売上高の拡大と収益力の回復
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q4。直近の記載は2026-09-14。
HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。75社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- 2026-09-14前進発生事実
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高59百万円（前年同四半期比39百万円のプラス）、EBITDA△303百万円（前年同四半期はEBITDA△372百万円）、営業損失303百万円（前年同四半期は営業損失373百万円）、経常損失276百万円（前年同四半期は営業損失357百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失347百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失1,054百万円）となりました。」
前年同期比で売上高が増加し、営業損失・経常損失・純損失も縮小した。ただし、各利益段階では赤字が継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、2025年6月より再開した「ブロックチェーン開発・コンサルティング事業」を足がかりとして、早期の黒字化及び継続的な収益の確保を目指しております。」
従来の全社的な売上拡大・収益力回復という課題は、主要子会社喪失後、自社のブロックチェーン開発・コンサルティング事業による早期黒字化と継続収益の確保へ具体的に組み替えられている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その一方で「ブロックチェーン開発・コンサルティング事業」における顧客獲得・安定的な売上の獲得を進めることで経常的な黒字化を目指し、事業基盤の安定化を図ってまいります。」
売上高拡大・収益力回復の課題に対し、当中間期は著しい減収と大幅損失となった一方、今後は顧客獲得と安定売上による経常的な黒字化を新たな当面の目標としている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高1,613百万円（前連結会計年度比650百万円のプラス）、EBITDA△927百万円（前連結会計年度はEBITDA△931百万円）、営業損失1,133百万円（前連結会計年度は営業損失1,265百万円）、経常損失1,151百万円（前連結会計年度は経常損失1,401百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失1,960百万円（前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失2,742百万円）となりました。」
売上高は増加し営業損失・経常損失・純損失は前期から縮小したものの、収益力の大幅向上という課題に対し、通期では依然として大幅な損失とEBITDA赤字が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、売上高711百万円（前年同四半期は売上高476百万円）であり、営業損失1,639百万円、経常損失1,768百万円及び親会社株主に帰属する四半期純損失1,760百万円を計上しております。このような状況の下、当社グループは、当該事象を解消するために、収益性の改善及び組織基盤の強化により持続的な収益体質を確立し、企業価値を向上させ継続的に安定した成長を続けていくよう努めてまいります。」
売上高の拡大と収益力の回復という課題に対し、当第2四半期は増収となったものの、営業損失1,639百万円、経常損失1,768百万円、純損失1,760百万円を計上した。収益性改善と組織基盤強化による持続的収益体質の確立を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは、売上高41百万円（前年同四半期比76.43%減）であり、営業損失595百万円、経常損失654百万円及び親会社株主に帰属する四半期純損失650百万円を計上しております。このような状況の下、当社グループは、当該事象を解消するために、収益性の改善及び組織基盤の強化により持続的な収益体質を確立し、企業価値を向上させ継続的に安定した成長を続けていくよう努めてまいります。」
売上高の拡大と収益力の回復という課題に対し、当第1四半期は売上高が前年同期比76.43％減となり、営業・経常・純損失も大幅に拡大した。収益性改善と組織基盤強化を通じた持続的収益体質の確立を改めて掲げている。 - FY2023通期で大幅減収・収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高394百万円（前連結会計年度比1,222百万円のマイナス）、EBITDA△577百万円（前連結会計年度はEBITDA441百万円）、営業損失911百万円（前連結会計年度は営業利益199百万円）、経常損失928百万円（前連結会計年度は経常利益193百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失1,658百万円（前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益619百万円）となりました。」
売上高の拡大と安定収益基盤の確立という課題に対し、通期で大幅減収となり、EBITDA・営業利益・経常利益・純利益が前年の黒字から損失へ転じた。 - FY2023-Q3第3四半期の減収・収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高480百万円（前年同四半期比719百万円のマイナス）、EBITDA△214百万円（前年同四半期はEBITDA248百万円）、営業損失465百万円（前年同四半期は営業利益89百万円）となりました。」
売上高の拡大と収益力回復という課題に対し、第3四半期累計では減収となり、EBITDAと営業利益が前年同期のプラスからマイナスへ転じた。 - FY2023-Q2第2四半期の減収・収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高235百万円（前年同四半期比598百万円のマイナス）、EBITDA△228百万円（前年同四半期はEBITDA166百万円）、営業損失395百万円（前年同四半期は営業利益97百万円）となりました。」
売上高の拡大と収益力回復という課題に対し、当四半期累計は前年同期比598百万円の減収となり、EBITDA・営業利益も悪化している。 - FY2023-Q1第1四半期の減収・収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高175百万円（前年同四半期比159百万円のマイナス）、EBITDA△43百万円（前年同四半期はEBITDA68百万円）、営業損失126百万円（前年同四半期は営業利益44百万円）、経常損失124百万円（前年同四半期は経常利益47百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失148百万円（前年同四半期は四半期純利益28百万円）となりました。」
売上高の拡大と収益力回復という課題に対し、当第1四半期は減収となり、EBITDA・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期のプラスからマイナスへ転じた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるブロックチェーンサービス事業は、新たに連結子会社となったチューリンガムを通じてブロックチェーン技術や暗号理論を用いたR&D、システム受託開発、アプリケーション開発、暗号資産開発を行っております。システムエンジニアリング事業では、創業事業であるEラーニング事業の事業譲渡が完了による事業譲渡益163百万円を計上、受託開発においては主にブロックチェーン技術を活用したシステムの開発実現などの成果に至りました。インキュベーション事業では、暗号資産運用を中心に収益獲得に至りました。」
収益力の回復・安定収益基盤の確立について、ブロックチェーン事業、受託開発、暗号資産運用など複数の収益源が実績化し、事業譲渡益163百万円も計上している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高1,199百万円（前年同四半期比179百万円のマイナス）、EBITDA248百万円（前年同四半期は23百万円のマイナス）、営業利益89百万円（前年同四半期は95百万円の損失）、経常利益83百万円（前年同四半期は75百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益626百万円（前年同四半期は98百万円の損失）となりました。」
売上高は前年同四半期を下回ったものの、営業利益89百万円、経常利益83百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益626百万円を計上し、収益力の回復が利益面で進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は834百万円（前年同四半期比269百万円のマイナス）、EBITDA166百万円（前年同四半期は△３百万円）、営業利益97百万円（前年同四半期は50百万円の損失）、経常利益103百万円（前年同四半期は33百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益454百万円（前年同四半期は66百万円の損失）となりました。」
売上高は減少したものの、EBITDA166百万円、営業利益97百万円、経常利益103百万円、親会社株主帰属四半期純利益454百万円を計上し、収益力回復の利益面で進展が示された。 - FY2022-Q1減収も黒字化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高334百万円（前年同四半期比203百万円のマイナス）、EBITDA68百万円（前年同四半期は△27百万円）、営業利益44百万円（前年同四半期は営業損失51百万円）、経常利益47百万円（前年同四半期は経常損失41百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円（前年同四半期は四半期純損失36百万円）となりました。」
売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益44百万円、経常利益47百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円を計上し、前年同期の損失から黒字へ転じた。 - FY2021減収・収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高1,621百万円（前年比237百万円のマイナス）、EBITDA△39百万円（前年は125百万円）、営業損失134百万円（前年は営業利益34百万円）、経常損失114百万円（前年は経常利益40百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失362百万円（前年は親会社株主に帰属する当期純利益154百万円）となりました。」
売上高が減少し、EBITDA・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年のプラスからマイナスへ転じた。 - FY2021-Q3増収も収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高1,378百万円（前年同四半期比81百万円のプラス）、EBITDA△23百万円（前年同四半期は67百万円）、営業損失95百万円（前年同四半期は営業利益１百万円）、経常損失75百万円（前年同四半期は経常利益５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失98百万円（前年同四半期は四半期純利益126百万円）となりました。」
売上高は前年同四半期比で増加したが、EBITDA、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する純利益は前年のプラスからマイナスへ転じた。 - FY2021-Q2増収も収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は1,103百万円（前年同四半期比221百万円のプラス）、EBITDA△３百万円（前年同四半期は84百万円）、営業損失50百万円（前年同四半期は42百万円の利益）、経常損失33百万円（前年同四半期は44百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失66百万円（前年同四半期は19百万円の利益）となりました。」
売上高は1,103百万円へ増加した一方、前年同四半期の営業・経常・純利益から損失へ転じ、収益力回復の進捗は利益面では後退した。 - FY2020前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高は1,859百万円（前年比1,105百万円のプラス）、EBITDA125百万円（前年比114百万円のプラス）、営業利益34百万円（前年は４百万円の損失）、経常利益40百万円（前年は５百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純利益154百万円（前年は18百万円の損失）となりました。」
売上高の拡大と収益力の回復について、通期連結で営業・経常・純利益の黒字化とEBITDA125百万円を実現した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は1,297百万円、EBITDA67百万円、営業利益１百万円、経常利益５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益126百万円となりました。」
売上高の拡大と収益力の回復について、第3四半期連結累計期間で営業利益・経常利益・純利益を計上し、EBITDAも67百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は881百万円、EBITDA84百万円、営業利益42百万円、経常利益44百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益19百万円となりました。」
売上高の拡大と収益力向上について、第2四半期連結累計期間で営業利益42百万円、経常利益44百万円、純利益19百万円を計上した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、当期より正味キャッシュフロー創出能力である実態収益指標としてEBITDAを重要な経営指標にしており、第１四半期連結累計期間から目標通りプラスで着地しております。このため、M&Aによるのれん償却費などを加味した営業利益は赤字となっておりますが、当第１四半期連結累計期間の営業利益計画値△30百万円に対して実績△9百万円と計画進捗率を上回る結果となっており、実態収益がいっそうに向上している状況です。」
収益力向上について、EBITDAが第1四半期からプラスとなり、営業損失も計画値30百万円に対して9百万円にとどまったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、売上高の拡大と安定した収益基盤の確立が最重要課題であると認識しております。」
従来の売上高拡大・収益力回復の課題を、連結グループとして「安定した収益基盤の確立」と表現して再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、「HR Tech × Ed Tech の分野にて日本を代表するソリューションカンパニーを目指す」という新たなビジョンを掲げるとともに、第二の創業期としてこれまで着手してきた改革フェーズから、次なる成長ステージへと歩みを進めるべく「収益力の大幅向上」へ向け、業態のトランスフォームの加速に着手しております。」
収益力の回復から「収益力の大幅向上」へと掲げる方向を強め、業態のトランスフォームを加速する方針を再確認している。 - FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書
「第二の創業期としてこれまで着手してきた改革フェーズから、次なる成長ステージへと歩みを進めるべく「収益力の大幅向上」へ向け、業態のトランスフォームの加速に着手しております。」
従来の収益力回復から、次なる成長ステージでの「収益力の大幅向上」と業態変革の加速へ、掲げる方向を強めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「以上により、当事業年度の売上高は1,101百万円（前期比45.7％増）、営業利益121百万円（前期比156.7％増）、経常利益120百万円（前期比210.1%増）と前期に比べ売上高、営業利益、経常利益は大幅に上回りました。」
売上高拡大と収益力回復について、通期売上高1,101百万円、営業利益121百万円、経常利益120百万円を計上し、前期から具体的に進展した。 - FY2018-Q4前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社では昨年度から引き続き「第二の創業期の成長戦略」を推進し、売上高の拡大、収益の改善を図るべく積極的な事業展開を進めております。法人向けビデオソリューションのQumuが好調に推移しているのに加え、７月には、人事・総務向けイベント「HR EXPO2018」に出展し当社が提供する人事ソリューションの認知度向上と潜在顧客の掘起しに注力いたしました。また、新たに第３のエンジンとして６月から開始した「iStudy ACADEMY」につきましても、集合研修に続き、オンライン版の学習講座もリリースを開始いたしました。以上により、当第３四半期累計期間の売上高は790百万円（前年同四半期比53.02％増）、営業利益49百万円（前年同四半期比392.51％増）となりました。」
第二の創業期の成長戦略を継続し、Qumu、HR EXPO2018、iStudy ACADEMYを通じて事業展開を進めた結果、第3四半期累計で売上高790百万円、営業利益49百万円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社では昨年度から引き続き「第二の創業期の成長戦略」を推進し、売上高の拡大、収益の改善を図るべく積極的な事業展開を進めております。昨年度から販売を開始した法人向けビデオソリューション「Qumu」並びに親会社である株式会社ブイキューブより取得したビデオ収録・スタジオ配信をサービスを新たに事業の柱に加え、従来のLMS事業においても新規案件を獲得するなど、業績は堅調に推移しております。以上により、 当第２四半期累計期間の売上高は541百万円（前年同四半期比87.7％増）、営業利益30百万円（前年同四半期は営業損失9百万円）、経常利益32百万円（前年同四半期は経常損失8百万円）、四半期純利益21百万円（前年同四半期は四半期純損失8百万円）となりました。」
第二の創業期の成長戦略の下、Qumu、スタジオ配信サービス、LMS新規案件を進め、第2四半期累計で売上高541百万円、前年同四半期比87.7％増、営業・経常・純利益の黒字を計上した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第1四半期累計期間の売上高は、253百万円（前年同四半期比89.6％増）、営業利益７百万円（前年同四半期は営業損失14百万円）、経常利益８百万円（前年同四半期は経常損失14百万円）、四半期純利益５百万円（前年同四半期は四半期純損失14百万円）となりました。」
第1四半期累計で売上高が前年同期比89.6％増の253百万円となり、営業・経常・純利益がいずれも黒字化した。売上高拡大と収益力回復に具体的な進展が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度の業績は、平成29年６月から開始したビデオ収録・配信スタジオサービスの売上高が大きく寄与したことなどにより売上高が伸長し755百万円となりました。」
売上高拡大と収益力向上という課題について、売上高755百万円、営業利益47百万円を計上し、営業黒字へ改善した。 - FY2017-Q4前進有価証券報告書
「売上高につきましては、当第３四半期会計期間で、平成29年６月から開始したビデオ収録・配信スタジオサービスの売上高が大きく寄与したことにより伸長し516百万円となりました。これにより経常利益1百万円、四半期純利益0.8百万円となりました。」
売上高が516百万円へ伸長し、経常利益1百万円、四半期純利益0.8百万円を計上した。売上高拡大と収益改善という課題について、累計ベースで具体的な改善が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成29年度から始まった「第二の創業期の成長戦略」において売上高拡大、収益の改善を加速すべく」
売上高拡大と収益改善を、平成29年度からの「第二の創業期の成長戦略」における課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、売上高の拡大と収益力の回復が最重要課題であると認識しております。」
売上高の拡大と収益力の回復を最重要課題として明示している。