優秀な人材とビジネスパートナーの確保
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「採用エージェントとの連携強化やBP推進体制の強化を通じて、優秀な人材の確保に取り組んでまいります。」
技術者およびビジネスパートナー要員の確保を課題とし、採用エージェントとの連携強化とビジネスパートナー推進体制の強化を継続している。 - 2026-03-17前進決算説明資料
「2026年10月期は、エンジニアのリスキリングを戦略的に推進するとともに、ネクスおよび善光総合研究所を中核として、コンサルティング機能とITを融合させたソリューション展開を加速いたします。」
人材確保・育成の方針が、エンジニアのリスキリングを戦略的に推進する計画として具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「人員不足を解消すべく、現在外注先のビジネスパートナーの積極活用に加え、一層の採用活動の強化に努めております。」
人材確保について、外注先のビジネスパートナーの積極活用と採用活動の強化を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ＣＡＩＣＡテクノロジーズにおいても、人材獲得手法や採用体系の多角化に努め、一般とスペシャリストの処遇体系を整備するとともに、パートナー企業との連携にも注力しております。」
人材確保策が、採用手法・採用体系の多角化、一般職とスペシャリストの処遇体系整備、パートナー企業との連携へ具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、ヘッドハンティング会社を利用したハイスペック人材の採用や、複数の紹介会社の利用などにより採用活動を行っておりますが、今後はこれまで以上に採用活動を強化してまいります。教育面では、社内外の勉強会やセミナーを積極的に受講することを推奨する等、教育体制の拡充を図っております。」
先端IT人材・金融専門人材の採用を、ヘッドハンティング会社や複数の紹介会社の利用により強化し、勉強会・セミナー受講による教育体制拡充を進める方針が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「アイスタディがエイム・ソフトを取得した主な理由は、業界全体が IT 技術者不足にある中、グループ企業である株式会社カイカと業務提携先企業へのシステム開発の人的リソースの提供手段としての役割も果たし、グループの技術基盤強化にも貢献していくことにもつながると確信している点、ひいては、両社の企業価値の向上につながるとの考えに至った点であります。」
人材確保・技術基盤強化の施策が、アイスタディによるエイム・ソフトの子会社化と、グループ・提携先へのシステム開発人材の提供という具体的な実施段階に進んでいる。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「さらに2019年４月、当社は、アイスタディを子会社化いたしました。アイスタディは、eラーニングや社員のスキル・資格取得状況の管理を行うシステムの開発及び販売やビデオ配信などを行う「LMS（Learning Management System）事業」と、日本オラクル株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社など、ベンダー認定の研修事業や教育コンテンツの販売、カスタムコンテンツの制作・配信を行う「研修サービス事業」等を展開しています。」
人材確保・育成への対応が、アイスタディの子会社化を通じたLMS、研修、教育コンテンツ事業の取り込みへ進展した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループはアイスタディ株式会社を連結子会社化することにより、対象者の「育成型人材紹介事業」により、当社グループが求めるスキルにあわせて、募集した人材に教育研修を行い、研修を修了した人材を評価し、当社グループに紹介することで、当社グループはブロックチェーン技術者を効率よく獲得でき、収益拡大につながると考えております。」
人材不足への対応が、採用・育成に加えて、アイスタディの公開買付けを通じた教育研修・人材紹介によるブロックチェーン技術者の獲得へ具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、超高速開発ツールの資格取得推進やAI技術者の育成にも注力いたしました。」
人材確保・育成の施策が、従来の採用・育成方針に加えて、超高速開発ツールの資格取得とAI技術者育成へ具体化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループはｅワラント証券を連結子会社としたこと等に加え、事業拡大のため積極的に新卒採用を行った結果、当社グループの従業員数は、前連結会計年度末の679名から722名に増加いたしました。」
eワラント証券の連結子会社化と積極的な新卒採用により、従業員数が679名から722名へ43名増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおいても優秀な人材の採用ならびに人材育成は重要な経営課題と認識しており、上流工程を担えるシステムエンジニア、大規模なSIビジネスを担えるプロジェクトマネージャーの積極的な採用および育成を実施してまいります。」
東京テックおよびネクス・ソリューションズの連結により従業員数が411名から679名に増加し、加えて上流工程人材、プロジェクトマネージャーおよびフィンテック人材の採用・育成方針が具体化している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、株式会社東京テックを連結子会社化したことに加え、事業拡大のため積極的に新卒採用を行った結果、当社グループの従業員数は、連結会計年度末の411名から455名に増加いたしました。」
東京テックの連結子会社化と新卒採用により、従業員数は前連結会計年度末の411名から455名へ増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、株式会社東京テックを連結子会社化したことに加え、事業拡大のため積極的に人員採用を行った結果、当社グループの従業員数は、連結会計年度末の411名から463名に増加いたしました。」
東京テックの子会社化と積極採用により、従業員数が411名から463名へ増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「この度の株式取得により技術者を確保することで当社グループは事業の拡大と、より幅広い顧客へのサービス展開ができると考え、本件の株式取得に至りました。」
人材採用・育成を重要課題とする中、東京テックの子会社化により技術者を確保する具体的な施策が実施された。 - FY2016悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が82名減少し、411名となりました。この主な理由は、事業部門における適時の人員補充が情報サービス産業全体のIT技術者不足による影響もあり難航したこと、及び業務の合理化に伴う間接部門の人員の削減によるものです。」
人材確保施策に対し、従業員数が82名減の411名となり、IT技術者不足による人員補充難が通期でも確認されている。 - FY2016-Q3人材確保が難航有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は69名減少し、424名となりました。この主な理由は、事業部門における適時の人員補充が情報サービス産業全体のIT技術者不足による影響もあり難航したこと、および業務の合理化に伴う間接部門の人員の削減によるものです。」
人材・開発要員の確保に関する従来の施策に対し、IT技術者不足の影響で人員補充が難航し、従業員数が減少したと記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また優秀な人材の採用に努めるとともに、ビジネスパートナー（協力会社）の開拓にも注力し、開発要員の確保に努めました。」
採用と協力会社の開拓を通じて、開発要員を確保する施策を示している。