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いちご(2337)・目標ROE・キャッシュROEの当期実績を更新直近の決算説明資料(2026-10-14)では「前進」

自己資本利益率(ROE)15%以上

FY2017に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-14。

11記載
10年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2019その他FY2022 – FY20252017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
ROE向上目標248社が書いているテーマ・逆風3社・追い風248社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの252件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026ROE・キャッシュROEの当期実績を更新有価証券報告書

    「2026年2月期におけるROEは14.6%、キャッシュROEは16.2%になりました。」

    ROE15%以上、キャッシュROE18%以上の目標に対し、2026年2月期の実績はROE14.6%、キャッシュROE16.2%となった。
  2. 2026-04-14前進決算説明資料

    「ROE 15.0% キャッシュROE 20.0%。共に長期VISION経営目標達成見込み」

    2027年2月期の予想として、ROEは15.0%、キャッシュROEは20.0%を示し、長期VISIONの経営目標達成見込みを記載している。
  3. FY2025キャッシュROE目標達成、ROEは14.1%有価証券報告書

    「2025年2月期におけるROEは14.1%、キャッシュROEは18.0%になりました。」

    ROE15%以上の長期目標に対しROEは14.1%、新設したキャッシュROE18%以上の目標に対しキャッシュROEは18.0%となった。
  4. FY2024ROE実績および新たなキャッシュROE目標を記載有価証券報告書

    「2024年2月期におけるROEは11.7%、キャッシュROEは17.2%になりました。資本生産性の向上により当社の将来ROEを向上させ」

    ROE15%以上の長期目標を継続する中、当期ROE11.7%を記載し、新たにキャッシュROE18%以上のKPIを設定している。
  5. FY2022当期ROE実績は6.5%有価証券報告書

    「長期にわたるROE15%以上の収益構造の確立を図るとともに、株主価値の根幹である1株利益(EPS)の成長を図っており、当期のROE実績は6.5%となっております。」

    期間平均ROE15%以上の長期目標を掲げる中で、当期のROE実績を6.5%と記載している。
  6. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「① ROE(自己資本利益率) 期間平均 15%以上」

    従来のROE15%以上の目標について、2019年2月期の単年度目標から、2020年2月期から2030年2月期までの11年間の期間平均として継続する長期目標を示している。FY2019のROEは16.3%だった。
  7. FY2018前進有価証券報告書

    「自己資本利益率(%)16.5」

    第18期の自己資本利益率を16.5%とする実績値を記載している。
  8. FY2017初出有価証券報告書

    「(4)高い資本効率と内部成長率の実現 ・自己資本利益率(ROE)15%以上」

    中期経営計画の重点施策としてROE15%以上を掲げている。
一緒に動いた変遷

「保有中の賃料収入と資産価値向上後の売却益を組み合わせる事業モデル」は、この変遷が動いた11回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1保有中の賃料収入と資産価値向上後の売却益を組み合わせる事業モデル5回
  3. 2太陽光発電等のクリーンエネルギー事業の推進5回
  4. 3資産売却による資金回収と売却益の獲得5回
  5. 4徹底した現場主義による物件管理サービスとリーシングの強化4回
  6. 5自己株式取得による機動的な資本政策4回
  7. 6不動産運用における個人顧客向けサービスの推進3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
いちごの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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