テレワーク・遠隔対応による事業継続体制の構築
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策としては、引き続き、常駐型中心のワークスタイルからテレワークやリモートでのサービス提供へのシフト、インバウンドセールスを活用した営業活動を行っております。」
常駐型中心からテレワーク・リモート提供へ移行し、営業ではインバウンドセールスを活用する方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策としては、引き続き、常駐型中心のワークスタイルからテレワークやリモートでのサービス提供へのシフト、インバウンドセールスを活用した営業活動を行っております。」
常駐型中心からテレワーク・リモート提供へ移行し、営業ではインバウンドセールスを活用する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策としては、引き続き、常駐型中心のワークスタイルからテレワークやリモートでのサービス提供へのシフト、営業活動に関してはインバウンドセールスの活用を進めております。」
常駐型中心からテレワーク・リモート提供へ移行し、営業ではインバウンドセールスを活用する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは引き続き、リモート営業、テレワークによるITサポートやソフトウェア開発支援にて、事業活動を推進しました。」
リモート営業、テレワークによるITサポート・ソフトウェア開発支援を通じた事業継続体制を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、リモート営業、テレワークによるITサポートやソフトウェア開発支援にて、事業活動を推進しました。」
リモート営業、テレワークによるITサポート・ソフトウェア開発支援を通じた事業継続体制を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策としては、従来の常駐型中心のワークスタイルからリモートでのサービス提供も含め、柔軟に対応ができる体制の構築を進めてまいりました。」
常駐型中心のワークスタイルからリモートサービス提供を含む柔軟な体制への移行を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症への対応状況につきましては、従来の常駐型中心のワークスタイルからリモートでのサービス提供も含め、柔軟に対応ができる体制の構築を進めてまいりました。」
常駐型中心のワークスタイルから、リモートサービス提供を含む柔軟な対応体制の構築を進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「緊急事態宣言により対面での事業活動が制限される中、当社グループはWeb会議システム導入やテレワーク環境整備によるリモート営業、テレワークによるITサポートおよびソフトウェア開発支援にて、総稼働率90％以上を目標とし、事業活動を推進しました。」
テレワーク環境、Web会議、リモート営業・サポート・開発支援を実際に導入し、緊急事態宣言下の事業活動を推進している。 - FY2020初出有価証券報告書
「併せて、テレワーク実施のため、ノートPC等ハードウェアの調達、社内システムへのリモートアクセスツールやWeb会議システムの導入も進め、在宅勤務可能な社員は順次、テレワークに移行しております。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、ノートPC、リモートアクセス、Web会議、勤務規程改定、遠隔サポート等による事業継続体制の構築を開始している。