消費者との対話を通じた価値の創造
FY2018に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本ハムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「食を通した豊かな生活への貢献 世の中の変化を的確に捉えて、お客様の期待を超える商品やサービスを提供します。潜在的なニーズを掘り起こし、常識にとらわれない自由な発想で、新たな「食べる喜び」を創出します。」
従来の「消費者との対話を通じた価値の創造」を、食を通じた豊かな生活への貢献と潜在ニーズを起点とする価値創造へ再整理した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「③新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供 各事業本部で取り組む新たな価値提供に加え、Ｄ２Ｃ（Direct to Consumer）を活用した新規領域やスポーツ事業に積極的に取り組んでまいります。」
消費者への価値提供を、新商品・新サービス、D2C、新規領域、スポーツ事業を通じて進める方針を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「販売部門においては、消費者の節約志向の高まりなどで量販店の需要減少が見られましたが、国産鶏肉「桜姫」の20周年キャンペーン実施や量販店に特化した組織体制整備により販売量の維持に努めました。外食チャネルの復調に伴い、エリアごとに外食専門組織を立ち上げ提案強化をした結果、売上げ・利益ともに前年を上回りました。」
消費者の節約志向への対応として量販店特化組織を整備し、外食チャネルではエリア別専門組織を立ち上げて提案活動を強化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「更には、食物アレルギー管理栄養士による無料オンライン栄養相談や、食物アレルギーに関するお役立ち情報をワンストップで提供する食品業界で日本初となる、食物アレルギーケア総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」サービスの提供開始などに取り組みました。」
消費者の健康・食の多様化への対応として、無料オンライン栄養相談を含む食物アレルギーケア総合プラットフォームの提供を開始した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「加えて、「疲労感の軽減」と「記憶力の維持」をサポートする機能性表示食品「ＩＭＩＤＥＡ（イミディア）」の発売やＤ２Ｃ（Direct to Consumer）の取組みなど新規領域へのチャレンジ、2023年の新球場開業を見据えた北海道プロジェクトや、経営基盤強化のためのＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の推進などに取り組みました。」
機能性表示食品の発売、D2Cの取り組みなど、新商品・新たな販売形態を通じた価値提供を具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「その様な状況の中、年齢層・世帯構成別にターゲットを定めたレシピ提案・ＰＯＰの活用や、セレッソ大阪の「ニッポンハムグループサポーティングマッチ」におけるブランド国産鶏肉「桜姫」のアピールにより、販売量の拡大とブランド認知度の向上に努めました。」
消費者属性に応じたレシピ・販促提案とスポーツイベントを通じた価値提案を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供」
従来の「消費者との対話を通じた価値の創造」から、新商品・サービスを通じた新しい価値の提供へ、価値創造の方針を再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「具体的施策としては、新型コロナウイルス感染症の影響による内食需要増加に対応した安定供給体制を維持するとともに、ニューノーマルに対応した新たな商談スタイルやプロモーションの実施やジッパー付き大袋商品など新商品の提案、伸長する量販チャネルに向けた販売体制の見直しなどに取り組みました。」
新たな商談・プロモーション、新商品提案、量販チャネル向け販売体制の見直しを通じた消費者需要への対応を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「食肉事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、健康志向の高まりや、自宅での料理需要に応えるべく、ブランド食肉への栄養成分量を表示した販促物の活用や、ＳＮＳでのレシピ発信、さらには当該レシピのＱＲコードを店頭販促物にも拡大展開するなど、伸長した量販店チャネルへの取組みを強化しました。また、外食店の営業自粛要請などにより需要の高まりを見せるテイクアウト・宅配といった新たな伸長チャネルに対しても、積極的に販売提案を実施しました。」
栄養成分表示、SNS、レシピのQRコードに加え、テイクアウト・宅配への販売提案まで、消費者需要と販売チャネルへの対応を広げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、当社ブランド食肉である国産豚肉「麦小町」や国産鶏肉「桜姫」を中心に積極的な拡販を行ったほか、ＳＮＳを活用したキャンペーンやレシピ投稿など、消費者の皆様とのコミュニケーションの強化にも尽力しました。」
SNSキャンペーン、レシピ投稿、商品提案を通じた消費者との対話・価値創造を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは、2018年４月からスタートした「中期経営計画２０２０」において、「未来につなげる仕組み作り」をテーマとし、５つの経営方針「既存事業の効率化による収益力の強化」、「消費者との対話を通じた価値の創造」、「食の未来の構想／実現のための技術力強化・育成」、「海外市場展開のギアチェンジ」、「持続可能性（サスティナビリティ）の追求」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
消費者との対話を通じた価値創造を、中期経営計画２０２０の経営方針として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「消費者との対話を通じた価値の創造」」
消費者との対話を通じた価値創造を中期経営計画２０２０の経営方針として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが提供する商品・サービスを通して、より良い社会の実現と収益力の向上を目指すために、消費者理解を進め、これを根幹に据えた消費者の価値に繋がる事業活動を実践してまいります。」
消費者理解を起点とした商品・サービスづくりを、中期経営計画２０２０の経営方針として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年４月からスタートした「中期経営計画２０２０」において、「未来につなげる仕組み作り」をテーマとし、前期までに推進してきた成長戦略をさらに加速させるだけでなく、当社グループが将来にわたり事業を継続し、また持続可能な社会の実現に向け食と健康の面から貢献するために、５つの経営方針「既存事業の効率化による収益力の強化」、「消費者との対話を通じた価値の創造」、「食の未来の構想／実現のための技術力強化・育成」、「海外市場展開のギアチェンジ」、「持続可能性（サスティナビリティ）の追求」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
消費者との対話を通じた価値創造を、中期経営計画２０２０の経営方針として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年４月からスタートした「中期経営計画２０２０」において、「未来につなげる仕組み作り」をテーマとし、前期までに推進してきた成長戦略をさらに加速させるだけでなく、当社グループが将来にわたり事業を継続し、また持続可能な社会の実現に向け食と健康の面から貢献するために、５つの経営方針「既存事業の効率化による収益力の強化」、「消費者との対話を通じた価値の創造」、「食の未来の構想／実現のための技術力強化・育成」、「海外市場展開のギアチェンジ」、「持続可能性（サスティナビリティ）の追求」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
消費者との対話を通じた価値創造を、中期経営計画２０２０の経営方針として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「５つの経営方針「既存事業の効率化による収益力の強化」、「消費者との対話を通じた価値の創造」、「食の未来の構想／実現のための技術力強化・育成」、「海外市場展開のギアチェンジ」、「持続可能性（サスティナビリティ）の追求」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
消費者との対話を通じた価値創造を、中期経営計画２０２０の経営方針として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「②消費者との対話を通じた価値の創造」
消費者理解を根幹に据え、消費者の価値につながる事業活動を実践する方針を新たに掲げた。