人手不足による物流費・人件費上昇
FY2019に初出。19回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2027-H1。
モロゾフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「賃金上昇などの影響もあり、物価上昇が続いております。…カカオやナッツの仕入価格の上昇を中心とした原材料価格高騰、西神第２工場の改修および新船橋工場の稼働による減価償却費や設備の移設費が大きく影響し」
賃金上昇に加え、新工場の稼働・改修に伴う設備費用が発生し、費用上昇が利益を圧迫している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「賃金の引上げによる人件費の増加、輸送費用の上昇や昨年、船橋の物流機能を外部委託に完全移行したことに伴う諸費用の計上などにより」
賃金引上げによる人件費増加に加え、輸送費上昇と物流機能の外部委託移行に伴う費用が実際の利益圧迫要因として記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰による売上原価率の上昇、賃金上昇による人件費の増加、倉庫や物流などの費用増加の影響により、営業利益は727百万円（前年同期比12.8％減）、経常利益は748百万円（前年同期比12.6％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は486百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
賃金上昇による人件費増加に加え、倉庫・物流費が実際の利益圧迫要因となり、営業利益等が前年同期比で減少した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰による売上原価率の上昇、賃金上昇による人件費の増加、倉庫や物流などの費用増加の影響により」
賃金上昇による人件費の増加に加え、倉庫・物流費の増加が実際の利益圧迫要因として記載され、人手不足等を背景とする費用上昇リスクが強まっている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格の高騰、物価の上昇による消費マインドの悪化懸念や採用難による人手不足の深刻化など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
採用難による人手不足の深刻化を、利益や事業環境に関わるリスクとして継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかし、原材料価格やエネルギー価格の高騰、採用難による人手不足の深刻化、物価の上昇による消費マインドの悪化懸念など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
採用難による人手不足の深刻化を、人件費・物流費上昇につながり得る人材確保環境のリスクとして再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、原材料価格やエネルギー価格の高騰、働き手不足の深刻化による物価上昇、実質賃金の伸び悩みなどもあり、顧客の消費マインドの持ち直しに足踏みがみられ、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
働き手不足の深刻化を背景とする物価上昇を引き続き記載し、人件費・物流費上昇につながり得る人材確保環境の厳しさを再確認している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の高騰、働き手不足の深刻化による物価上昇など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
働き手不足が「深刻化」と表現され、人件費・物流費上昇につながり得る人材確保環境の厳しさが強調されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「人員面では、人手不足が顕在化しており、人件費の上昇も予想されます。」
人手不足が顕在化し、人件費上昇も予想されると記載しており、人件費・物流費上昇リスクへの懸念を強めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また損益面におきましても、原材料価格が大幅に上昇しつつあることに加えて、人手不足による人件費や物流コストの増加なども見込まれます。」
人手不足による人件費・物流コストの増加を、引き続き利益面のリスク要因として記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また損益面におきましても、売上減少に伴う売上原価率の上昇や、人手不足による人件費や物流コストの増加、工場等の設備の再構築や強化投資に伴う減価償却費の増加なども見込まれます。」
人手不足による人件費・物流コストの増加を引き続き利益面のリスク要因として記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新規店舗の出店に伴う減価償却費の増加に加えて、物流費の高騰や人手不足を背景とした人材確保のための人件費の増加などにより、対売上高比率は42.7％と前事業年度より1.3ポイント上昇いたしました。」
人手不足を背景とする物流費・人件費の上昇が通期の販管費率を1.3ポイント押し上げたと、数値を伴って記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「人手不足を背景とした人件費の上昇」
人手不足を背景とする人件費の上昇が、当第3四半期累計期間にも諸費用の増加要因として継続して記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「人手不足による人件費の上昇」
人手不足を背景とする人件費の上昇が、当第2四半期累計期間にも諸費用の増加要因として継続して記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「人手不足を背景とした運送費や物流加工費などの物流関連諸費用の増加、人材確保や従業員の処遇改善のための人件費の増加などもあり」
人手不足を背景とする物流関連費用の増加と、人材確保・処遇改善に伴う人件費の増加が、当事業年度の利益圧迫要因として実際に発生したことを記載している。