コミュニケーションソフトウェア関連事業・筆まめ関連事業の2セグメント体制
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「コミュニケーション・プラットフォーム関連事業」の単一セグメントでありましたが、当連結会計年度において新たに開始した「ＡＩデータセンター関連事業」を報告セグメントとして追加しております。」
従来の単一セグメントから、AIデータセンター関連事業を追加した2報告セグメント体制へ再編した。クリーンエネルギー事業はその他区分として扱われている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、コミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
コミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは「コミュニケーション・プラットフォーム関連事業」の単一セグメントみとなっております。」
サイト・パブリスを含むコミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、コミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
サイト・パブリスを含むコミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、コミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
サイト・パブリス子会社化後のコミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、当社グループは「コミュニケーション・プラットフォーム関連事業」の単一セグメントみとなっております。」
サイト・パブリス子会社化後のコミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、コミュニケーション・プラットフォーム関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
サイト・パブリス子会社化後の「コミュニケーション・プラットフォーム関連事業」という単一セグメント体制を継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、株式会社サイト・パブリスを2021年12月31日にみなし取得したことに伴い、当第３四半期連結会計期間より、報告セグメントを「コミュニケーション・プラットフォーム関連事業」に名称変更しております。」
サイト・パブリスの子会社化に伴い、従来のソフトフロントジャパン関連事業の単一セグメントから、コミュニケーション・プラットフォーム関連事業へ名称を変更した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、ソフトフロントジャパン関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
ソフトフロントジャパン関連事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「ソフトフロントジャパン事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
ソフトフロントジャパン事業の単一セグメント体制を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「ソフトフロントジャパン事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
不採算事業・子会社の整理及びソフトフロントマーケティングの事業規模縮小を背景とする単一セグメント体制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「ソフトフロントジャパン事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
第1四半期から変更されたソフトフロントジャパン事業の単一セグメント体制を当四半期も継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは従来、「ソフトフロントジャパン関連事業」、「AWESOME JAPAN関連事業」、「デジタルポスト関連事業」及び「ソフトフロントマーケティング関連事業」の４事業を報告セグメントとしておりましたが、当第１四半期連結会計期間より「ソフトフロントジャパン関連事業」の単一セグメントに変更しております。」
不採算事業・子会社の解散や事業規模縮小を受け、従来の4セグメント体制からソフトフロントジャパン関連事業の単一セグメントへ再編した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社グループ内の経営管理区分を見直したことに伴い、報告セグメントを従来の「コミュニケーションソフトウェア関連事業」、「コミュニケーションインフラ関連事業」及び「AWESOME JAPAN関連事業」から、「ソフトフロントジャパン関連事業」、「ソフトフロントマーケティング関連事業」、「デジタルポスト関連事業」及び「AWESOME JAPAN関連事業」に変更しております。」
第1四半期からの4セグメント体制を当四半期の開示でも継続している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間により、当社グループ内の経営管理区分を見直したことに伴い、報告セグメントを従来の「コミュニケーションソフトウェア関連事業」、「コミュニケーションインフラ関連事業」及び「AWESOME JAPAN関連事業」から、「ソフトフロントジャパン関連事業」、「ソフトフロントマーケティング関連事業」、「デジタルポスト関連事業」及び「AWESOME JAPAN関連事業」に変更しております。」
経営管理区分の見直しに伴い、報告セグメントがソフトフロントジャパン、ソフトフロントマーケティング、デジタルポスト、AWESOME JAPANの4区分へ再編された。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間より、従来「その他」に含まれていた「AWESOME JAPAN関連事業」について、量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
筆まめ・グッドスタイルカンパニー・エコノミカルの売却に伴う連結範囲の縮小に加え、AWESOME JAPAN関連事業を量的重要性の増加を理由に報告セグメントへ追加し、開示上の事業区分を再構成した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「平成29年５月11日付で「筆まめ関連事業」を構成しておりました株式会社筆まめの株式を売却し、連結の範囲から除外したことにより、当第１四半期連結会計期間より、「筆まめ関連事業」セグメントを廃止しております。また、平成29年12月28日付で「グッドスタイルカンパニー関連事業」を構成しておりました株式会社グッドスタイルカンパニーの株式を売却し、連結の範囲から除外したことにより、当第１四半期連結会計期間より、「グッドスタイルカンパニー関連事業」セグメントを廃止しております。上記に伴い、当社グループ内の経営管理区分を見直した結果、従来「その他」に含まれていた事業セグメントの一部を集約して「コミュニケーションインフラ関連事業」とし、報告セグメントとしております。」
筆まめ・グッドスタイルカンパニーの売却により両セグメントを廃止し、従来の「その他」の一部をコミュニケーションインフラ関連事業として報告する2セグメント体制へ再編した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、平成29年12月28日に株式会社美光に対して当社の保有する株式会社グッドスタイルカンパニーの株式の一部を譲渡し、議決権の割合が16.66％となったことなどから同社は当社の子会社でなくなっており、平成31年３月期より「グッドスタイルカンパニー関連事業」セグメントは用いておりません。」
筆まめ及びグッドスタイルカンパニーの売却により、翌連結会計年度から両社のセグメント区分を用いないことが明示され、事業ポートフォリオと開示区分の再構成が予定されている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は当社（株式会社ソフトフロントホールディングス）及び子会社９社で構成されており、コミュニケーションソフトウェア・サービスの提供を主たる業務としております。」
筆まめに続いてグッドスタイルカンパニーも連結範囲から除外され、グループの主たる業務・連結事業の構成がコミュニケーションソフトウェア・サービスを中心とする形へ再構成された。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ソフトフロントホールディングス）及び子会社11社により構成されており、コミュニケーションソフトウェア・サービスの提供、エステティックサロンサービス・化粧品その他の提供を主たる業務としております。」
筆まめの売却後、グループの主たる業務の説明はコミュニケーションソフトウェア・サービスとエステティックサロン・化粧品等を中心とする構成に変わった。なお、当四半期のセグメント情報では売却までの筆まめ関連事業の実績も表示されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「これに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ソフトウエア販売」「受託開発」から、「コミュニケーションソフトウェア関連事業」「筆まめ関連事業」「グッドスタイルカンパニー関連事業」に変更しております。」
グッドスタイルカンパニーの連結子会社化に伴い、報告セグメントが3区分へ拡大し、事業ポートフォリオの構成が財務開示上も反映された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ソフトウエア販売」「受託開発」から、「コミュニケーションソフトウェア関連事業」「筆まめ関連事業」に変更しております。」
持株会社体制への移行と筆まめの連結子会社化に伴い、報告セグメントが2事業区分へ変更された。