Komori
HODL1(2345)・事実再定義

子会社なしによる単体決算

FY2017-Q2に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2025。

17記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018前進FY2020-Q1 – FY20232017: 120172018: 220182019: 120192020: 420202021: 220212022: 220222023: 120232024: 120242025: 220252026: 1
同じテーマの他社
子会社を持たない単体会社としての開示55社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社

HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている55社のうち14社を表示しています。上の文は55社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「連結子会社であった株式会社ZEDホールディングス、株式会社Zaif、株式会社クシムソフト、チューリンガム株式会社、株式会社web3テクノロジーズ及びDigital Credence Technologies Limitedは、実質支配力基準により実質的に支配していると認められなくなったことにより、当連結会計年度期首より連結の範囲から除外しております。」

    複数の事業子会社が連結範囲から除外され、当期末の連結子会社は株式会社クシムインサイト1社となった。
  2. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループでは、当中間連結会計期間において生じた臨時的な経営交代を受け、連結子会社であった株式会社ZEDホールディングス、株式会社Zaif、株式会社クシムソフト、チューリンガム株式会社、株式会社web3テクノロジーズ及びDigital Credence Technologies Limitedは、実質支配力基準により実質的に支配していると認められなくなったことにより、当中間連結会計年度期首より連結の範囲から除外しております。」

    従来の複数子会社からなる連結グループについて、6社が期首から連結範囲から除外され、当社単体に近い構成へ大きく変化した。会社は子会社譲渡取引の無効を争い、経営支配権の回復を進めるとしている。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「本件株式譲渡の実行日は2025年2月3日であるところ、同日付で、ZEDホールディングスが当社の連結子会社から除外されるとともに、ZEDホールディングスの子会社であった株式会社Zaif、株式会社クシムソフト、チューリンガム株式会社、株式会社web3テクノロジーズ及びDigital Credence Technologies Limitedについても当社の連結子会社から除外されました。」

    FY2024末時点では8社の連結子会社体制だったが、2025年2月3日のZEDホールディングス株式譲渡により、ZED及びその子会社5社が連結範囲から除外される構造へ変化した。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び連結子会社7社(本有価証券報告書提出日現在)で構成されております。」

    カイカエクスチェンジホールディングス及びその子会社2社の取得により、連結子会社は従来から増加し、7社体制となった。
  5. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「株式会社ケア・ダイナミクスは、2022年10月1日付で株式会社クシムソフトを存続会社として吸収合併を行いました。なお、株式会社ケア・ダイナミクスの四半期決算月は同年9月であることから、当第1四半期連結会計期間より当社の連結の範囲から除外しております。この結果、2023年1月31日現在では、当社グループは当社及び連結子会社4社で構成されております。」

    クシムソフトを存続会社とするケア・ダイナミクスの吸収合併が実施され、連結子会社数は5社から4社へ変化している。
  6. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、2022年7月30日現在では、当社グループは、当社、子会社5社により構成されることとなりました。」

    イーフロンティアの連結除外、web3テクノロジーズの設立、チューリンガムとSEVENTAGEの組織再編を経て、当社及び子会社5社の構成となった。
  7. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、2022年4月30日現在では、当社グループは、当社、子会社6社により構成されることとなりました。」

    チューリンガム及びその完全子会社SEVENTAGEの連結により、グループ構成が子会社4社から6社へ拡大した。
  8. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び連結子会社4社)により構成されており、Eラーニング事業、アカデミー事業、インキュベーション事業を主要な事業として営んでおります。株式会社クシムソフトは、2021年4月1日付で、株式会社クシムソフトを吸収合併存続会社、株式会社クシムテクノロジーズを吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております。」

    クシムテクノロジーズがクシムソフトに吸収合併された結果、連結子会社4社からなるグループ構成として記載している。
  9. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度より、株式会社クシムテクノロジーズ(旧称号株式会社東京テック)、株式会社クシムインサイト(旧称号株式会社CCCT)、株式会社ケア・ダイナミクス、株式会社イーフロンティアを連結の範囲に含めております。」

    連結グループは、既存のクシムソフトに加えて4社を連結し、連結子会社5社の体制となった。
  10. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、2020年7月31日現在では、当社グループは、当社、子会社5社により構成されることになりました。」

    連結グループは、ケア・ダイナミクス、イーフロンティア等の子会社化を経て、子会社3社から5社へ拡大した。
  11. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、2020年4月30日現在では、当社グループは、当社、その他の関係会社、子会社3社により構成されることになりました。」

    連結グループの構成について、CAICAがその他の関係会社となり、子会社3社からなる体制として記載している。
  12. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「2019年11月1日付で株式を100%取得したことにより、株式会社東京テックを連結子会社にしております。この結果、2020年1月31日現在では、当社グループは、当社、親会社、子会社3社により構成されることになりました。」

    連結グループへの移行後、東京テックを新たに連結子会社とし、当社、親会社、子会社3社からなるグループ構成となった。
  13. FY2019再定義有価証券報告書

    「2019年10月1日付で株式会社エイム・ソフトの株式を取得したことにより、株式会社エイム・ソフト及びその子会社である株式会社ネクストエッジを当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」

    子会社がないため単体決算としていた状態から、エイム・ソフト及びネクストエッジを連結する体制へ移行した。みなし取得日により当期は貸借対照表のみ連結している。
  14. FY2018再掲有価証券報告書

    「第20期より連結財務諸表を作成しておりませんので、第20期、第21期、第22期及び第23期の連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。」

    子会社を前提とする連結財務諸表を作成していない単体決算の状態を再確認している。
  15. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。」

    子会社がないため、四半期連結財務諸表を作成しない単体決算の状態を再確認している。
  16. FY2017再掲有価証券報告書

    「第20期より連結財務諸表を作成しておりませんので、第20期、第21期及び第22期の連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。」

    子会社を前提とする連結財務諸表を作成していない単体決算の状態を再確認している。
  17. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当社は子会社がありませんので、連結財務諸表を作成しておりません。」

    子会社が存在しないため、連結財務諸表を作成せず単体財務諸表を開示している。
一緒に動いた変遷

「売上高の拡大と収益力の回復」は、この変遷が動いた17回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

986555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高の拡大と収益力の回復9回
  3. 2エイム・ソフト等の買収によるシステムエンジニアリング事業と高度IT人材基盤の拡大8回
  4. 3インキュベーション事業によるAI・ブロックチェーンの社会実装6回
  5. 4ブロックチェーンサービスカンパニー構想5回
  6. 5EBITDAを重要経営指標とする実態収益の改善5回
  7. 6ケア・ダイナミクス買収による介護事業領域への進出5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
HODL1の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
子会社なしによる単体決算|HODL1(2345)の変遷 | Komori