生産効率向上と原材料費・動力費の低減
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-07-30。
カルビーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より2年遅い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- 2026-07-30前進決算
「国内事業は、コスト高騰、販売数量減の影響に対し、価格・規格改定効果やせとうち広島工場稼働増に伴う生産性改善の寄与もあり増益となりました。」
コスト高騰と販売数量減に対し、価格・規格改定およびせとうち広島工場の生産性改善が増益に寄与した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「営業利益は、26,173百万円(前連結会計年度比10.0%減)となり、売上高営業利益率は7.7%(前連結会計年度比1.3ポイント低下)となりました。」
売上高は増加した一方、せとうち広島工場の減価償却費、インフレによる費用増加等により営業利益と営業利益率が悪化した。 - 2026-05-14悪化決算
「せとうち広島工場稼働に伴う減価償却費等の固定費の増加やインフレによる継続的な費用増加のため、減益となりました。」
工場稼働に伴う固定費とインフレによる費用増加が、利益を押し下げる要因として通期で具体化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は10,158百万円(前年同期比31.9%減)となり、売上高営業利益率は6.1%(前年同期比3.4ポイント低下)となりました。国内事業は、価格・規格改定効果や販売数量増による増益はあったものの、せとうち広島工場稼働に伴う減価償却費やインフレによる費用増加およびコスト上昇に対して価格・規格改定が後追いとなったことにより、減益となりました。」
コスト上昇と価格・規格改定の遅れにより、営業利益率が前年同期比3.4ポイント低下し、従来のコスト改善基調から悪化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益は、27,304百万円(前連結会計年度比22.8%増)となり、売上高営業利益率は9.0%(前連結会計年度比1.1ポイント上昇)となりました。国内事業において、年度を通じ原材料価格の上昇は継続しましたが、これを価格・規格改定により相殺し、販売数量の伸長により増益となりました。」
原材料価格上昇が続く中、価格・規格改定と販売数量伸長により通期営業利益が27,304百万円、営業利益率が9.0%へ改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は23,715百万円(前年同期比31.3%増)となり、売上高営業利益率は10.4%(前年同期比1.8ポイント上昇)となりました。国内事業において、原材料価格の上昇が継続したものの、価格・規格改定効果および販売数量の伸長による増益要因が上回りました。」
原材料価格の上昇が続く中、価格・規格改定効果と販売数量の伸長が上回り、営業利益率は10.4%へ改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は13,514百万円(前年同期比31.9%増)となり、売上高営業利益率は9.2%(前年同期比1.5ポイント上昇)となりました。国内事業において、原材料価格は上昇しましたが、価格・規格改定効果および販売数量増による増益要因がこれを上回りました。」
原材料価格が上昇する中、価格・規格改定効果と販売数量増が上回り、営業利益は13,514百万円、営業利益率は9.2%へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は7,244百万円(前年同期比35.1%増)となり、売上高営業利益率は9.9%(前年同期比1.7ポイント上昇)となりました。数量増および価格・規格改定効果が原材料や動力費の継続的なコスト上昇を吸収し、増益となりました。」
数量増と価格・規格改定効果により、原材料・動力費の継続的なコスト上昇を吸収した。営業利益は7,244百万円、営業利益率は9.9%へ改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業利益は、下期は価格・規格改定効果でコスト高騰によるマイナス影響を吸収できたものの、通期では原材料価格や動力費の高騰の影響が大きく、22,233百万円(前連結会計年度比11.5%減)となりました。」
下期には価格・規格改定でコスト高騰を吸収したが、通期では原材料価格・動力費高騰の影響を吸収しきれず、営業利益は前期比11.5%減となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は包装資材や食油等の原材料価格や動力費の高騰により、18,063百万円(前年同期比13.5%減)となり、売上高営業利益率は8.7%(前年同期比2.6ポイント低下)となりました。9月以降は改定効果でコスト高騰によるマイナス影響を吸収できております。」
原材料価格・動力費高騰により累計営業利益は減少した一方、9月以降は価格・規格改定の効果でコスト高騰のマイナス影響を吸収できたと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は10,246百万円(前年同期比23.0%減)となり、売上高営業利益率は7.7%(前年同期比3.4ポイント低下)となりました。増収効果が増益に寄与したものの、食油や輸入ばれいしょ、包材等の原材料価格や動力費の高騰によるマイナス影響を吸収できず、減益となりました。」
増収効果があったものの、原材料価格・動力費の高騰を吸収できず、営業利益は前年同期比23.0%減、営業利益率は7.7%へ低下した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、国内・海外における価格・規格改定効果や増収効果が増益に貢献したものの、食油や輸入ばれいしょ等の原材料費や動力費の高騰によるマイナス影響を吸収できず、5,363百万円(前年同期比22.7%減)となり、売上高営業利益率は8.2%(前年同期比3.4ポイント低下)となりました。」
価格・規格改定や増収効果があったものの、原材料費・動力費の高騰を吸収できず、営業利益と営業利益率が悪化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業利益は、製品の価格・規格改定やコスト・リダクション等の対策を講じたものの、食油等原材料価格の高騰影響を吸収できず、25,135百万円(前連結会計年度比7.1%減)となりました。」
価格・規格改定やコスト・リダクションを実施したものの、食油等原材料価格の高騰を吸収できず、営業利益は25,135百万円、前期比7.1%減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、食油等原材料価格の高騰により、20,885百万円(前年同期比4.4%減)となりました。売上高営業利益率は11.3%となり、収益認識基準適用の影響を除外した実質ベースでは前年同期に比べ0.9ポイント低下しました。」
原材料価格の高騰により営業利益が前年同期比4.4%減、実質ベースの営業利益率が0.9ポイント低下した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、巣ごもり需要およびポテトかいつかとWarnockの買収効果により、266,745百万円(前連結会計年度比4.2%増)となりました。営業利益は、増収効果に加えて、販売促進費や旅費交通費等の経費抑制効果が増益に寄与したものの、高付加価値の土産用商品の売上減少が利益にマイナスに影響し、27,064百万円(前連結会計年度比2.2%減)となり、営業利益率は10.1%(前連結会計年度比0.7ポイント低下)となりました。」
販売促進費や旅費交通費等の経費抑制効果が増益要因として記載された。一方、営業利益率は10.1%へ低下した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内において物流費や包材費等のコストが上昇するも、国内スナック菓子の価格改定効果に加えて、国内外の増収効果が増益に貢献しました。」
コスト上昇が続く中でも、価格改定と増収効果による利益確保が記載された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、21,879百万円(前年同期比7.0%増)と前年同期を上回り、営業利益率は11.4%(前年同期比0.5ポイント改善)となりました。国内事業においては、物流費や包材費が上昇するも、スナック菓子の売上拡大に加え、前年ポテトチップス増量に伴い悪化した原価等のコストが改善しました。海外事業においては、主に英国での売上拡大ならびにコスト改善と、豪州での売上拡大が増益に貢献しました。」
物流費・包材費の上昇がある中、国内の原価改善、英国のコスト改善、豪州の売上拡大により営業利益率は11.4%へ改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、13,258百万円(前年同期比12.9%増)と前年同期を上回り、営業利益率は10.6%(前年同期比0.9ポイント改善)となりました。国内事業においては、物流費や包材費が上昇するも、主にポテトチップス増量に伴い前年同期に悪化した原価等のコストが改善しました。」
物流費・包材費の上昇がある中、ポテトチップス増量に伴い前年同期に悪化した原価等のコストが改善し、営業利益率は10.6%へ0.9ポイント改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、6,448百万円(前年同期比11.7%増)と前年同期を上回り、営業利益率は10.4%(前年同期比1.0ポイント改善)となりました。国内事業においては、物流費及び包材費が上昇するも、ポテトチップス増量に伴い前年同期に悪化した原価等のコストが改善しました。」
物流費・包材費の上昇がある中、前年同期に悪化した原価等のコストが改善し、営業利益率は10.4%へ1.0ポイント改善した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、20,441百万円(前年同期比6.5%増)と前年同期を上回り、営業利益率は10.9%(前年同期比0.6ポイント改善)となりました。国内事業においては、原材料費や物流費の上昇が見られる中、ポテトチップスの売上増加と工場稼働率の回復による原価改善が増益に貢献しました。海外事業においては、北米での廃棄ロス削減と生産性改善による原価低減や、中国向け「フルグラ」の販売拡大による利益の増加が貢献しました。」
国内工場の稼働率回復、北米の廃棄ロス削減・生産性改善、中国向けフルグラ販売拡大が利益改善に寄与し、営業利益率は10.9%へ改善した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、国内事業において、ポテトチップスの売上増加により工場稼働率が回復し原価が改善したことや、海外事業においても、北米の廃棄ロス低減等により原価が改善し、11,740百万円(前年同期比13.6%増)と前年同期を上回り、営業利益率は9.7%(前年同期比1.0ポイント改善)となりました。」
国内工場の稼働率回復、北米の廃棄ロス低減により原価が改善し、営業利益は11,740百万円、営業利益率は9.7%となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、国内事業において、ポテトチップスの売上増加により工場稼働率が回復し原価が改善したことや、海外事業においても、北米の廃棄ロス低減等により原価が改善し、5,774百万円(前年同期比69.2%増)と前年同期を上回り、営業利益率は9.4%(前年同期比3.4ポイント改善)となりました。」
国内工場の稼働率回復、北米の廃棄ロス低減による原価改善が確認され、営業利益は5,774百万円、営業利益率は9.4%となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「収益力と価格競争力を高めるために、あらゆる事業、分野において一層のコスト・リダクションへの取組みを進めてまいります。収益構造改革を推進し、国内はもとよりグローバル市場での競争力を持ち、経営環境の変化に左右されない強い事業基盤の構築を目指します。」
全事業・全分野でコスト・リダクションを進め、収益構造改革と強い事業基盤の構築を目指す方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、シリアル食品およびポテト系スナックならびに北米事業の売上減少の影響に加え、国内外工場の稼働低下による原価率の上昇により19,190百万円(前年同期比13.7%減)となり、営業利益率は10.3%(前年同期比1.5ポイント悪化)になりました。」
コスト・リダクション方針は継続しているが、国内外工場の稼働低下による原価率上昇が利益を押し下げた。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、国内のポテト系スナックおよびシリアル食品や北米の売上減少の影響に加え、国内外の稼働低下による原価悪化により10,338百万円(前年同期比24.8%減)となり、営業利益率が8.7%(前年同期比2.4ポイント悪化)になりました。」
コスト・リダクションの方針が継続する一方、国内外の稼働低下による原価悪化が生じ、営業利益と営業利益率が前年同期を下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益力と価格競争力を高めるために、あらゆる事業、分野において一層のコスト・リダクションへの取組みを進めてまいります。」
コスト・リダクションを全事業・全分野で継続する方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益については、国内を中心とした売上の増加、原材料費等の低減があったものの、海外事業の主力地域における売上減少や積極的な販売促進活動に伴い販売費が増加したことにより22,244百万円(前年同期比1.5%増)となり、営業利益率は11.8%(前年同期並み)となりました。」
原材料費等の低減を継続して実施したと記載しているが、販売費増加や海外売上減少もあり、営業利益率は前年同期並みとなった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益については、積極的な販売促進活動に伴い販売費が増加したものの、国内を中心とした売上の増加、原材料費等の低減により、13,753百万円(前年同期比7.4%増)、営業利益率は11.1%(前年同期比0.5ポイント増)となりました。」
原材料費等の低減が、売上増加とともに営業利益の増加に寄与したと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「コスト・リダクションでは、引き続き生産効率の向上、原材料費の低減等に取り組みました。」
生産効率向上と原材料費低減をコスト削減の具体的施策として記載している。