グループ内の市場・人材・技術・ノウハウの融合
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2025前進有価証券報告書
「そのシナジーにより収益の安定化に対する寄与度の高い各種製品によるストックビジネスの積み上げを継続的に推進することができました。」
グループ製品間のシナジーを通じたストックビジネスの積み上げが、収益安定化への寄与として説明されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「専門知識がなくてもWebサイトやコンテンツを構築管理・更新できるソフトウェア「SITE PUBLIS（サイトパブリス）」とページ制作・構築・保守などの関連サービスを提供する株式会社サイト・パブリスにおいて、さらにこれからの時代に即したソフトウェア開発を行い、企業と、お客様、従業員、パートナーなどあらゆるステークホルダーをつなぐコミュニケーション基盤としてさらなる拡販を図るとともに、ボイスコンピューティング事業とのシナジーを創出することに力を入れてまいります。」
SITE PUBLISの拡販と、ボイスコンピューティング事業とのシナジー創出を進める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「専門知識がなくてもWebサイトやコンテンツを構築管理・更新できるソフトウェアとページ制作・構築・保守などの関連サービスを提供する株式会社サイト・パブリスにおいて、さらにこれからの時代に即したソフトウェア開発を行い、企業と、お客様、従業員、パートナーなどあらゆるステークホルダーをつなぐコミュニケーション基盤としてさらなる拡販を図るとともに、ボイスコンピューティング事業とのシナジーを創出することに力を入れてまいります。」
SITE PUBLISの拡販と、ボイスコンピューティング事業とのシナジー創出を進める方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「専門知識がなくてもWebサイトやコンテンツを構築管理・更新できるソフトウェアとページ制作・構築・保守などのサービスを提供する株式会社サイト・パブリスにおいて、さらにこれからの時代に即したソフトウェア開発を行い、企業と、お客様、従業員、パートナーなどあらゆるステークホルダーをつなぐコミュニケーション基盤としてさらなる拡販を図るとともに、ボイスコンピューティング事業とのシナジーを創出することに力を入れてまいります。」
SITE PUBLISとボイスコンピューティング事業のシナジー創出、Webコミュニケーション基盤の拡販方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「専門知識がなくてもWebサイトやコンテンツを構築管理・更新できるソフトウェア「SITE PUBLIS（サイトパブリス）」とページ制作・構築・保守などの関連サービスを提供する株式会社サイト・パブリスにおいて、さらにこれからの時代に即したソフトウェア開発を行い、企業と、お客様、従業員、パートナーなどあらゆるステークホルダーをつなぐコミュニケーション基盤としてさらなる拡販を図るとともに、ボイスコンピューティング事業とのシナジーを創出することに力を入れてまいります。」
SITE PUBLISの拡販と、ボイスコンピューティング事業とのシナジー創出を進める方針を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「具体的には、ソフトフロントジャパンにサイト・パブリスの主力製品である「SITE PUBLIS」を導入し、デジタルマーケティング活動の促進を行っています。またソフトフロントジャパンの主力製品である「commubo」をサイト・パブリスの代表電話の受付に導入し、ニューノーマルな時代にあったリモートによる就業の効率化を実現しています。」
サイト・パブリスとソフトフロントジャパンの間で、SITE PUBLISとcommuboを相互に導入する具体的なグループ内シナジーが実行段階に進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「隣接分野であるWebでのコミュニケーション製品とサービス（CMSと関連システム開発）をすでに提供しております導入実績630社もの顧客基盤を活用したクロスセル、アップセルにより、成長のベースとなる顧客を確保することができるものと考えております。」
サイト・パブリスの子会社化が完了し、導入実績630社のWeb顧客基盤を既存の音声・電話事業と組み合わせ、クロスセル・アップセルを進める資源融合が実行段階に入った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「隣接分野であるWebでのコミュニケーション製品とサービス（CMSと関連システム開発）をすでに提供しております導入実績630社もの顧客基盤を活用したクロスセル、アップセルにより、成長のベースとなる顧客を確保することができるものと考えております。」
グループ内外の市場・顧客資産の融合について、サイト・パブリスの導入実績630社のWeb顧客基盤を子会社化により取り込み、既存事業とのクロスセル・アップセルを進める構想が具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「隣接分野であるWebでのコミュニケーション製品とサービス（CMSと関連システム開発）をすでに提供しております導入実績630社もの顧客基盤を活用したクロスセル、アップセルにより、成長のベースとなる顧客を確保することができるものと考えております。」
サイト・パブリスのWeb顧客基盤を活用し、クロスセル・アップセルで顧客基盤を拡大する具体的な資源融合計画が示された。株式交付は2021年11月29日を効力発生日として予定されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、ジェクシード社との業務提携により、両社の有する製品、技術力及びノウ・ハウを共有し、両社の顧客資産等経営資源の相互補完により売上の拡大を図るとともに、人材交流により両社のシナジーを最大化するべく、その具現化に注力してまいります。」
グループ内外の資源融合方針について、ジェクシードとの製品・技術・ノウハウ共有、顧客資産の相互補完、人材交流という具体的な実行内容が示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、ジェクシード社との業務提携により、両社の有する製品、技術力及びノウ・ハウを共有し、両社の顧客資産等経営資源の相互補完により売上の拡大を図るとともに、人材交流により両社のシナジーを最大化するべく、その具現化に注力してまいります。」
グループ内外の資源融合という方針について、ジェクシードとの製品・技術・ノウハウの共有、顧客資産の相互補完、人材交流という具体的な施策が加わった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「既存事業のうち、当社のコア事業であるボイスコンピューティング事業とコミュニケーション・プラットフォーム事業に経営資源を投下し、事業を拡大してまいります。」
グループ各社の市場・技術・ノウハウを広く融合する従来の方針から、コア事業を担うソフトフロントジャパンへの経営資源集中によって連携・成長を図る形へ重点が移った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「現時点においてはグループ各社の連携によるメリットが十分に得られていない状況にあり、グループ各社の顧客層へのクロスセルを強化して販路の拡大を図り、収益の拡大を目指してまいります。」
グループ連携の効果が十分に実現していないとの認識と、顧客層へのクロスセルによる販路拡大方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ等によりグループ会社数が増えてきておりますが、現時点においてはグループ各社の連携によるメリットが得られていない状況にあります。グループ各社の顧客層へのクロスセルを強化して販路の拡大を図り、収益の拡大を目指します。」
グループ連携のメリットが未実現との認識と、顧客層へのクロスセルによる販路拡大方針を再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ等によりグループ会社数が増えてきておりますが、現時点においてはグループ各社の連携によるメリットが得られていない状況にあります。グループ各社の顧客層へのクロスセルを強化して販路の拡大を図り、収益の拡大を目指します。」
市場・人材・技術の融合を広く掲げる方針から、連携効果が未実現であることを認めたうえで、顧客層へのクロスセルと販路拡大に重点を置く施策へ具体化した。 - FY2018-Q3実績引用有価証券報告書
「当社が株式取得時に想定していたシナジー面については既に一定の成果が得られており、また、株式譲渡後も一定量の資本提携関係（議決権所有割合：16.66％）を維持することを前提とすれば、株式譲渡後も、現在、当社グループが同社との間で進めている様々な業務提携関係を維持することは可能であると判断したこと。」
グッドスタイルカンパニーについて、取得時に想定したシナジーが既に一定の成果を上げた実績として引用され、売却後も資本提携・業務提携を維持する方針が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、グッドスタイルカンパニー社のＭ＆Ａにおけるシナジー効果として、国内外で多数の店舗を有する同社向けの様々なＩＴソリューションを構築・整備し、同社において業務効率化を図り業績拡大につなげる施策を進めております。」
グッドスタイルカンパニーを活用したグループ内シナジーについて、多店舗向けITソリューションの構築・整備という具体的な施策が進行している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「筆まめ社と当社連結子会社であるデジタルポスト社での連携サービスの提供」
グループ内の市場・技術・ノウハウの融合について、筆まめとデジタルポストの連携サービスという具体的な活動開始が示された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「各事業会社の既に対象としている市場を共有することで、新たな顧客のニーズを発掘し、併せて、グループ内の既存リソースを融合することで、素早く価値を提供する活動に注力します。」
各事業会社の市場・既存リソースを共有・融合し、顧客ニーズの発掘と価値提供につなげる方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ内の各事業会社が持つ市場・人材・技術・ノウハウ等を横断的に共有・融合・活用することで、新たなビジネスのチャンスを獲得し、収益をスピーディに拡大します。」
持株会社体制と中期経営計画を通じて、事業会社間の資源融合を収益拡大につなげる方針。