輸入原材料30％程度に伴う円安リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
B−R サーティワン アイスクリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが」
輸入原材料に関連する円安を含む原材料コスト上昇の影響が、売上原価の増加として実際に発生したと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「約40％の原材料は海外から輸入しているため、為替変動の影響を受けます。」
輸入原材料比率を約40％と記載し、従来の約30％から円安・為替変動へのエクスポージャーが拡大している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより」
円安を含む原材料コスト上昇の影響は継続しているが、サプライヤーとの協働、調達コスト抑制、製造管理最適化などにより影響の一部を抑制している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが」
輸入原材料に関連する円安の影響を含む売上原価増加が当期に実際に発生したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、売上の伸長に比べて売上原価の抑制が図られております。しかしながら昨今の原材料の高騰により昨年対比では原価率が2.3％上昇したため」
輸入原材料に関連する円安の影響を含む売上原価増加が実際に発生し、原価率は前年対比2.3％上昇した。一方、調達・製造面の対策により影響の一部を抑制している。 - FY2023対処有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前期と比較して４億円ほどのコスト増に留めることが出来ました。」
円安による売上原価増加の影響は発生したが、調達コスト抑制と製造原価低減によりコスト増を約4億円に抑えたと説明している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前年同期間と比較して３億円ほどのコスト増に留めることが出来ました。」
円安による売上原価増加の影響は発生したが、原料調達コスト抑制と製造原価低減により、コスト増を約3億円に抑えたと説明している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「売上の大幅な伸びと原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協同して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前年同期間と比較して２億円ほどのコスト増に留めることができました。」
円安による売上原価増加の影響は発生したが、原料調達コストの抑制と製造原価低減により、コスト増を約2億円に抑えたと説明している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「増収及び製造原価の抑制を行った結果、原価の高騰及び円安の影響を一部吸収し、前年同期間と比較して１億18百万円のコスト増に留めました。」
円安によるコスト上昇リスクは残るものの、製造原価の抑制等により影響を一部吸収し、コスト増を1億18百万円に抑えたと説明している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その一方、資源の高騰及び円安による物価上昇、人件費の高騰などが懸念されています。」
約30％の輸入原材料に関連する円安リスクについて、円安による物価上昇とコスト上昇傾向を懸念要因として記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
約30％の輸入原材料に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、約30％の原材料は海外から輸入しているため、為替変動の影響を受けます。」
約30％の輸入原材料に伴う為替変動リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
輸入原材料約30％に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また約30％の原材料は海外から輸入しているため、為替変動の影響を受けます。」
約30％の輸入原材料に伴う為替変動リスクを継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
輸入原材料の使用に伴う円安リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
輸入原材料の使用に伴う円安リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、輸入原材料を全体の30％程度使用しており、為替が大幅に円安に振れるような事態が発生した場合には輸入原材料の高騰が考えられ、その結果売上原価が悪化し、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
輸入原材料約30％を背景とする円安による原材料高騰・売上原価悪化リスクを再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
輸入原材料の使用に伴う円安リスクについて、重要な変更がないと明記している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、輸入原材料を全体の30％程度使用しており、為替が大幅に円安に振れるような事態が発生した場合には輸入原材料の高騰が考えられ」
輸入原材料が全体の30％程度であることを背景とする円安リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は原材料全体の30％程度を輸入しており、製造コストに影響を及ぼすものとして、為替の大幅な円安。」
原材料の約30％を輸入していることを背景に、大幅な円安による輸入原材料高騰と製造コスト上昇のリスクを記載している。