収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト
FY2022-Q1に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「中期経営計画２０２６」２年目は、良好な外部環境の寄与に加え、自律的な収益基盤の強化策が奏効し過去最高益を達成となりました。」
中期経営計画2026の2年目に、売上高1兆4,574億円、事業利益683億円、ROE6.6％、ROIC6.1％となり、年度計画を上回る過去最高益を記録した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、食肉事業において国産鶏肉の相場上昇及び豪州牛肉の生産数量増加により利益確保が進んだことや、ボールパーク事業の貢献等から、対前年中間比34.1％増の36,341百万円となりました。」
食肉事業で国産鶏肉の相場上昇・豪州牛肉の生産数量増加、ボールパーク事業の貢献があり、連結事業利益は前年中間期比34.1％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、加工事業の商品ミックス改善並びに生産最適化の進行や、海外事業において豪州の牛肉生産数量の増加により利益確保が進んだことなどから、対前年中間比8.5％増の27,092百万円となりました。」
加工事業の商品ミックス改善・生産最適化、豪州牛肉事業の生産数量増加により、連結事業利益が前年中間期比8.5％増となった。収益性を伴う事業モデルへの移行について、半期実績で具体的な改善を記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、食肉事業における販売の伸長や、海外事業において豪州の牛肉事業が好調であったことなど、全セグメントにおいて収益性が改善したことから対前年同四半期比68.0％増の41,545百万円となりました。」
食肉事業の販売伸長、豪州牛肉事業の好調などにより、全セグメントで収益性が改善し、連結事業利益は前年同期比68.0％増となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「中期経営計画２０２３」は、経営理念の実現に向け、2030年における当社グループのありたい姿であるニッポンハムグループ「Vision2030」をマイルストーンとして位置付け、その達成に向け、既存事業の強化と構造改革、持続可能性の追求、成長領域における事業育成について中長期視点で取り組んでまいります。」
既存事業の強化・構造改革、持続可能性、成長領域育成を通じて収益性と持続可能性を両立する事業モデルへ移行する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、ＡＩを用いた豚の健康や発情状況を判定するスマート養豚システム「PIG LABO」の製品化に向けた取組み、経営基盤強化のためのＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の推進、最適なポートフォリオ構築に向けた取組みを行ってまいりました。」
収益性と持続可能性を両立する事業モデルへの移行を、スマート養豚、DX、ポートフォリオ構築などの施策とともに継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは、「2030年におけるありたい姿」として掲げたニッポンハムグループ、「Vision2030」“たんぱく質を、もっと自由に。”の実現に向けたマイルストーンとして2021年４月からスタートした「中期経営計画２０２３」において、４つの経営方針「収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト」「海外事業における成長モデルの構築」「新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供」「ビジョン実現に向けたコーポレート機能の強化」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
収益性と持続可能性を併せ持つ事業モデルへの移行を含む中期経営計画２０２３の４方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「2030年におけるありたい姿」として掲げたニッポンハムグループ「Vision2030」“たんぱく質を、もっと自由に。”の実現に向けたマイルストーンとして2021年４月からスタートした「中期経営計画２０２３」において、４つの経営方針「収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト」「海外事業における成長モデルの構築」「新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供」「ビジョン実現に向けたコーポレート機能の強化」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
収益性と持続可能性を併せ持つ事業モデルへの移行を含む中期経営計画２０２３の４方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト」については、加工事業においてコロナ禍による原材料価格高騰を受け、価格改定を実施しました。製造工程では、シャウエッセンの高生産ラインを集約し効率化を追求しました。同時に加工事業本部に組み込まれた宝幸やルナ、日本ピュアフードとのシナジー効果が一部発現しました。またサステナビリティ追求として、環境に配慮した包材への変更としてシャウエッセンの包装形態を変更し包装資材重量 28％削減、年間ＣＯ２排出量約4,000トン削減につなげていきます。」
価格改定、生産ライン集約、組織統合後のシナジー発現、環境配慮型包装を通じて、収益性と持続可能性を両立する事業モデルへの移行を具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「４つの経営方針「収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト」「海外事業における成長モデルの構築」「新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供」「ビジョン実現に向けたコーポレート機能の強化」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
中期経営計画２０２３の４つの経営方針を、引き続き事業展開の軸としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「４つの経営方針「収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト」「海外事業における成長モデルの構築」「新たな商品・サービスによる、新しい価値の提供」「ビジョン実現に向けたコーポレート機能の強化」に基づく事業展開を推進してまいりました。」
中期経営計画２０２３の4つの経営方針を引き続き事業展開の軸としている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「収益性を伴ったサステナブルな事業モデルへのシフト」
中期経営計画２０２３の経営方針として、収益性と持続可能性を併せ持つ事業モデルへの移行を初めて掲げている。