原価・販売費・物流費の低減と製造改善
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、新グミライン稼働を見据えた人員増強に伴う労務費等固定費の増加に加え、中東情勢の影響による材料費や燃料費等の増加に伴い利益率が低下、」
新グミライン稼働を見据えた人員増強、中東情勢による材料費・燃料費、保管配送費やシステム関連経費などの増加により、利益率が低下したと記載している。従来の原価・物流改善による吸収効果を示す記載はない。 - 2026-07-31再掲業績予想の修正
「更なる生産性向上と、原材料価格の動向に応じた更なる価格設定の見直し等を実施し、収益力の改善に取り組んでまいります。」
コスト上昇を受け、生産性向上による収益力改善を引き続き進める方針を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、直営店舗ヒトツブカンロ、デジタルプラットフォーム「Kanro POCKeT」での高価値商品「グミッツェル」も生産工程の改善により供給量が増加、引続き好調に売上を伸ばした」
生産工程の改善によってグミッツェルの供給量を増加させ、販売拡大につなげたことを通期で報告している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、直営店舗ヒトツブカンロ・デジタルプラットフォーム「Kanro POCKeT」での高価値商品「グミッツェル」も生産工程の改善により供給量が増加、引続き好調に売上を伸ばした」
生産工程の改善によりグミッツェルの供給量が増加し、販売拡大につながったことを記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益は、ＴⅤＣＭ・サンプリング等の広告宣伝費や業容拡大等に向けた一般費の増加があるものの、配送効率化による運賃・保管料率の低減もあり、前期比８億95百万円（26.4％）増益の42億84百万円となりました。」
従来の製造・原価改善に加え、配送効率化による運賃・保管料率の低減を利益改善要因として明示している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の値上がり基調は円安と共に継続しておりますが、上述の通り一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施することで対応し、グミを中心とする販売・生産増による限界利益の増加により、売上総利益は前中間会計期間比６億21百万円（10.5％）増益の65億41百万円となりました。」
原材料価格上昇・円安への対応として価格改定と内容量変更を実施し、グミを中心とする販売・生産増により売上総利益を前年同期比10.5％増加させた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「変動費率は前年同期比で上昇したものの、生産性向上等による限界利益の増加により吸収し、売上総利益は前年同期比25百万円（0.8％）増益の32億58百万円となりました。」
原材料価格上昇と円安により変動費率が上昇した一方、生産性向上等による限界利益の増加で吸収し、売上総利益は前年同期比0.8％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「継続する原材料価格・工場諸経費の上昇に対応し、一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施すると共に、販売数量の増加と生産性向上の実現により、売上総利益は前期比20億64百万円（21.3％）増益の117億38百万円となりました。」
価格改定・内容量変更、生産性向上を組み合わせ、原材料価格や工場諸経費の上昇を吸収しながら売上総利益を前期比21.3％増加させた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「継続する原材料価格の値上がりにより変動費率は上昇したものの、販売数量増加と生産性向上に伴う限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比13億45百万円（19.4％）増益の82億65百万円となりました。」
原材料価格上昇による変動費率上昇下でも、販売数量増加と生産性向上に伴う限界利益増加により、売上総利益が前年同期比19.4％増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「昨年９月から段階的に実施した価格改定に続き、３月より一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施いたしました。継続する原材料価格の上昇により変動費率は上昇したものの、販売数量増加と生産性向上による限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比11億47百万円（24.0％）増益の59億20百万円となりました。」
価格改定と内容量変更を実施し、原材料価格上昇による変動費率上昇下でも、販売数量増加と生産性向上により売上総利益が前年同期比24.0％増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「昨年９月から段階的に実施した価格改定に続き、３月より一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施いたしました。継続する原材料価格の上昇により変動費率は上昇したものの、販売数量増加と生産性向上による限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比７億66百万円（31.1％）増益の32億33百万円となりました。」
2022年9月からの段階的な価格改定に続き、2023年3月から一部商品の価格改定・内容量変更を実施した。原材料価格上昇による変動費率上昇下でも、販売数量増加と生産性向上により売上総利益が31.1％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「原材料価格や工場諸経費が右肩上がりで上昇していく厳しい状況下、大幅な増収達成による生産性の向上と９月から段階的に実施した価格改定により売上原価率の上昇をミニマイズし、前期比13億21百万円（15.8％）増益の96億74百万円となりました。」
原材料・工場諸経費の上昇下で、生産性向上と価格改定により売上原価率の上昇を抑え、売上総利益を前期比15.8％増加させたと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一部価格改定を実施するも原材料価格や工場諸経費の増加により変動費率は上昇いたしましたが、大幅な増収による限界利益の増加と生産性向上により、売上総利益は前年同期比13億58百万円（24.4％）増益の69億19百万円となりました。」
原材料価格や工場諸経費の増加による変動費率上昇を伴いながらも、大幅な増収と生産性向上により売上総利益が前年同期比24.4％増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益は、増収並びに生産金額増加による売上原価率の低減により、前期比15億58百万円（14.3％）増益の124億22百万円となりました。」
増収と生産金額増加を通じた売上原価率の低減により、売上総利益が前期比14.3％増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は増収並びに生産金額増加による売上原価率の低減により、前年同期比９億91百万円（13.4％）増益の83億59百万円となりました。」
増収と生産金額増加を通じた売上原価率の低減により、売上総利益が前年同期比13.4％増加した。販促費・人件費の増加がある中でも、原価低減の効果を数値で開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は増収並びに生産金額増加による売上原価率の低減により、前年同期比４億25百万円（8.2％）増益の56億円となりました。」
増収と生産金額の増加を通じて売上原価率を低減し、売上総利益が前年同期比8.2％増加した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、人件費が増加したものの、減収に伴う販売費の圧縮により前年同期比３億47百万円（79.1％）減益の91百万円」
減収に伴う販売費の圧縮はあったが、人件費増加と売上減少により利益が大幅に減少した。従来の費用低減施策が業績悪化を補ったとの記載ではない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上総利益は減収要因に加えて、生産高減少による売上原価率の上昇により、108億63百万円（前期比４億94百万円減益）となりました。営業利益は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により販促活動が制限され販売費が減少したことや、一般諸経費の削減を図ったものの売上総利益の減少を吸収できず、８億36百万円（前期比87百万円減益）となりました。」
費用削減や販促費減少があった一方、生産高減少による売上原価率上昇と減収の影響を吸収できなかった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益は、減収要因に加えて、生産高減少による売上原価率の上昇により、前年同期比４億20百万円（5.4％）減益の73億68百万円となりました。営業利益は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により販促活動が制限され販売費が減少したことや、一般諸経費の削減を図ったものの売上総利益の減少を吸収できず、」
一般諸経費の削減に取り組んだものの、生産高減少による売上原価率上昇と減収の影響を吸収できず、原価・費用低減施策の効果が業績悪化を補うには至らなかった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益は、減収による限界利益の減少並びに生産高減少による売上原価率の上昇により、前年同期比４億３百万円（7.2％）減益の51億74百万円となりました。営業利益は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により販促活動が制限され販売費が減少したことや一般諸経費の削減努力を行うも減収による影響を吸収できず、」
一般諸経費の削減努力や販促活動制限による販売費減少があった一方、生産高減少により売上原価率が上昇し、減収の影響を吸収できなかった。 - FY2020-Q1生産設備投資による固定費増加有価証券報告書
「売上総利益は、労務費の増加、生産設備への投資等により固定費は増加したものの、増収による限界利益の増加により、前年同期比96百万円（3.3％）増益の29億79百万円となりました。」
生産設備への投資等により固定費が増加したことを記載する一方、増収による限界利益の増加で売上総利益は前年同期比3.3％増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期の設備投資総額は1,721百万円であります。主なものは、キャンディ製造設備（松本工場1,087百万円、ひかり工場375百万円、朝日工場110百万円）であります。松本工場では、2019年２月から新グミラインが稼働し、生産体制が拡大しました。」
キャンディ製造設備への設備投資を通期で17億21百万円実施し、松本工場の新グミライン稼働による生産体制拡大を報告している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上総利益は、労務費の増加や生産設備への投資等により製造原価が増加したものの、主力ブランド品の売上高増加などにより、前年同期比３億８百万円（4.1％）増益の77億89百万円となりました。」
労務費の増加や生産設備への投資により製造原価が増加する一方、主力ブランド品の売上高増加により売上総利益は前年同期比4.1％増加した。原価・製造面の施策とコスト増加要因を併記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「主力ブランド商品の売上高増加、製造現場での改善活動による生産性の向上などにより、売上総利益は28億82百万円となりました。」
主力ブランド商品の売上増加と製造現場の改善活動による生産性向上を、利益確保の要因として引き続き記載している。新人事制度導入は製造原価の増加要因として併記されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「朝日工場に続きひかり工場においても食品安全規格であるＦＳＳＣ２２０００の認証を取得するなど更なる品質管理体制の強化を図ると共に、連結子会社の吸収合併による生産の効率化、製造現場での改善活動による生産性の向上など製造原価の低減に努めた他、業務の効率化に向けた情報化投資等、経営基盤の強化策を積極的に推進いたしました。」
ひかり製菓の吸収合併後の生産効率化、製造現場の改善、情報化投資を実施し、売上総利益12.5％増などの結果を報告している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境下、当社では中期経営計画「ＮewＫＡＮＲＯ ２０２１」の達成に向け、提案型営業活動及びチャネル別の販売促進活動による売上拡大、品質を最優先とした諸施策の実施、連結子会社を吸収合併して生産の効率化を推進したことによる製造原価の低減、業務及びコミュニケーションの効率化に向けた情報化投資など、各種施策を積極的に推進致しました。」
ひかり製菓の吸収合併後の生産効率化と、製造現場の改善活動による生産性向上を、製造原価低減の実施結果として記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「製造ラインの集約による製造原価の低減と更なる品質向上策の実施による歩留の改善など売上原価の低減を図った結果、前年同期比６億32百万円(13.2％)増益の54億26百万円となりました。」
従来の製造改善に加え、製造ラインの集約、品質向上策による歩留改善を明示し、売上総利益が前年同期比13.2％増加した結果を報告している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、主力ブランド商品の売上が増加したことによる製造ラインの稼働率の上昇と製造現場における改善活動などにより売上原価の低減を図った結果、前年同期比４億47百万円(18.7％)増益の28億45百万円となりました。」
主力商品の売上増加による製造ライン稼働率の上昇、製造現場の改善活動により原価低減を進め、その結果として売上総利益が前年同期比18.7％増加したことを報告している。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上総利益は主力ブランド商品の売上が増加したことによる製造ラインの安定稼働と製造現場における改善活動、及び廃棄損の削減など売上原価の低減が図れた結果、前期比10億40百万円(11.9％)増益の97億91百万円となりました。」
製造ラインの安定稼働、製造現場の改善、廃棄損削減を継続し、売上総利益が前期比11.9％増加した結果を報告している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は、利益率の高い主力ブランド商品の売上高が増加したことや製造現場における改善活動による製造原価の低減、及び廃棄損の削減など売上原価の低減を図った結果、前年同期比６億32百万円(10.2％)増益の68億32百万円となりました。」
製造現場の改善活動と廃棄損削減を継続し、売上原価低減の結果として売上総利益が前年同期比10.2％増加したことを報告している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「新製品数の絞込みによる開発費用の削減や生産部門の改善活動による製造原価の低減など、全社的に売上原価の低減に取り組んだ結果、前年同期比３億46百万円(7.8％)増益の47億94百万円となりました。」
従来の生産部門の改善に加え、新製品数の絞込みによる開発費用削減を明示し、売上総利益が前年同期比7.8％増加した結果を報告している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新中期経営計画「ＮewＫＡＮＲＯ ２０２１」の初年度にあたり、主力ブランド商品の売上拡大、生産設備の効率的な稼働による原価低減、販売促進費の効率的な活用を図り、利益の拡大に努めました。」
主力ブランド商品の拡大、生産設備の効率的稼働による原価低減、販売促進費の効率活用を引き続き掲げている。新たな完了・達成マイルストーンの記載はない。 - FY2016前進有価証券報告書
「主力ブランド商品の売上が増加したことによる製造ラインの安定稼働と工場における改善活動、及び廃棄損の削減など売上原価の低減を図った結果、87億50百万円（前期比１億15百万円増益）となりました。営業利益は、ケースサイズの縮小や配送業者の見直しによる物流コストの削減に加え、効果的な販売促進活動により販売コストの削減が図れた結果、５億91百万円（前期比２億58百万円増益）となりました。」
従来の製造改善、廃棄損削減、ケースサイズ縮小に加え、配送業者の見直しを明示し、売上原価・物流費・販売コストの削減効果を通期数値で報告している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「製造現場における改善活動や廃棄損の削減など売上原価の低減を図った結果、前年同期比１億80百万円(3.0％)増益の61億99百万円となりました。営業利益は、ケースサイズの縮小による物流コストの削減や交通広告と連動した店頭施策を中心とした効率的な販売促進活動に注力した結果、前年同期比３億61百万円増益の２億37百万円となりました。」
製造改善、廃棄損削減、ケースサイズ縮小、効率的な販売促進活動を引き続き実施している。既存施策の再掲であり、新たなマイルストーンの記載はない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「新製品数の絞込みによる売上原価率の低減や効率的な販売促進活動による販売費の抑制 製造現場における改善活動や廃棄損の削減 ケースサイズの縮小による物流コストの削減や交通広告と連動した店頭施策」
新製品数の絞込み、製造現場の改善、廃棄損削減、ケースサイズ縮小、交通広告と連動した店頭施策を具体策として記載。結果として売上総利益は前年同期比9.3％増、営業利益は前年同期比4億98百万円増の3億81百万円となった。