No.1ブランドの確立と企業価値向上
FY2016に初出。36回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「フィードロット拡充や販売戦略が順調に進み、ブランド牛肉比率66.1%と達成」
ブランド食肉の強化が、豪州牛肉を含むブランド牛肉比率66.1%という測定可能な実績に表れている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「北海道ボールパークFビレッジ」開業期から継続的に実施していた認知度拡大・ブランド力向上施策により広告収入などが伸長したことや、チーム成績が好調であったことから来場者数が堅調に推移し、チケット・飲食収入が増加したことで、売上高は対前年中間比6.2%増の19,607百万円、事業利益は対前年中間比8.7%増の7,033百万円となりました。」
ボールパーク開業後の認知度拡大・ブランド力向上施策を継続し、広告、チケット、飲食収入の増加と来場者数の堅調推移を記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、主力商品の「シャウエッセン」が回復基調にあることや、デリ商品においてCVS向けを中心とした業務用商品が伸長したことなどから、対前年同四半期比2.8%増の329,918百万円となりました。事業利益は、「シャウエッセン」やチルドベーカリー群の販売量回復により商品ミックスが改善したことや、原材料価格の高騰に対する価格改定効果などにより、対前年同四半期比48.6%増の8,916百万円となりました。」
主力ブランド「シャウエッセン」やチルドベーカリー群の販売量回復、商品ミックス改善、価格改定により、加工事業本部の事業利益が前年同期比48.6%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、主力商品の「シャウエッセン」が回復基調にあることや、主としてハム・ソーセージのコンシューマ商品及びデリ商品の業務用商品において価格改定を進めたことで、対前年同四半期比3.4%増の210,938百万円となりました。事業利益は、「シャウエッセン」やチルドピザの販売量回復により利益率が改善したことから、対前年同四半期比117.8%増の2,906百万円となりました。」
主力ブランド「シャウエッセン」やチルドピザの販売量回復、価格改定により、加工事業本部の売上高は前年同期比3.4%増、事業利益は117.8%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、国産鶏肉の需要が堅調であったことに加え、国産・輸入各畜種とも相場高に対し価格転嫁を進めたことで対前年同四半期比8.3%増の193,925百万円、事業利益は、生産事業の飼料高が継続したものの、ブランド食肉の寄与とフード販売の伸長により収益性が改善し対前年同四半期比45.1%増の10,243百万円となりました。」
ブランド食肉の寄与とフード販売の伸長により、食肉事業本部の事業利益が前年同期比45.1%増となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「加工事業につきましては、主力ブランド商品の販売強化、最適生産体制の構築、新設したマーケティング組織による顧客視点の商品開発とブランディング強化によりコスト競争力を高めていきます。」
主力ブランドの販売強化、最適生産体制、マーケティング組織、顧客視点の商品開発を通じたブランド・収益力強化を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「販売部門においては、消費者の節約志向の高まりなどで量販店の需要減少が見られましたが、国産鶏肉「桜姫」の20周年キャンペーン実施や量販店に特化した組織体制整備により販売量の維持に努めました。」
「桜姫」20周年キャンペーンと量販店向け組織体制整備によるブランド販売の維持を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内鶏肉「桜姫」の20周年キャンペーンの実施及び外部調達の強化により、取扱量と利益ともに拡大しました。」
「桜姫」20周年キャンペーンと外部調達強化を実施し、取扱量と利益の拡大を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また国産鶏肉「桜姫」については、20周年の節目として、年間を通じた多岐にわたるキャンペーンを企画・実施し、認知度向上・販路の拡大を図りました。」
「桜姫」20周年に合わせた年間キャンペーンを企画・実施し、ブランド認知と販路拡大の施策を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「またサステナビリティ追求として、環境に配慮した包材への変更としてシャウエッセンの包装形態を変更し包装資材重量 28%削減、年間CO2排出量約4,000トン削減につなげていきます。」
ブランド商品について、環境配慮型包装への変更を実施し、包装資材重量28%削減、年間CO2排出量約4,000トン削減を掲げている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「販売部門においては、緊急事態宣言の解除により、外食・卸売向け市場が回復の兆しを見せ、また、輸入品を中心に調達価格が上昇する中、販売価格への反映に向けて商談を実施しましたが、量販店を中心とした内食需要において消費者の節約志向が継続し、減益となりました。そのような状況の中、外食・ドラッグストアへの提案強化や、羊肉の食文化普及に向けた報道向けセミナーの開催、リブランディングした国産牛肉「玄米牛」の積極提案などにより、販路や利益の拡大に努めました。」
外食・ドラッグストア向け提案、羊肉の食文化普及、リブランディングした「玄米牛」の提案など、ブランド・販路拡大の具体策を追加している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「その様な状況の中、年齢層・世帯構成別にターゲットを定めたレシピ提案・POPの活用や、セレッソ大阪の「ニッポンハムグループサポーティングマッチ」におけるブランド国産鶏肉「桜姫」のアピールにより、販売量の拡大とブランド認知度の向上に努めました。」
顧客属性別のレシピ提案・POP、スポーツイベントを活用したブランド訴求により、ブランド食肉の販売量・認知度向上を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社のブランド食肉である国産鶏肉「桜姫」では、セレッソ大阪の主催試合においてリモート観戦者向けの「笑顔の花咲く桜姫キャンペーン」を実施しました。また、デジタルを活用した新たなプロモーションにも取り組み、販売量の維持・拡大に努めました。」
ブランド食肉について、スポーツイベント、キャンペーン、デジタルプロモーションを組み合わせた認知・販売拡大を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ハム・ソーセージ部門においては、大手CVSや外食チャネル向けの売上げが減少しましたが、主力の「シャウエッセン」が好調に推移し、ハム・ソーセージ部門全体の売上げは前年を上回りました。」
主力ブランド商品の好調を記載し、ブランド商品の拡販と収益力向上の取り組みを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、健康志向の高まりや、自宅での料理需要に応えるべく、ブランド食肉への栄養成分量を表示した販促物の活用や、SNSでのレシピ発信、さらには当該レシピのQRコードを店頭販促物にも拡大展開するなど、伸長した量販店チャネルへの取組みを強化しました。」
ブランド食肉について、栄養成分表示、SNSでのレシピ発信、レシピのQRコード、店頭販促を組み合わせた販売・認知向上を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、当社ブランド食肉である国産豚肉「麦小町」や国産鶏肉「桜姫」を中心に積極的な拡販を行ったほか、SNSを活用したキャンペーンやレシピ投稿など、消費者の皆様とのコミュニケーションの強化にも尽力しました。」
ブランド食肉の拡販に加え、SNSキャンペーンやレシピ投稿による消費者との接点強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、ゴールデンウィークや夏場の需要期において、当社ブランド食肉である国産豚肉「麦小町」や国産鶏肉「桜姫」を中心に拡販を行ったほか、北海道日本ハムファイターズを活用した桜姫ナイターの開催や、SNSでのレシピ投稿、バーベキュー情報サイト「BBQ GO!」の更新など、消費者の皆様とのコミュニケーションの強化にも尽力しました。」
ブランド食肉の拡販に加え、イベント、SNS、情報サイト、キャンペーンなどを組み合わせた消費者との接点強化を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、販売シェア拡大に向けて、国産豚肉「麦小町」や国産鶏肉「桜姫」などの当社ブランド食肉を中心に拡販に努めました。特に、「桜姫」においては、桜の開花時期に合わせた「桜でお花見プレゼントキャンペーン」の実施とそれに連動した店頭販促を行ったほか、昨年11月の日本ピュアフード㈱伊勢崎工場稼働に伴い、CVSや外食チェーン向けに付加価値の高い食肉加工品の提案を強化するなど、幅広いチャネルに向けて提案・営業活動を行った結果、5月の長期連休時などの需要期において、輸入牛肉・鶏肉や食肉加工品の販売量が大きく伸長し、売上げは前年を上回りました。」
ブランド食肉のキャンペーン、店頭販促、CVS・外食チェーン向け提案を組み合わせた拡販を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国産鶏肉「桜姫」や国産豚肉「麦小町」などの当社ブランド食肉を中心に、北海道・東北・関東エリアでのTVCMによる認知度の向上、SNSを活用したレシピやプロモーション情報、消費者向けキャンペーン情報の発信や、それらと連動した店頭販促を行うなど、消費者や取引先に対して幅広い提案・営業活動を行いました。」
ブランド食肉について、テレビCM、SNS、キャンペーン、店頭販促、提案営業を組み合わせた認知・販売拡大を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、「桜姫」「麦小町」など当社ブランド食肉を中心に、北海道・東北エリアのTVCM、消費者向けキャンペーン、店頭販促など積極的な提案・営業活動を行いました。」
ブランド食肉について、テレビCM、消費者向けキャンペーン、店頭販促を組み合わせた提案・営業活動を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、今期も北海道・青森エリアで当社ブランド食肉「桜姫」「麦小町」のTVCM放映を行ったほか、ラジオや店頭でのブランド食肉の提案や販促など、積極的な営業活動を行いました。」
ブランド食肉のテレビCM、ラジオ、店頭提案・販促を通じた拡販と認知向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、当社ブランド食肉である「桜姫」や「麦小町」、「大麦牛アンガス種」を中心に量販店、外食チェーン、CVSなど幅広いチャネルへ積極的に提案し拡販に努めました。」
ブランド食肉を複数の販売チャネルへ提案し、拡販する取り組みを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループのブランド価値を高めるとともに、事業活動や取組みについて、ステークホルダーの皆様により理解していただくための情報発信、コミュニケーション機能を強化し、企業価値の向上につなげてまいります。」
ブランド価値、情報発信、コミュニケーション機能を通じた企業価値向上を新中期経営計画の機能戦略として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、「桜姫」「麦小町」等の当社ブランド食肉の拡販に引き続き取り組みました。量販店チャネルにおいては、「桜姫」「麦小町」のTVCMを活用し、店頭販促を強化しました。外食チャネル、CVSチャネルにおいてもブランド食肉の販売を強化するとともに、ニーズや店舗でのオペレーションを踏まえた提案営業を推進しました。」
ブランド食肉の拡販、テレビCM、店頭販促、外食・CVS向け販売強化、提案営業を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「食肉事業においては、「桜姫」「麦小町」等の当社ブランド食肉の拡販に引き続き取り組みました。量販店チャネルにおいては、北海道・東北・福岡エリアで「桜姫」「麦小町」のTVCMを放映し、それに合わせて店頭販促等を強化しました。」
ブランド食肉の拡販、テレビCM、店頭販促、提案営業を通じたブランド認知向上を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、食肉事業においては、「桜姫」「麦小町」等の当社ブランド食肉の販促に引き続き取り組み、「ニッポンハムグループ 桜姫サポーティングマッチ」と題したセレッソ大阪の公式試合でのイベント開催や、ラジオ番組での宣伝、更に6月から北海道での「麦小町」のTVCM放映開始に合わせた店頭販促強化等を実施しました。」
ブランド食肉の販促、イベント、ラジオ、テレビCM、店頭販促を通じたブランド認知向上を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新しくなったグループブランド、企業ブランドと商品ブランドの繋がりがお客様をはじめとするあらゆるステークホルダーに認知され、支持されるための戦略的なブランディング活動により、No.1ブランドの確立と当社グループの企業価値向上を目指します。」
戦略的ブランディング、マーケティング機能、流通チャネル戦略、ソーシャルブランディングによるNo.1ブランド確立を継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社ブランド食肉は、前年度に引き続き実施した「桜姫・麦小町ナイター」、TVCMの放映に加え、新たにラジオ番組を通じて宣伝を行うなど、より多面的なコミュニケーションを行うことで、販売数量を大きく伸ばしました。」
ブランド食肉の販促とコミュニケーション手段の拡大を継続し、販売数量の増加を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、ブランド食肉拡販を目指した様々なプロモーション施策を通じて当社グループの認知度向上に努めました。」
ブランド食肉の販促と認知度向上を継続している。桜姫について北海道・関西でのテレビCM、ラジオ番組などコミュニケーション手段の拡大を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、ブランド食肉拡販を目指した様々なプロモーション施策を通じて当社グループの認知度向上に努めました。」
ブランド食肉の販促と認知度向上を引き続き進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新しくなったグループブランド、企業ブランドと商品ブランドの繋がりがお客様をはじめとするあらゆるステークホルダーに認知され、支持されるための戦略的なブランディング活動により、No.1ブランドの確立と当社グループの企業価値向上を目指します。」
全社マーケティング・ブランディング機能、流通チャネル戦略、ブランド意識、ソーシャルブランディングを施策として掲げている。