製品からのリプレースの需要が多数あり、受注環境は堅調に推移しております。既存製品バージョンの開発終了を迎え、新たに新規製品バージョンの開発に着手しております。こうした状況から、当第2四半期累計期間は新規案件の獲得を控え、既存案件のカスタマイズに注力しました。以上の結果、売上高233百万円(前年同四半期比29.3%減)、セグメント損失4百万円(前年同四半期はセグメント利益14百万円)となりました。」

    iStudy LMSの既存製品から新製品への移行に伴い新規案件獲得を控えた結果、ソフトウェア事業の売上高が前年同期比29.3%減となり、セグメント利益から損失へ転じた。
  7. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「こうした状況から、第1四半期は新規案件の獲得を控え、既存案件のカスタマイズに注力しました。以上の結果、売上高115百万円(前年同四半期比15.3%減)、セグメント損失14百万円(前年同四半期はセグメント損失0.7百万円)となりました。」

    iStudy LMSの新規案件獲得を控えた結果、ソフトウェア事業の売上高が前年同四半期比15.3%減となり、セグメント損失も拡大した。
  8. FY2018対処有価証券報告書

    「当事業年度の売上高は1,101百万円(前期比45.7%増)、営業利益121百万円(前期比156.7%増)、経常利益120百万円(前期比210.1%増)と前期に比べ売上高、営業利益、経常利益は大幅に上回りました。」

    過去に記載された案件獲得・販売計画の未達に対し、当期は全社売上高、営業利益、経常利益が前期を大幅に上回ったと記載している。
  9. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「一方、法人向け学習管理システム「iStudy LMS」につきましては新規案件獲得が計画通り進まず、売上は計画を下回りました。」

    iStudy LMSの新規案件獲得が計画どおり進まず、売上が計画を下回る事象が当四半期にも発生した。
  10. FY2017対処有価証券報告書

    「研修サービス事業は、6月に親会社である株式会社ブイキューブより取得したビデオ収録・配信スタジオ関連の売上が大きく寄与したことと、ラーニングサービス売上(研修申込み代行サービス)が好調に推移いたしました。その結果、売上高358百万円、セグメント利益35百万円となりました。」

    過去に記載された案件開始遅延や顧客浸透不足による計画未達に対し、本期は研修サービス事業が好調に推移し、セグメント利益を計上している。
  11. FY2017-Q4悪化有価証券報告書

    「しかしながら「iStudy LMS」の大口顧客との契約において当第3四半期会計期間からの契約金額の縮小が発生したことにより、売上高は、当第2四半期会計期間と比較して微増となっております。」

    iStudy LMSの大口顧客について契約金額の縮小が発生し、売上高の伸びが抑制された。販売計画未達に関する既存リスクに、新たな契約縮小要因が加わっている。
  12. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「研修サービス事業は、6月に親会社である株式会社ブイキューブより取得したビデオ収録・配信スタジオ関連の売上が予定通り推移いたしましたが、eラーニングコンテンツについては、IT技術者向け学習コンテンツの新製品をリリースし売上高増加を図ったものの、お客様への浸透が弱く売上高は計画を下回りました。」

    eラーニングの新製品を投入したものの顧客への浸透が弱く、売上高が計画を下回る事象が発生した。
  13. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「LMS事業につきましては、期末予算消化促進に向けたペーパーレス会議システム導入キャンペーンの展開、法人向け学習管理システム「iStudy LMS」関連の新規案件成約に注力してまいりましたが、法人向け学習管理システム「iStudy LMS」関連の新規案件獲得が計画通り進まず、フロー型売上は計画を下回りました。」

    iStudy LMS関連の新規案件獲得が計画どおり進まず、フロー型売上が計画を下回る事象が当四半期にも発生した。研修サービス事業でも申込みの反応が鈍く、売上高が計画を下回った。
  14. FY2016-Q4再掲有価証券報告書

    「一方、ストック型売上高については、一部の契約終了分をカバーする売上高の積み上げに遅れが生じ売上高は計画を下回りました。」

    一部契約の終了分を補うストック型売上の積み上げが遅れ、計画未達となったと記載している。
  15. FY2016-Q3.有価証券報告書

    「一方、ストック型売上については、一部契約終了が発生したことにより売上高は計画を下回りました。研修申込代行サービス(ラーニングサービス)の申込みの出だしが鈍く計画を下回りました。」

    販売計画未達が続いており、今回はストック型契約の一部終了と研修申込代行サービスの申込低調という具体的要因を記載している。
  16. FY2016顕在化有価証券報告書

    「しかしながら一部の大型案件のサービス開始時期が後ろにずれたことにより、売上高は計画を下回りました。」

    大型案件のサービス開始時期の後ずれが実際に発生し、売上高の計画未達につながったと記載している。
  17. FY2016.有価証券報告書

    「平成28年1月からは、株式会社ブイキューブとの資本業務提携基本合意に基づき、早期にシナジー効果を創出すべく、ブイキューブグループの営業力を活用した当社サービスの拡大、当社の既存顧客へのブイキューブグループサービスの販売、ブイキューブの製品と当社製品の融合によるグループ製品機能の強化等に努めるべく、新経営体制の立ち上げに向け準備を進めてまいりました。」

    iStudy Solstice関連サービスと海外向けペーパーレス製品の売上高が計画を下回り、新組織体制の準備により売上計画にも遅れが生じたと記載している。
一緒に動いた変遷

「教育ICTソリューションとクラウド事業の拡大」は、この変遷が動いた16回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654432★123456
  1. ★この変遷
  2. 1教育ICTソリューションとクラウド事業の拡大6回
  3. 2iStudy LMS既存製品の衰退と新製品への移行5回
  4. 3円高・中国減速等による経済環境の不透明性4回
  5. 4eラーニングコンテンツの新規リリース抑制による売上減少4回
  6. 5第二の創業期の加速3回
  7. 6売上高の拡大と収益力の回復2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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