原材料価格の高騰等
FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-04。
明治ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-09-04顕在化sp.m.jiji.com
「中国の食品子会社で、上海や広州の新工場稼働に伴う製造コストの増加や、チョコレート製品の原材料となるカカオの高騰、アイスクリーム製品などの販売不振により、計１９４億円の減損損失を計上したため。」
カカオの高騰が中国食品子会社の減損損失の要因として報じられ、原材料価格上昇の影響が具体的な損失に結び付いた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「海外における社会情勢の急激な変化や戦争・テロの発生など地政学リスクが顕在化する中、輸入原材料のうち海外依存度の高い主要原材料のリスク内容と対策、特に価格高騰が続くカカオ豆の調達状況及びその対策について確認しました。」
原材料価格リスクについて、海外依存度の高い原材料と、価格高騰が続くカカオ豆を2024年度の取締役会重点テーマとして確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2024年３月期は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和や賃金上昇などにより、人流および景気の緩やかな回復が期待されますが、国内の生乳取引価格や円安進行にともなう原材料価格およびエネルギーコストの上昇が続き、当社グループ業績にも影響する見通しです。」
生乳取引価格、円安に伴う原材料価格・エネルギーコスト上昇が継続し、業績に影響する見通しを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「国内の生乳取引価格や円安進行にともなう原材料価格およびエネルギーコストの上昇は依然として続いており、当社グループ業績にも影響する見通しです。」
生乳取引価格、円安に伴う原材料価格・エネルギーコスト上昇が引き続き業績に影響する環境として記載されている。一方、食品では価格改定効果により上期利益への影響をカバーした。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年３月期は、新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済や国内消費動向への影響、また、ロシア・ウクライナ情勢や円安などに起因する原材料価格およびエネルギーコストの高騰の影響を大きく受けました。」
原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響が、ロシア・ウクライナ情勢や円安を背景として拡大し、食品セグメントの大幅減益として実際に表れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「2023年３月期は、新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済や国内消費動向への影響、また、ロシア・ウクライナ情勢や円安などに起因する原材料価格およびエネルギーコスト高騰の影響を大きく受けています。」
原材料・エネルギーコスト高騰について、ロシア・ウクライナ情勢や円安を背景とする影響を大きく受けていると記載し、食品セグメント利益の大幅な減少として実績にも表れた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「食品セグメントでは、急激な円安進行に伴う原材料コストおよびエネルギーコストの上昇が当初の想定を上回り、厳しい経営環境が続いております。」
急激な円安を背景に、原材料・エネルギーコストの上昇が当初想定を上回った。食品セグメント利益も前年同期比で大幅に減少し、コスト高騰の影響がさらに明確になっている。算定可能な具体的数値はリスク記述中にないため、quantifiedはfalseとした。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「2023年３月期は、新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済や国内消費動向への影響、また、ロシア・ウクライナ情勢や円安などに起因する原材料価格およびエネルギーコストの高騰が続くものと考えられます。」
原材料価格リスクに、ロシア・ウクライナ情勢と円安を背景とするエネルギーコスト高騰が加わり、食品セグメント利益の大幅な減少として実績にも表れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く市場環境は、競争の激化、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けた市場構造や消費マインドの変化など、不透明な状況が続いています。また、原材料価格やエネルギーコストの高騰が企業収益を圧迫し、消費者物価にも大きな影響を与えています。」
原材料価格リスクに加え、エネルギーコスト高騰も収益を圧迫する要因として明示された。リスク表でもサプライチェーンの重要度が高く、前年からの変化は上向きと記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「食品セグメントにおいて、ヨーグルト・チーズ事業の前年の特需の反動減が想定よりも大きいことに加え、中国の牛乳・ヨーグルト事業や米国の菓子事業が計画を下回って推移しています。加えて、原材料コストやエネルギーコストの高騰が想定を上回るなど、厳しい環境が続いています。」
原材料コストに加えてエネルギーコストの高騰も想定を上回り、食品セグメントの利益を圧迫する状況がさらに明確になっている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「食品セグメントにおいては、前年の新型コロナウイルス感染症拡大の影響による特需の反動減が想定よりも大きく、売上成長の下押し要因となっています。加えて、原材料価格の高騰や為替動向が利益を圧迫するリスクも高まっています。」
原材料価格高騰による利益圧迫リスクが高まっていると記載し、原材料コスト増が食品セグメント利益の下押し要因として実際に表れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原材料の調達不足・余剰、価格高騰・生乳調達の困難化・生産トラブル等による生産活動の停止・物流起因による製品供給の不安定化」
原材料価格高騰に加え、調達不足・余剰、生乳調達、生産停止、物流不安定化までサプライチェーン上のリスクを広く整理している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減収の影響や原材料調達コストの増加により前第３四半期連結累計期間を下回りました。」
原材料調達コストの増加が、発酵デイリー事業の営業利益を前年同期比で押し下げる要因として第3四半期累計でも実際に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減収の影響や原材料調達コストの増加により前第２四半期連結累計期間を下回りました。」
原材料調達コストの増加が、発酵デイリー事業の営業利益を前年同期比で押し下げる要因として実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、プロバイオティクスの減収や原材料コストの増加により前第１四半期連結累計期間を下回りました。」
原材料コストの増加が、発酵デイリー事業の営業利益を前年同期比で押し下げる要因として当四半期にも実際に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの主要原材料（生乳、乳製品、カカオ豆、ナッツ類等）及びエネルギー原料は、国内及び諸外国の需給状況や投機筋の介入などにより価格に影響を受ける可能性があります。こうした価格高騰により、調達や生産コストに大きな影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料・エネルギー原料の価格変動が調達・生産コストへ影響するリスクを継続記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、飼料子会社が増益となりましたが、一部子会社における原材料価格高騰の影響などにより前第１四半期連結累計期間並みとなりました。」
原材料価格高騰のリスクが、一部子会社の利益を押し下げる要因として当四半期にも実際に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、国内外の乳原料調達コストの上昇があったものの、費用効率化の取り組みにより前連結会計年度を上回りました。」
原材料価格上昇リスクが当年度にも実際に発生し、食品事業の利益要因として記載されている。ただし費用効率化により利益は前年度を上回った。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は前第３四半期連結累計期間を下回りました。主力商品の伸長によりプロダクトミックスの改善が進んだ菓子事業をはじめ、栄養事業、海外事業は前第３四半期連結累計期間を上回りましたが、発酵デイリー事業はヨーグルトの減収、加工食品事業は原材料コストアップの影響により前第３四半期連結累計期間を下回りました。」
原材料コストアップの影響が加工食品事業の利益減少として第3四半期累計でも実際に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「加工食品事業は減収や原材料のコストアップの影響により前第２四半期連結累計期間を下回りました。」
原材料価格の上昇リスクが、加工食品事業の前年同期比減収・減益要因として実際に表れている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「食品セグメントでは、為替や原材料相場の変動により原材料調達コストの上昇を見込む中」
為替・原材料相場の変動を背景に、原材料調達コストの上昇を見込む状況を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主要原材料（生乳、乳製品、ココア豆、ナッツ類等）及びエネルギー原料は、国内及び諸外国の需給状況や投機筋の介入などにより価格に影響を受ける可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の高騰が調達・生産コストに影響するリスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要原材料（生乳、乳製品、ココア豆、ナッツ類等）及びエネルギー原料は、国内及び諸外国の需給状況や投機筋の介入などにより価格に影響を受ける可能性があります。こうした価格高騰により、調達や生産コストに大きな影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料・エネルギー原料の価格変動を業績・財政状態へのリスクとして挙げている。