生産性向上と経費削減
FY2017-Q1に初出。42回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
モロゾフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「店舗のローコストオペレーションの推進や工場の自動化などを進め、人員体制の最適化に努めるとともに一部商品の価格改定や設計変更などの原価低減対策に取り組みましたが、カカオやナッツの仕入価格の上昇を中心とした原材料価格高騰、西神第２工場の改修および新船橋工場の稼働による減価償却費や設備の移設費が大きく影響し、営業利益は50百万円（前年同期比88.0％減）」
ローコスト運営、自動化、人員最適化、価格改定・設計変更を進めた一方、原材料高と工場稼働に伴う減価償却費・移設費により営業利益が大幅に減少した。 - FY2026原価率上昇と販管費率改善が併存有価証券報告書
「売上原価は、工場の人員体制の最適化に努めるとともに一部商品の設計変更や価格改定に取り組みましたが、カカオを中心とした原材料価格高騰の影響を受けた結果、対売上高比率は51.7％となり、前連結会計年度より2.5ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費は、最低賃金の上昇や物流関連費の増加の影響はありましたが、店舗の人員体制の最適化や経費の削減に努めた結果、対売上高比率は44.8％となり、前連結会計年度より0.2ポイント減少いたしました。」
人員体制の最適化、設計変更、価格改定、経費削減を進めた一方、原材料高により売上原価率は2.5ポイント上昇し、販管費率は0.2ポイント改善した。 - 2026-03-13悪化業績予想の修正
「損益面につきましては、店舗や工場の人員体制の最適化に努めるとともに一部商品の価格改定に取り組みましたが、カカオを中心とした原材料価格が高騰したことで売上原価率が大幅に上昇したことにより、営業利益は1,264百万円（前期比38.6％減）、経常利益は1,286百万円（前期比38.7％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は642百万円（前期比54.6％減）となりました。」
人員体制の最適化や価格改定を継続した一方、原材料価格高騰による原価率上昇で利益減少が通期数値として明確になっている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、店舗や工場の人員体制の最適化に努めるとともに一部商品の価格改定に取り組んだものの、減収に加え、カカオを中心とした原材料価格の高騰、賃金の引上げによる人件費の増加、輸送費用の上昇や昨年、船橋の物流機能を外部委託に完全移行したことに伴う諸費用の計上などにより、営業利益は424百万円（前年同期比41.7％減）」
人員体制の最適化や価格改定を進めた一方、減収、原材料・人件費・輸送費の上昇、物流機能の外部委託移行に伴う費用により営業利益が前年同期比41.7％減となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上原価は、増収効果や一部商品の価格改定に加え、効率的な生産体制による生産性の向上、コストの削減などに努めましたが、カカオを中心とした原材料の大幅な高騰の影響を受けた結果、対売上高比率は49.2％となり、前連結会計年度より0.7ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費は、店舗の人員体制の最適化や経費の削減に努めましたが、賃金の引上げによる人件費の増加、船橋物流センター移転に伴う諸費用計上や輸送費用の上昇の影響を受けた結果、対売上高比率は45.1％となり、前連結会計年度より0.7ポイント上昇いたしました。」
生産性向上、コスト削減、人員体制最適化、価格改定を進めた一方、原材料、賃金、物流関連費用の上昇により売上原価率・販管費率がともに0.7ポイント上昇した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、増収や一部商品の価格改定に加え、店舗や工場の人員体制の最適化に努めたものの、原材料価格の高騰による売上原価率の上昇、賃金上昇による人件費の増加、倉庫や物流などの費用増加の影響により、営業利益は727百万円（前年同期比12.8％減）、経常利益は748百万円（前年同期比12.6％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は486百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
価格改定や人員体制の最適化を進めた一方、原材料、賃金、倉庫・物流費の上昇により、営業利益等が前年同期比で減少した。効率化施策を記載しつつ、費用上昇による利益圧迫が数値で明確になっている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格の高騰などの影響はあったものの、増収や一部商品の価格改定の効果に加え、店舗や工場の人員体制の最適化により利益創出に努めた結果」
原材料価格高騰による原価上昇の影響を受けながら、価格改定と店舗・工場の人員体制最適化により利益創出を図る取り組みを継続している。 - FY2024原価率上昇と販管費率改善が併存有価証券報告書
「原材料の大幅な高騰の影響を受けましたが、増収効果に加え、効率的な生産体制による生産性の向上、コストの削減などに努めた結果、対売上高比率は48.5％となり、前連結会計年度より0.7ポイントの上昇に留まりました。販売費及び一般管理費は、物流費の高騰や人材不足による人件費の高騰の影響を受けましたが、店舗の人員体制の最適化、経費の削減に努めた結果、対売上高比率は44.4％となり、前連結会計年度より0.3ポイント改善しました。」
生産性向上・コスト削減を継続した一方、原材料高で売上原価率は0.7ポイント上昇し、店舗人員体制の最適化等により販管費率は0.3ポイント改善した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格の高騰などの影響により売上原価率は上昇したものの、増収効果に加えて、店舗や工場の人員体制の最適化などにより利益の創出に努め、営業利益は480百万円（前年同期比11.8％増）となりました。」
原材料価格高騰による原価率上昇の一方、増収と店舗・工場の人員体制最適化により利益創出を図る取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格やエネルギー価格の高騰などの影響により売上原価率は上昇したものの、増収効果に加えて、店舗の人員体制の最適化などにより利益の創出に努め」
原材料・エネルギー価格高騰による原価率上昇の一方、増収と店舗人員体制の最適化によって利益創出を図る取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「増収や一部商品の価格改定の効果に加え、店舗の人員体制の最適化により利益創出に努めたものの、原材料価格やエネルギー価格の高騰などの影響により売上原価率は上昇し」
価格改定や店舗人員体制の最適化による利益創出を図った一方、原材料・エネルギー価格高騰により売上原価率が上昇したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上原価は、増収効果に加え、効率的な生産体制による生産性の向上、コストの削減などに努めた結果、原材料やエネルギー価格は急上昇したものの、まだその影響は限定的に止まったこともあり、対売上高比率は47.8％となりました。」
効率的な生産体制、生産性向上、コスト削減を継続し、原材料・エネルギー価格上昇の影響を受けながらも売上原価率47.8％を確保したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、増収効果や、効率的な生産体制による生産性の向上、店舗の人員体制の最適化に加えて」
効率的な生産体制による生産性向上と、店舗の人員体制の最適化を利益改善策として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、増収効果や、効率的な生産体制による生産性の向上、店舗の人員体制の最適化に加えて」
効率的な生産体制による生産性向上と、店舗の人員体制の最適化を利益改善の施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料費は増加したものの、生産性の向上による売上原価率の改善や、店舗の人員配置の見直しに伴う販売人件費の削減などにより」
原材料費の増加がある一方、生産性向上と店舗人員配置の見直しによる原価率改善・販売人件費削減を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上原価は、増収効果に加え、計画的・効率的な生産体制の構築、経費の削減、売上状況に応じた適正在庫の確保などに努めた結果、対売上高比率は51.3％と前事業年度より1.5ポイント改善いたしました。販売費及び一般管理費は、店舗の人員体制の最適化、経費の削減に努めた結果、対売上高比率は41.3％と前事業年度より3.0ポイント改善いたしました。」
計画的・効率的な生産、適正在庫、人員体制の最適化、経費削減により、売上原価率と販管費率がそれぞれ1.5ポイント、3.0ポイント改善した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また長引くコロナ禍の中で、引き続きお客様や従業員に対する感染防止対策を徹底しながら、生産性の改善、人員体制の最適化、コストの削減、適正在庫の確保に努めました。」
生産性改善、人員体制の最適化、コスト削減、適正在庫の確保を通じた効率化の取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また長引くコロナ禍の中で、引き続きお客様や従業員に対する感染防止対策を徹底しながら、生産性の改善、人員体制の最適化、コストの削減、適正在庫の確保に努めました。」
生産性改善、人員体制の最適化、コスト削減、適正在庫の確保を通じた効率化の取り組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、増収効果に加え、売上状況に応じた生産コントロールによる売上原価率の改善、店舗の人員配置の見直しに伴う販売人件費の削減などにより」
売上状況に応じた生産コントロールと店舗人員配置の見直しを実施し、売上原価率の改善と販売人件費の削減につながったと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価は、工場の生産高減少に伴い生産性は悪化いたしましたが、売上の変動を見据えて柔軟に生産計画や人員配置を見直すことで上昇抑制に努めた結果、対売上高比率は52.8％と前事業年度より1.2ポイントの上昇に留まりました。販売費及び一般管理費は、雇用を維持しつつも適切に人員をコントロールすることで人件費を抑制し、設備投資や経費の圧縮にも努めた結果、対売上高比率は44.3％と前事業年度より1.6ポイントの上昇に留まりました。」
生産計画・人員配置の見直しや経費圧縮を行ったものの、生産高減少に伴い生産性が悪化し、売上原価率と販管費率はいずれも上昇した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「またコロナ禍での対応としては、感染防止対策を徹底しつつ、従業員の雇用を維持しながらの人件費抑制や、経費の圧縮を図るとともに、売上高の変動に対応した柔軟な生産コントロールに努めました。」
人件費抑制や経費圧縮に努めた一方、生産高の減少に伴い売上原価率が悪化し、営業損失777百万円となった。費用抑制の取り組みを上回る売上減少が記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の大幅な減少に加え、生産高の減少に伴う売上原価率の上昇や、売上高の減少に比して固定的経費の負担が相対的に重くなったことから、営業損失は134百万円（前年同期は744百万円の利益）、経常損失は25百万円（前年同期は776百万円の利益）、四半期純損失は195百万円（前年同期は488百万円の利益）となりました。」
生産高の減少による売上原価率の上昇と固定的経費負担の相対的増加により、営業利益・経常利益・純利益がいずれも損失へ転じている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料費の上昇、西神工場の焼菓子ライン再構築に伴う減価償却費の増加などにより、対売上高比率は51.6％と前事業年度より0.4ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費は、新規店舗の出店に伴う減価償却費の増加に加えて、物流費の高騰や人手不足を背景とした人材確保のための人件費の増加などにより、対売上高比率は42.7％と前事業年度より1.3ポイント上昇いたしました。」
生産改革・経費削減による従来の改善テーマに対し、原材料費、工場・店舗投資、物流費、人件費の上昇により売上原価率と販管費率が数値で悪化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、減収の影響に加え、西神工場の焼菓子ライン再構築や店舗の出店、改装に伴う減価償却費の増加、人手不足を背景とした人件費の上昇、運賃値上げによる運送費の上昇など、諸費用が増加したことにより、営業利益は40百万円（前年同期比92.3％減）、経常利益は75百万円（前年同期比86.6％減）、四半期純損失は26百万円（前年同期は317百万円の利益）となりました。」
工場再構築や店舗投資、人件費・運送費の上昇などの諸費用増加により、営業利益と経常利益が大幅に減少し、四半期純損失へ転じた。生産性向上・経費削減による従来の改善構図からさらに悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、西神工場の焼菓子ライン再構築や店舗の出店、改装に伴う減価償却費の増加、人手不足による人件費の上昇、運賃値上げによる運送費の上昇など、諸費用が増加したことにより、営業利益は744百万円（前年同期比30.6％減）、経常利益は776百万円（前年同期比29.9％減）、四半期純利益は488百万円（前年同期比32.5％減）となりました。」
生産性向上・経費削減の従来テーマに対し、工場再構築や店舗出店・改装、人件費、運送費などの諸費用が増加し、利益が前年同期比で大きく減少したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、原材料費が上昇傾向にあることや、西神工場の焼菓子ライン再構築に伴い減価償却費が増加していること、また運送費や荷造費などの物流関連費用も引き続き上昇していることなどにより、営業利益は853百万円（前年同期比15.8％減）、経常利益は868百万円（前年同期比15.6％減）、四半期純利益は580百万円（前年同期比15.8％減）となりました。」
原材料費、工場再構築に伴う減価償却費、物流関連費用の上昇が引き続き記載され、利益減少の要因となっている。新たな生産性改善や経費削減の具体的な進展は示されていない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料費の上昇、西神工場の焼菓子ライン再構築に伴う減価償却費の増加などにより、対売上高比率は51.2％と前事業年度より0.2ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費は、運送費や荷造費などの物流関連諸費用の増加、人材確保や従業員の処遇改善のための人件費の増加などにより、対売上高比率は41.4％と前事業年度より0.5ポイント上昇いたしました。」
従来の生産性向上・経費削減による改善とは異なり、原材料費、工場再構築、物流費、人件費の上昇により売上原価率と販管費率が数値で悪化したことを記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、減収の影響に加え、西神工場の焼菓子ライン再構築に伴う減価償却費の増加、物流関連費用をはじめとした経費の上昇などにより、営業利益は525百万円（前年同期比28.7％減）、経常利益は565百万円（前年同期比29.9％減）、四半期純利益は317百万円（前年同期比38.0％減）となりました。」
生産性向上・経費削減を掲げる一方で、工場再構築に伴う減価償却費と物流関連費用等の上昇が続き、利益の前年同期比減少幅が拡大したことを記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、減収の影響に加え、西神工場の焼菓子ライン再構築に伴う減価償却費の増加、物流コストをはじめとした経費の上昇などにより、営業利益は1,073百万円（前年同期比14.1％減）、経常利益は1,107百万円（前年同期比15.7％減）、四半期純利益は723百万円（前年同期比18.9％減）となりました。」
従来は生産性向上や経費削減による利益改善を記載していたが、本 filing では工場再構築に伴う減価償却費と物流等の経費上昇が利益を圧迫したと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、生産性の向上により売上原価率は改善したものの、減収の影響などにより」
生産性向上による売上原価率の改善を利益面の要因として継続して記載しているが、具体的な改善率は示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上原価は、「生産改革プロジェクト」の継続により労働生産性が改善したことに加え、減価償却費や水道光熱費などの減少により製造経費率も下がったことから、対売上高比率は51.0％と前事業年度より0.8ポイント改善いたしました。」
生産改革プロジェクトを継続し、売上原価率を前事業年度比0.8ポイント改善したという測定可能な前進を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、増収効果に加えて、生産性の向上により売上原価率が改善し」
生産性向上による売上原価率の改善を利益改善の要因として継続して記載している。具体的な改善率は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、増収効果に加えて、生産性の向上により売上原価率が改善し」
生産性向上を通じた売上原価率の改善を利益改善の要因として継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、増収に加え、生産性向上への取り組みの効果などにより」
生産性向上への取り組みを利益改善の要因として継続して記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価は、ナッツ類などの原材料価格の下落や、商品設計の見直し、「生産改革プロジェクト」の継続により工場生産性の向上に努めたことなどにより、対売上高比率は51.8％と前事業年度より1.9ポイント改善しました。」
生産改革プロジェクトと商品設計の見直しを継続し、売上原価率が前事業年度比1.9ポイント改善したという測定可能な前進を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「円高や市況の軟化によるナッツ類などの原料価格の下落や生産性の向上への取り組み、経費削減などの効果もあり」
生産性向上と経費削減を継続し、原料価格の下落も含めて利益改善への効果を説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「円高や市況の軟化によるナッツ類などの原料価格の下落や生産性の向上により売上原価率が改善したことに加え、経費削減の効果もあり」
生産性向上と経費削減を継続し、原料価格の下落も加わって売上原価率が改善したと説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「増収に加え、生産性向上への取り組み、経費削減などに努めたことにより」
生産性向上と経費削減を利益改善に向けた施策として記載している。