最大取引先への売上集中エクスポージャー
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
日鉄ソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループ最大の取引先である同社に対する当連結会計年度の販売実績は70,555百万円（割合18.5％）となっております。」
日本製鉄向け販売割合は前年度の20.1％から18.5％へ低下し、販売額は増加したものの売上集中比率は数値上低下した。 - 2026-04-27対処決算
「日本製鉄㈱ 65,303 19.3 70,555 18.5」
日本製鉄向け販売割合が前期の19.3％から18.5％へ低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループ最大の取引先である同社に対する当連結会計年度の販売実績は62,509百万円（割合20.1％）となっております。」
最大取引先である日本製鉄向け販売割合が前年度の19.9％から20.1％へ上昇し、集中エクスポージャーが数値上拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「日本製鉄㈱とは安定的な取引を継続しており、当社グループ最大の取引先である同社に対する当連結会計年度の販売実績は57,912百万円（割合19.9％）となっております。」
最大取引先である日本製鉄向け販売割合は前年度の20.4％から19.9％へ低下し、売上集中エクスポージャーは数値上低減した。 - FY2022対処有価証券報告書
「日本製鉄㈱に対する当連結会計年度の販売実績55,282百万円（割合20.4％）となっております。」
最大取引先向け販売割合が前年度の20.9％から20.4％へ低下した。販売額は増加しているが、売上集中比率は数値上低減している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループ最大の取引先である同社に対する当連結会計年度の販売実績52,634百万円（割合20.9％）となっております。」
最大取引先である日本製鉄向け販売割合が前年度の20.4％から20.9％へ上昇した。販売額は52,634百万円となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その中で日本製鉄㈱とは安定的な取引を継続しており、当社グループ最大の取引先である同社に対する当連結会計年度の販売実績55,983百万円（割合20.4％）となっております。」
最大取引先である日本製鉄向け販売割合が前年度の18.7％から20.4％へ上昇した。販売実績は55,983百万円となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「新日鐵住金㈱に対する当連結会計年度の販売実績は45,658百万円（割合18.7％）となっております。」
最大取引先向け販売割合は前年度の20.4％から18.7％へ低下し、売上集中エクスポージャーの比率がさらに低下している。 - FY2017対処有価証券報告書
「新日鐵住金㈱に対する当連結会計年度の販売実績は47,461百万円（割合20.4％）となっております。」
最大取引先向け販売額は47,461百万円に増加した一方、総販売額に占める割合は21.4％から20.4％へ低下した。集中比率の観点では低減を示す数値となっている。 - FY2017-Q3主要顧客向け減収の継続有価証券報告書
「サービスソリューション事業につきましては、クラウドサービス事業が拡大しましたが、新日鐵住金㈱向けが減少したことから、当第３四半期連結累計期間の売上高は55,513百万円と前年同期（56,566百万円）と比べ1,052百万円の減収となりました。」
最大取引先である新日鐵住金向け売上の減少が続いていると記載。ただし、取引集中比率の新たな数値や集中リスクの評価変更は示されていない。 - FY2017-Q2主要顧客向け案件減少の開示有価証券報告書
「売上高は、高い水準を継続いたしましたが、各製鉄所向けの開発案件が減少したことから、前年同期と比べ減収となりました。」
最大取引先である新日鐵住金向け売上高は高い水準を継続した一方、各製鉄所向け開発案件の減少により前年同期比で減収と記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループは、製造業を中心に流通業、金融業、公益・運輸業、通信業など幅広い顧客からご支持を頂いております。その中で新日鐵住金㈱とは安定的な取引を継続しており、当社グループ最大の取引先である同社に対する当連結会計年度の販売実績は46,883百万円（割合21.4％）となっております。」
会社は幅広い顧客基盤を説明する一方、最大取引先への販売実績21.4％を開示。