eコマース・内食・ストック需要への対応
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2023前進有価証券報告書
「新規事業においては、ＤｔｏＣ（Direct to Consumer）事業の「Meatful」、「Table for All」の売上げ拡大に向けた取組みを実施しました。新たにサステナブル事業として「Mealin’Good」（ミーリングッド）のブランド立ち上げを行い、限りある資源の有効活用や新たな食の選択肢を増やすための取組みを強化してまいりました。」
Meatful・Table for Allの売上拡大に加え、資源有効活用と食の選択肢拡大を目的とするサステナブル事業「Mealin’Good」を立ち上げた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「新規事業においては、第１四半期連結累計期間に立ち上げたＤtoＣ（Direct to Consumer）の２事業 （エンタメ事業「Meatful」、ウェルネス事業「Table for All」）について会員数を増やしながら直接販売を行いました。今後新たにエシカル事業の立ち上げを計画しており、社会課題解決に寄り添ったサービスを展開してまいります。」
D2Cの2事業で会員数を増やしながら直接販売を進め、さらにエシカル事業の立ち上げ計画を示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業においては、第１四半期連結累計期間に立ち上げたＤ２Ｃ（Direct to Consumer）の２事業（エンタメ事業「Meatful」、ウェルネス事業「Table for All」）のサービス認知拡大と新規顧客の獲得に努めました。」
MeatfulとTable for Allの立ち上げ後、サービス認知拡大と新規顧客獲得を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新規事業においては、Ｄ２Ｃ（Direct to Consumer）の新サービスであるエンタメ事業「Meatful」、ウェルネス事業「Table for All」の２事業の立ち上げを行い、サービス認知拡大と新規顧客の獲得に努めました。」
MeatfulとTable for Allの立ち上げ後、サービス認知拡大と新規顧客獲得を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供」では、Ｄ２Ｃによる新たな商品・サービスによる新しい価値の提供を始めました。具体的にはエンタメ事業では食のエンターテインメントサイト「Meatful」、ウエルネス事業では食物アレルギーケアの総合プラットフォーム『Table for All 食物アレルギーケア』への参入を開始しました。」
D2Cを活用した新規領域への取り組みを、MeatfulやTable for Allへの参入開始として具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「加えて、「疲労感の軽減」と「記憶力の維持」をサポートする機能性表示食品「ＩＭＩＤＥＡ（イミディア）」の発売やＤ２Ｃ（Direct to Consumer）の取組みなど新規領域へのチャレンジ、2023年の新球場開業を見据えた北海道プロジェクトや、経営基盤強化のためのＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の推進などに取り組みました。」
D2Cの取り組みを継続し、機能性表示食品「ＩＭＩＤＥＡ」の自社ECサイトでの発売により、消費者への直接販売を具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、Ｄ２Ｃ（Direct to Consumer）など新規領域へのチャレンジ、2023年の新球場開業を見据えた北海道プロジェクトや、経営基盤強化のためのＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の推進などに取り組みました。」
D2Cなど新規領域への挑戦を、新球場開業を見据えた北海道プロジェクトやDXとともに継続している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「加えて、Ｄ２Ｃ（Direct to Consumer）など新規領域へのチャレンジ、2023年の新球場開業を見据えた北海道プロジェクトや、経営基盤強化のためのＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の推進などに取り組みました。」
従来のeコマース・内食・ストック需要への対応から、D2Cなど新規領域への挑戦へ取り組み範囲を広げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「具体的施策としては、新型コロナウイルス感染症の影響による内食需要増加に対応した安定供給体制を維持するとともに、ニューノーマルに対応した新たな商談スタイルやプロモーションの実施やジッパー付き大袋商品など新商品の提案、伸長する量販チャネルに向けた販売体制の見直しなどに取り組みました。」
内食需要、買い置き需要、量販チャネルの伸長に対し、新たな商談スタイル、プロモーション、新商品提案、販売体制見直しで対応している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「食肉事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、健康志向の高まりや、自宅での料理需要に応えるべく、ブランド食肉への栄養成分量を表示した販促物の活用や、ＳＮＳでのレシピ発信、さらには当該レシピのＱＲコードを店頭販促物にも拡大展開するなど、伸長した量販店チャネルへの取組みを強化しました。また、外食店の営業自粛要請などにより需要の高まりを見せるテイクアウト・宅配といった新たな伸長チャネルに対しても、積極的に販売提案を実施しました。」
内食需要、量販店、テイクアウト・宅配の伸長に対し、栄養情報、レシピ発信、店頭販促、販売提案を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの強みを活かしながら、感染拡大以降のｅコマースの拡大、ストック需要の増加、まとめ買い、内食需要の増加、栄養バランスのとれた食事への関心の高まりなどに応えていきます。」
新型コロナウイルス感染症によるライフスタイル・食のスタイルの変化に対し、eコマース、内食、まとめ買い、栄養バランス需要への対応を新たな事業課題として明示した。