採用・人材配置・再雇用による人材確保
FY2017に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、ベースアップ実施、多様な人材の採用並びに多様な働き方の提供、資格取得支援等による能力開発、有給休暇の取得推進、入社５年目までの若手社員を対象とした「奨学金代理返還制度」の導入など個々の働き手が持てる能力を最大限に発揮できる制度、環境を整備し」
人材確保策を、ベースアップ、多様な働き方、資格取得支援、若手向け奨学金代理返還制度、DX・データ活用まで拡張している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、９年連続でのベースアップ実施、多様な人材の採用並びに多様な働き方の提供、資格取得支援等による能力開発、有給休暇の取得推進など個々の働き手が持てる能力を最大限に発揮できる制度、環境を整備し、エンゲージメントを高めながら、グループ内の働き方改革、働き手の処遇向上を一層推進しております。」
人材確保策として、9年連続のベースアップ、多様な人材の採用、多様な働き方、資格取得支援、処遇向上を具体的に記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「このようなリスクに対応するため、当社グループにおいては、働き方改革を推進し、労働生産性の向上と処遇改善に取り組みながら、離職防止と採用体制の強化を図り、人材確保に努めております。」
従来の採用、配置、再雇用等に加え、処遇改善、離職防止、採用体制強化を人材確保策として明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、組織の活性化と社員の能力育成を目的としたグループ全体での人事交流の促進、女性社員の配置先の拡大、マルチタスクの強化等により柔軟な人事管理を実施し、適材適所配置の強化を図っています。加えて、豊富な実務経験を有する定年退職者がグループ内で、定年後も長期間活躍可能な仕組みを取り入れるなど、質の高い労働力の確保にも努めております。」
従来の採用・働き方改革に加え、女性社員の配置先拡大、マルチタスク、定年退職者の継続活用を人材確保策として具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「そのため当社グループにおいては、政府主導の働き方改革を推進し、社員の健康を確保しながら労働生産性を高めつつ、グループ会社間の採用における協力体制を強化すると共に、全国に拠点がある強みを活かした地方採用ならびに通年採用の強化にも取り組んでおります。また、都市部と地方部の人事交流を通じて、適材適所への配置と社員の能力育成にも努めております。」
働き方改革、グループ間採用、地方・通年採用に加え、都市部と地方部の人事交流による配置・育成を具体策として示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「そのため当社グループにおいては、厳しい採用環境に対応するため、採用組合を設立し、グループ会社間の採用における協力体制を強化すると共に、地方採用や通年採用の強化に取り組んでおります。」
人手不足への対応として、採用組合、グループ間協力、地方採用、通年採用、人材の需給調整、再雇用・適材適所配置を進めている。