金融バブルによる外注・仕入れ・人件費コスト高騰
FY2019に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2025。
システナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「円安、原材料や物価の高騰など先行き不透明感はあるものの、DXやAIによる生産性の向上やコスト削減、競争力強化に向けた案件が徐々に活性化しております。」
円安・原材料高・物価高による不透明感を引き続き認識する一方、DX・AIによる生産性向上やコスト削減案件の活性化を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、世界情勢や為替相場変動の影響によるエネルギーコストや原材料価格の高騰等の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替変動、エネルギーコスト、原材料価格の高騰によるコスト・景気環境の不透明感を引き続き認識している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、昨今のインフレによる物価や賃金の上昇、これらに加えて少子高齢化による人材不足も深刻化しており、当社グループにおいても優秀な人材確保が急務であると認識しております。」
物価・賃金上昇に加え、少子高齢化による人材不足の深刻化を記載し、コスト・人材面のリスク認識を強めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「IT関連商品の法人向け販売および外資・中堅企業向けを中心としたシステムインテグレーションを主な業務とする当事業は、円安や資源高、物価高など先行き不透明感はあるものの、DXによる生産性の向上やコスト削減、競争力強化に向けた案件が徐々に活性化しております。」
円安・資源高・物価高による先行き不透明感を引き続き認識しつつ、DX関連案件の活性化を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「スタグフレーションは需要が減少する中でのコスト上昇であり、このような状況の中では自社の経営資源の生産性向上が収益確保の生命線であると考え、各種施策に着手しております。」
従来の資源・原材料高や物価高に加え、需要減少下でのコスト上昇をスタグフレーションとして認識し、収益確保への影響を強く意識している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、資源・原材料高による世界的なインフレ圧力は根強く、各国の中央銀行の急速な利上げでグローバルな景気後退懸念が高まっております。」
資源・原材料高と世界的インフレに加え、急速な利上げによる景気後退懸念を記載しており、コスト・景気環境のリスクが強まっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、資源・原材料高による世界的なインフレ圧力は根強く、各国の中央銀行が景気腰折れを覚悟で大幅な利上げを進めており、世界経済の不透明感は更に高まっております。」
資源・原材料高による世界的インフレと大幅利上げが、コスト上昇および景気不透明感を伴うリスクとして継続・深刻化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ紛争や円安による商品価格の高騰、半導体不足による商品の入荷遅延など、先行き不透明感はあるものの、まん延防止等重点措置の解除に伴い企業は動き出し、ウィズコロナに向けた新たな働き方への取り組み、DXによる生産性の向上やコスト削減、競争力強化に向けた案件も徐々に活性化しております。」
外注費・仕入れコスト等の上昇に加え、ウクライナ紛争・円安による商品価格高騰と半導体不足による入荷遅延を記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ紛争にて更に混乱するサプライチェーンにより、半導体を始めあらゆる商材が不足する中、その代替案を提示して、有利に商談を進めることも目標達成の重要な要素であります。」
従来の外注費・仕入れコスト・人件費高騰に加え、ウクライナ紛争に伴うサプライチェーン混乱と半導体等の商材不足が顕在化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「対処すべき課題としては、金融バブルで高騰する外注費や仕入れコストならびに人材不足による人件費高騰にどう対処するかですが」
金融バブルによる外注費・仕入れコストの高騰と、人材不足による人件費高騰を新たな対処課題として明示している。