業務システムのリプレース・法改正需要の取り込み
FY2017-Q2に初出。36回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-17。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-17前進その他開示
「システナは、本アダプターの提供を通じて、外部システムに格納された人材情報と高いタレントマネジメントシェアを誇る「カオナビ」の連携をノーコードで自動化し、企業が保有するタレントデータの一元管理を実現します。」
人事領域のデータ連携をノーコードで自動化し、人材情報の一元管理や人事業務の生産性向上を支援するサービス提供へ進展している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当期は生成AI等を活用した高度な開発案件や、高単価なDX支援領域へのリソースシフトを重点的に推進しており、この収益構造の転換により、セグメント全体の利益率は向上し、事業ポートフォリオの安定感は一層高まっております。また、AI駆動開発による生産性向上にも着手し、来期に向けた技術競争力の強化を推進しました。これらの結果、売上高は10,406百万円(前期比18.1%増)、営業利益は2,476百万円(同26.7%増)となりました。」
デジタルインテグレーション事業で生成AI・高単価DX支援への資源シフトとAI駆動開発に着手し、増収増益となった。 - 2026-05-21前進決算説明資料
「当期は生成AI等を活用した高度な開発案件や、高単価なDX支援領域へのリソースシフトを重点的に推進しており、この収益構造の転換により、セグメント全体の利益率は向上し、事業ポートフォリオの安定感は一層高まる。」
業務システム・DX分野で、生成AIを活用した高度な開発案件と高単価のDX支援領域への資源移行を進め、利益率向上を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「法人分野では、ローコード開発ツールを活用した迅速な技術支援サービスと、顧客のDX推進を加速するシステム開発案件の獲得に注力しています。システム企画から開発後の運用保守まで一貫したサポートは、顧客から高い評価を得ており、競争力強化に繋がっています。さらに、生成AIの活用においては、業務効率化だけでなく、開発生産性の向上を目指したAI駆動開発のニーズも高まっています。当事業では、人材育成への積極的な投資を含め、技術力の強化を一層推進しています。これらの結果、当事業の売上高は4,938百万円(前年同期比17.5%増)、営業利益は1,205百万円(同37.7%増)となりました。」
業務システム・DX分野でローコード、企画から運用保守までの一貫支援、生成AI・AI駆動開発、人材育成へ展開し、増収増益となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「法人分野では、ローコード開発ツールを活用した迅速な技術支援サービスと、お客様のDX推進を加速するシステム開発案件の獲得に注力しており、システム企画から開発後の運用保守まで一貫したラボ体制によるサポートが、お客様からの高い評価と競争力強化に繋がっております。さらに、生成AIの活用においては、業務効率化はもとより、開発生産性の向上にも積極的に取り組み、技術力の強化を追求しております。これらの結果、当事業の売上高は8,482百万円(前期比22.9%増)、営業利益は1,883百万円(同14.7%増)となりました。」
業務システム分野で、ローコード、ラボ型の企画から運用保守までの支援、生成AI活用へ展開し、増収増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「公共分野では、マイナンバーを起点した中央省庁関連の案件を中心に受注が進み、システム更改、インフラ構築、運用保守の各ビジネス領域が大きく拡大しております。地方自治体向けのDX案件も引合いが増加しており、当事業の主力分野として成長しております。法人分野に向けては、ローコード開発ツールを活用した技術支援サービスと、DX化に向けたシステム刷新を目的としたシステム開発の受注が増加しました。…また生成AIを活用したシステム開発実績を拡大させることで、更なるケイパビリティの向上を目指してまいります。これらの結果、当事業の売上高は3,869百万円(前年同期比16.7%増)となりました。」
公共分野で中央省庁案件に加え地方自治体向けDX案件が増加し、法人分野ではローコード、システム刷新、生成AI活用へ展開した。売上高は前年同期比16.7%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「企業のDXの実現に向け需要が増加する中、業務プロセスやデータ活用の最適化、AIや自動化による業務効率化、ローコードツール、ノーコードツールを活用した開発など、柔軟性と拡張性に優れたシステム開発の受注が継続して拡大しました。」
業務システム分野で、AI・自動化、ローコード・ノーコードを活用したDX開発へ提案内容を広げ、受注拡大を継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、法人分野に向けては、ローコード開発ツールを活用した技術支援サービスと、DX化に向けたシステム刷新を目的としたシステム開発提案を推進しております。システム企画段階におけるPoC支援からシステム開発後の運用保守まで、システムのトータルサポートをラボ体制で実現することによって、受注の増加につなげております。」
業務システム分野でローコード開発ツールとシステム刷新を組み合わせ、PoCから運用保守までのラボ型トータルサポートで受注を増やしている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、法人分野に向けては、ローコード開発ツールを活用した技術支援サービスと、DX化に向けたシステム刷新を目的としたシステム開発提案を推進しております。システム企画段階におけるPoC支援からシステム開発後の運用保守まで、システムのトータルサポートをラボ体制で実現することによって、受注の増加につなげております。」
法人向けにローコード開発ツールとシステム刷新を組み合わせた提案を進め、PoCから運用保守までのラボ型トータルサポートで受注増加につなげている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、一般企業に向けては、ローコード開発ツールを活用した技術支援サービスと、マイグレーションを中心としたシステム再構築の提案を推進しております。システム企画段階におけるPoC支援からシステム開発後の運用保守まで、システムのトータルサポートをラボ体制で実現することによって、受注の増加につなげております。」
一般企業向けに、ローコード開発ツールとマイグレーションを活用した再構築提案を行い、PoCから運用保守までのラボ型トータルサポートで受注を増やしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、一般企業に向けては、DXソリューションを活用した業務改善案件と、システムマイグレーションの提案を推進しております。システム企画段階におけるPoC支援からシステム開発後の運用まで、システムのトータルサポート提案をラボ体制で実現することよって、受注の増加に繋げております。」
金融分野等で蓄積した開発ノウハウの展開先について、一般企業へのDX業務改善・システムマイグレーション提案を、PoCから運用までのラボ型トータルサポートとして具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「金融分野では生損保、銀行業のお客様に向けた、基幹システム開発業務を行っております。契約管理システム、勘定系システムなどの長期の開発業務に加え、基幹システムのクラウド移行、ホストマイグレーションなど、DX関連の案件に担当領域を広げることにより、売上が拡大しております。」
従来の基幹システム開発に加え、クラウド移行・ホストマイグレーションなどのDX案件へ担当領域を広げ、売上拡大につなげている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、一般法人企業のお客様に向けては、受託開発案件の獲得と、DXソリューションを活用した業務改善案件の提案を推進しております。システム企画段階におけるPoC支援からシステム開発後の運用まで、システムのトータルサポート提案によって、受注の増加に繋げております。」
一般法人向けにDX業務改善案件を、企画段階のPoC支援から開発後の運用まで一貫して提案し、受注増加につなげている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「公共分野ではマイナンバー関連、教育関連の案件が堅調に推移しております。システム開発、インフラ構築、運用保守それぞれの業務領域で新規案件獲得も進んでおり、今後はガバメントクラウド関連案件等への展開を積極的に行い、当事業の新たな柱として更なる拡大を図ってまいります。」
公共・教育分野の案件を継続し、システム開発・インフラ構築・運用保守の新規案件獲得に加え、ガバメントクラウド関連案件を新たな柱として明示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「DX関連事業では、DXソリューションを活用した業務改善案件の引合いが増加しております。DXソリューションを中心に置いたシステム連携基盤の実現に向け、専門技術者の育成に力を入れてまいります。その他、基幹系システムの刷新(メインフレームマイグレーション)、クラウドネイティブシステム(サーバレスシステム)の開発案件も拡大しており、今後もDX関連案件の受注活動を積極的に進めてまいります。」
DXソリューションを軸に、システム連携基盤、メインフレームマイグレーション、サーバレスシステムへ展開し、専門技術者の育成も進めるとしている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、ドキュメントの電子化や電子契約、および政府が進める電子帳簿保存法への対応など、税制改正に向けたお客様のペーパレス化への支援も進めてまいりました。」
業務システム・法改正需要への対応として、ドキュメント電子化、電子契約、電子帳簿保存法対応などのペーパレス化支援を具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「公共分野ではマイナンバー関連、文教関連の新規案件受注により、売上増に繋がっております。システム開発、インフラ構築、運用保守開発それぞれの領域で新規プロジェクトが立ち上がっており、今後はDX関連の案件獲得も視野に積極展開を図ってまいります。」
業務システム分野でマイナンバー・文教関連の新規案件を受注し、システム開発、インフラ構築、運用保守の各領域で新規プロジェクトが立ち上がっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「DXサービスの分野は、デジタルトランスフォーメーション(DX:ITの浸透により生活やビジネスなどあらゆる面が向上するという概念)の実現に向け需要が増加する中、テレワークなど働き方の急速な変化により、システム対応に迫られた企業からの引き合いが旺盛でした。また、従来のシステム開発に加え、自社サービスの提供も開始したところ、多業種からの引き合いをいただきました。今後は自社サービスの拡充にも力を入れてまいります。」
従来の業務システムをDXサービスとして展開し、従来型開発に加えて自社サービスの提供を開始、多業種から引き合いを得ている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ソリューションデザイン事業は、「車載」、「社会インフラ」、「ネットビジネス」、「スマートデバイス/ロボット/AI」、「DXサービス(旧 業務システム)」分野を事業の柱とし、地方拠点を活用したニアショア開発およびベトナムでのオフショア開発をこれまで以上に推進して、更なる受注拡大と収益性の向上を図ってまいります。」
従来の「業務システム」を「DXサービス」と改称し、DXを軸とした事業領域として再整理している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「引き続き、オフショア開発やOSS(Open Source Software)の活用、自社商材や自動化・AIなどの独自サービスを駆使し、短納期・低コストのサービスを提供してまいります。」
業務システム分野で、従来のオフショア開発・OSS活用に加え、自社商材、自動化・AIなどの独自サービスを用いた短納期・低コスト提供を明示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「業務システムの分野は、デジタルトランスフォーメーション(DX:ITの浸透により生活やビジネスなどあらゆる面が向上するという概念)の実現に向け需要が増加する中、顧客課題を柔軟に解決することで売上を伸ばしております。当第2四半期においては、テレワークやオフピーク通勤など働き方の急速な変化を求められる中で、システム対応に迫られる企業からの引き合いが旺盛な状況でした。引き続き、オフショア開発やOSS(Open Source Software)の活用、自社商材や自動化・AIなどの独自サービスを駆使し、短納期・低コストのサービスを提供し当分野を推進してまいります。」
DX、テレワーク、オフピーク通勤への対応需要を取り込み、オフショア・OSSに加え、自社商材、自動化・AIサービスを用いた短納期・低コスト提供を進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「業務システムの分野は、デジタルトランスフォーメーション(DX:ITの浸透により生活やビジネスなどあらゆる面が向上するという概念)の実現に向け需要が増加する中、顧客課題を柔軟に解決することで売上を伸ばしております。当第1四半期においては、テレワークへの対応やオフピーク通勤など働き方の急速な変化を求められる中で、システム対応に迫られる企業からの引き合いが旺盛な状況でした。引き続き、オフショア開発やOSS(Open Source Software)を駆使し、短納期・低コストのサービスで当分野を推進してまいります。」
テレワーク・オフピーク通勤への対応需要を取り込み、オフショア開発とOSSによる短納期・低コストサービスを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業務システムの分野は、デジタルトランスフォーメーション(DX:ITの浸透により生活やビジネスなどあらゆる面が向上するという概念)の実現に向けて需要が増加する中、ベトナムオフショア活用の拡大、OSS(Open Source Software)のサービスメニュー拡張によって短納期・低コストのサービスを提供し、顧客課題を柔軟に解決することで売上を伸ばしました。」
DX需要に対し、ベトナムオフショアとOSSサービスメニューを活用した短納期・低コスト提案を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「業務システムの分野は、デジタルトランスフォーメーション(DX:ITの浸透により生活やビジネスなどあらゆる面が向上するという概念)の実現に向けて需要が益々増加しております。引き続き、従来のスクラッチ開発に加えて、OSS(Open Source Software)や自動化ツールを活用した短納期・低コストのサービスを提供し、顧客課題を柔軟に解決することで売上を伸ばしました。」
OSS・自動化ツールを活用した短納期・低コストサービスとDX対応による売上拡大を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「業務システムの分野は、企業の生産性向上・業務効率化の実現に向けて需要が益々増加しております。引き続き、従来のスクラッチ開発に加えて、OSS(Open Source Software)や自動化を活用した短納期・低コストのサービスを提供し、「デジタルトランスフォーメーション(DX:ITの浸透により生活やビジネスなどあらゆる面が向上するという概念)」の実現を含む顧客課題を柔軟に解決することで大きく売上を伸ばしました。」
OSS・自動化を活用した短納期・低コストサービスとDXを含む顧客課題への対応により売上を伸ばす方針を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「業務システムの分野は、企業の生産性向上・業務効率化の実現に向けて需要が益々増加しております。従来のスクラッチ開発に加えて、OSS(Open Source Software)を活用した短納期・低コストのサービスを提供し、DXの実現を含む顧客課題を柔軟に解決することで大きく売上を伸ばしました。」
OSSを活用した短納期・低コストサービスを提供し、DXを含む顧客課題への対応で売上を伸ばしたと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「従来のスクラッチ開発に加えて、OSS(Open Source Software)を活用した短納期で低コストなサービスを提供し、顧客課題を柔軟に解決することで大きく売上を伸ばしました。今後は、ベトナムオフショアも活用することでサービスの幅を広げ、受注をさらに拡大してまいります。」
OSS活用とベトナムオフショアにより、短納期・低コスト化とサービス幅・受注の拡大を図る方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「従来のスクラッチ開発に加えて、OSS(Open Source Software)を活用した短納期で低コストなサービスを提供し、顧客課題を柔軟に解決することで大きく売上を伸ばしております。今後は、ベトナムオフショアも活用することでサービスの幅を広げ、受注をさらに拡大してまいります。」
業務システム分野でOSS活用とベトナムオフショアを組み合わせ、サービス幅と受注の拡大を図る方針を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「企業の旺盛なIT投資により需要が益々増加している業務システムの分野は、この分野を最も得意とする大阪支社が担っております。日本国内の技術者が不足する中で、ベトナム人技術者のマンパワーも使って顧客ニーズに応え、大きく売上を伸ばしております。今後はシステナベトナムでの経験蓄積と教育を通じて、オフショアで対応できる範囲を広げ、受注をさらに拡大してまいります。」
大阪支社がベトナム人技術者も活用して業務システム需要に対応し、売上を伸ばした。今後はオフショア対応範囲の拡大を進めるとしている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「今後は、スクラッチ開発だけではなくOSS(オープンソースソフトウェア)を活用した開発の拡大や、システナベトナムのオフショアを活用した提案も行っていき、受注を拡大してまいります。」
業務システム分野で、スクラッチ開発に加えてOSS活用とシステナベトナムのオフショアを用いた提案を新たな受注拡大手段として示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「業務システムの分野は、好景気を背景に業務改善や業務効率化に向けたIT投資が増加傾向にあり、当社への引き合いも非常に旺盛で、好調に推移しました。」
業務改善・効率化に向けたIT投資の増加と、業務システム分野の旺盛な引き合いを再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「業務システムの分野は、大型案件の開発完了による売上減少の影響はあるものの、新規にコールセンター向けのシステム開発を受注するなど、引き合いも豊富であり、好調に推移する見込みであります。」
大型案件の完了による売上減少要因がある一方、新たにコールセンター向けシステム開発を受注し、豊富な引き合いを背景に好調推移を見込んでいる。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、得意とするMicrosoft SharePointでの業務系開発案件の引合いも豊富であり、今後この強みを活かして受注拡大に取り組んでまいります。」
業務システムのリプレース・法改正需要に加え、Microsoft SharePointを強みとする開発案件の引き合いが豊富で、受注拡大策を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2008年のリーマンショックが影響し、2011年に業務系システムのリプレースが集中したこともあり、5年を経過した昨年から継続してリプレース案件の開発需要に加え、業務システムでのコンサルティング業務などを受注し、当分野全般としては底堅く推移しました。」
5年周期のリプレース需要が継続し、リプレース案件に加えて業務システムのコンサルティング業務も受注したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「2008年のリーマンショックが影響し、2011年に業務系システムのリプレースが集中したこともあり、5年が経過した本年度にリプレース案件の開発需要が増加しております。」
2011年に集中した更新需要が5年後の本年度に増加するという説明を、前四半期と同様に記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また、2008年のリーマンショックが影響し、2011年に業務系システムのリプレースが集中したこともあり、5年が経過した本年にリプレース案件が集中しております。これにマイナンバーや電力自由化などの法改正が重なり受注を大きく拡大しております。」
業務システムの更新時期とマイナンバー・電力自由化等の法改正を受注拡大の機会として記載している。