Komori
カンロ(2216)・目標悪化

利益の拡大

FY2016-Q2に初出。42回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

42記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q2 – 2026-04-302016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 72026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている123社のうち14社を表示しています。上の文は123社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、新グミライン稼働を見据えた人員増強に伴う労務費等固定費の増加に加え、中東情勢の影響による材料費や燃料費等の増加に伴い利益率が低下、売上総利益は72億89百万円となりました。営業利益においても、保管配送費の増加、企業広告宣伝費等の増加、人員増加による人件費増、2025年7月に稼働を開始した新基幹システムの減価償却を始めとするシステム関連経費などの一般管理費が増加した結果、21億46百万円、経常利益は21億59百万円となりました。」

    前中間連結会計期間との比較は行っていないが、材料費・燃料費、保管配送費、人件費、広告宣伝費、システム関連経費等の増加により利益率が低下したと記載している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「松本工場グミ棟拡張に伴う償却負担増や賃金引き上げに伴う労務費等固定費の増加を、増収により吸収、売上総利益は146億97百万円となりました。営業利益は、企業広告宣伝費の増加、人員増加及び賃上げによる人件費増、新基幹システム稼働を始めとするシステム関連経費及び米国進出等の事業領域拡大に向けた施策経費などの一般管理費の増加を、増収効果にて吸収し46億91百万円となりました。」

    工場拡張、賃上げ、広告宣伝、システム、米国進出関連の費用増加を増収で吸収し、売上総利益146億97百万円、営業利益46億91百万円、経常利益47億46百万円、親会社株主に帰属する当期純利益33億78百万円を計上している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「利益面では、松本工場グミ棟拡張に伴う償却負担増や賃金引き上げに伴う労務費等固定費の増加を、増収により吸収、売上総利益は前中間会計期間比6億13百万円(9.4%)増益の71億54百万円となりました。営業利益においても、人員増加及び賃上げによる人件費増、DX関連経費及び米国進出等の事業領域拡大に向けた施策経費などの一般管理費の増加を、増収効果にて吸収、前中間会計期間比3億20百万円(13.7%)増益の26億64百万円、経常利益は、前中間会計期間比3億23百万円(13.7%)増益の26億79百万円となりました。」

    工場拡張に伴う償却費、人件費、DX関連費用、米国進出関連費用等が増加する中、増収効果により売上総利益は9.4%、営業利益・経常利益は13.7%増加した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「原材料価格の値上がり基調は円安と共に継続し、増産に向けた体制整備により固定費も増加しておりますが、一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施することで対応し、上述の増収実現による限界利益の増加と相俟って、売上総利益は前期比14億47百万円(12.3%)増益の131億86百万円となりました。営業利益は、TⅤCM・サンプリング等の広告宣伝費や業容拡大等に向けた一般費の増加があるものの、配送効率化による運賃・保管料率の低減もあり、前期比8億95百万円(26.4%)増益の42億84百万円となりました。」

    原材料価格・円安、固定費、広告宣伝費等の増加要因がある中、価格改定、増収、限界利益の増加、配送効率化により、売上総利益12.3%増、営業利益26.4%増となった。
  5. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「利益面では、原材料価格の値上がり基調は円安と共に継続しておりますが、上述の通り一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施することで対応し、グミを中心とする販売・生産増による限界利益の増加により、売上総利益は前中間会計期間比6億21百万円(10.5%)増益の65億41百万円となりました。営業利益は、業容拡大等に向けた人件費・一般費の増加に対し、施策時期のズレにより広告宣伝費が減少し、前中間会計期間比5億70百万円(32.2%)増益の23億43百万円、経常利益は、前中間会計期間比5億64百万円(31.5%)増益の23億55百万円となりました。また、中間純利益は、政策保有株式の縮減による特別利益の計上により、前中間会計期間比5億30百万円(42.9%)増益の17億67百万円となりました。」

    原材料価格上昇と円安が継続する中、価格改定・内容量変更、グミを中心とする販売・生産増などにより、売上総利益は10.5%、営業利益は32.2%、経常利益は31.5%、中間純利益は42.9%増加した。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「営業利益は、販管費に大きな変動は無く前年同期比23百万円(2.0%)増益の12億12百万円、経常利益は、前年同期比24百万円(2.1%)増益の12億17百万円となりました。また、四半期純利益は、政策保有株式の縮減による特別利益の計上により、前年同期比98百万円(11.7%)増益の9億41百万円となりました。」

    販管費に大きな変動がない中、営業利益は2.0%、経常利益は2.1%、四半期純利益は11.7%増加した。政策保有株式の縮減による特別利益も純利益増加要因として記載している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「継続する原材料価格・工場諸経費の上昇に対応し、一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施すると共に、販売数量の増加と生産性向上の実現により、売上総利益は前期比20億64百万円(21.3%)増益の117億38百万円となりました。営業利益は、前期比14億55百万円(75.3%)増益の33億88百万円となりました。」

    原材料価格・工場諸経費の上昇下で、価格改定、販売数量増加、生産性向上により売上総利益が21.3%増、営業利益が75.3%増となった。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「継続する原材料価格の値上がりにより変動費率は上昇したものの、販売数量増加と生産性向上に伴う限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比13億45百万円(19.4%)増益の82億65百万円となりました。営業利益は、テレビコマーシャル及び各種商品キャンペーンの実施による広告宣伝費の増加、人員増加等による人件費の増加に加えて、事業領域拡大への施策経費を含む一般費が増加したものの前年同期比9億39百万円(72.6%)増益の22億35百万円となりました。経常利益は、前年の損害金収入の反動もあり前年同期比9億6百万円(66.9%)増益の22億62百万円となり、四半期純利益は、前年同期比6億15百万円(65.7%)増益の15億51百万円となりました。」

    原材料価格、広告宣伝費、人件費、事業領域拡大関連費用の増加がある一方、販売数量増加と生産性向上により、売上総利益19.4%増、営業利益72.6%増、経常利益66.9%増、四半期純利益65.7%増となった。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「販売数量増加と生産性向上による限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比11億47百万円(24.0%)増益の59億20百万円となりました。営業利益は、テレビコマーシャル実施による広告宣伝費の増加、人員増加等による人件費の増加に加えて、事業活動拡大への施策経費を含む一般費の増加があるものの前年同期比7億44百万円(72.4%)増益の17億72百万円となりました。経常利益は、前年の損害金収入の反動もあり前年同期比7億15百万円(66.5%)増益の17億91百万円となり、四半期純利益は、前年同期比5億6百万円(69.3%)増益の12億36百万円となりました。」

    売上総利益24.0%増、営業利益72.4%増、経常利益66.5%増、四半期純利益69.3%増となった。広告宣伝費、人件費、事業活動拡大関連費用の増加要因も併記されている。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、昨年9月から段階的に実施した価格改定に続き、3月より一部商品の価格改定及び内容量の変更を実施いたしました。継続する原材料価格の上昇により変動費率は上昇したものの、販売数量増加と生産性向上による限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比7億66百万円(31.1%)増益の32億33百万円となりました。営業利益はテレビコマーシャル実施による広告宣伝費の増加、人員増加等による人件費の増加に加えて、事業領域拡大への施策経費を含む一般費の増加により前年同期比4億88百万円(69.7%)増益の11億89百万円となりました。経常利益は、前年の損害金収入の反動もあり前年同期比4億52百万円(61.2%)増益の11億92百万円となり、四半期純利益は、前年同期比3億43百万円(68.7%)増益の8億42百万円となりました。」

    原材料価格上昇や広告宣伝費、人件費、事業領域拡大関連費用の増加がある中、売上総利益31.1%増、営業利益69.7%増、経常利益61.2%増、四半期純利益68.7%増となった。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「営業利益は、テレビ・WEBコマーシャル実施による広告宣伝費の増加、新事業領域含む業容拡大等による人件費の増加が有るものの、前期比6億78百万円(54.1%)増益の19億33百万円となりました。」

    売上総利益は15.8%増、営業利益は54.1%増、経常利益は55.0%増、当期純利益は53.2%増となり、費用増加要因を伴いながら通期の利益拡大を報告している。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、一部価格改定を実施するも原材料価格や工場諸経費の増加により変動費率は上昇いたしましたが、大幅な増収による限界利益の増加と生産性向上により、売上総利益は前年同期比13億58百万円(24.4%)増益の69億19百万円となりました。 営業利益は、テレビコマーシャル実施による広告宣伝費の増加、人員増等による人件費の増加が有るものの、前年同期比7億80百万円(151.5%)増益の12億95百万円、経常利益は前年同期比8億9百万円(148.4%)増益の13億55百万円となりました。 また、四半期純利益は前年投資有価証券売却益の反動もあり、前年同期比4億98百万円(114.0%)増益の9億36百万円となりました。」

    原材料価格・工場諸経費や広告宣伝費・人件費の増加がある一方、大幅な増収、限界利益の増加、生産性向上により、売上総利益24.4%増、営業利益151.5%増、経常利益148.4%増、四半期純利益114.0%増となった。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、増収による限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比10億31百万円(27.6%)増益の47億73百万円となりました。営業利益は、テレビコマーシャル実施による広告宣伝費の増加、人員増等による人件費の増加が有るものの、前年同期比5億87百万円(133.6%)増益の10億27百万円、経常利益は前年同期比6億14百万円(133.3%)増益の10億75百万円となりました。また、四半期純利益は前年投資有価証券売却益の反動もあり、前年同期比3億60百万円(97.3%)増益の7億30百万円となりました。」

    売上総利益27.6%増、営業利益133.6%増、経常利益133.3%増、四半期純利益97.3%増となり、広告宣伝費・人件費の増加要因を伴いながら利益拡大を報告している。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、増収による限界利益の増加により、売上総利益は前年同期比7億61百万円(44.6%)増益の24億66百万円、営業利益は前年同期比6億2百万円(609.7%)増益の7億円となりました。経常利益は、損害金収入も相俟って前年同期比6億38百万円(634.3%)増益の7億39百万円となりました。 また、四半期純利益は前年投資有価証券売却益の反動もあり、前年同期比3億85百万円(338.6%)増益の4億99百万円となりました。」

    増収による限界利益の増加等により、売上総利益44.6%増、営業利益609.7%増、経常利益634.3%増、四半期純利益338.6%増となった。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「売上総利益は、増収並びに生産金額増加による売上原価率の低減により、前期比15億58百万円(14.3%)増益の124億22百万円となりました。営業利益は、販促費の前年からの反動増や新製品のテレビコマーシャル実施による広告宣伝費の増加、人員増等による人件費の増加が有るも、前期比4億23百万円(50.6%)増益の12億59百万円となりました。」

    売上総利益14.3%増、営業利益50.6%増、経常利益50.6%増、当期純利益44.5%増となり、利益拡大について通期の測定可能な前進を報告している。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益は増収並びに生産金額増加による売上原価率の低減により、前年同期比9億91百万円(13.4%)増益の83億59百万円となりました。営業利益は、販促費の前年からの反動増や、人員増に伴い人件費が増加したものの前年同期比3億41百万円(200.1%)増益の5億12百万円、経常利益は工場設備据付遅延に伴う損害金収入も加わり前年同期比3億53百万円(186.1%)増益の5億43百万円となりました。また、政策保有株式の縮減に伴う投資有価証券売却益の計上が前年を上回り、四半期純利益は前年同期比2億93百万円(205.4%)増益の4億35百万円となりました。」

    増収と生産金額増加による売上原価率低減により、売上総利益は13.4%増、営業利益は200.1%増、経常利益は186.1%増、四半期純利益は205.4%増となった。販促費・人件費の増加要因や損害金収入、投資有価証券売却益も併記されている。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益は増収並びに生産金額増加による売上原価率の低減により、前年同期比4億25百万円(8.2%)増益の56億円となりました。営業利益は、販促費の前年からの反動増や、人員増に伴う人件費増加と、一部費用の下期への期ズレが相俟って前年同期比92百万円(26.8%)増益の4億36百万円、経常利益は工場設備据付遅延に伴う損害金収入も加わり前年同期比1億6百万円(30.3%)増益の4億57百万円となりました。また、政策保有株式の縮減に伴う前年を上回る投資有価証券売却益の計上等により、四半期純利益は前年同期比1億28百万円(53.6%)増益の3億67百万円となりました。」

    増収と生産金額増加による原価率低減などにより、売上総利益8.2%、営業利益26.8%、経常利益30.3%、四半期純利益53.6%の増益となった。
  18. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「売上総利益は減収により、前年同期比4億4百万円(13.6%)減益の25億74百万円となりました。営業利益は、人件費が増加したものの、減収に伴う販売費の圧縮により前年同期比3億47百万円(79.1%)減益の91百万円、経常利益は前年同期比3億46百万円(78.7%)減益の93百万円となりました。」

    減収により売上総利益が13.6%減少し、営業利益は79.1%減、経常利益は78.7%減となった。販売費の圧縮があったものの、人件費増加と減収の影響を吸収できていない。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「売上総利益は前期比4億94百万円(4.4%)減益の108億63百万円、営業利益は前期比87百万円(9.5%)減益の8億36百万円、経常利益は前期比1億46百万円(14.6%)減益の8億60百万円、当期純利益は前期比41百万円(6.4%)減益の6億10百万円となりました。」

    販売費・一般諸経費の削減を行ったものの、減収と売上原価率上昇の影響を吸収できず、各利益が前期比で減少した。
  20. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益は、減収要因に加えて、生産高減少による売上原価率の上昇により、前年同期比4億20百万円(5.4%)減益の73億68百万円となりました。営業利益は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により販促活動が制限され販売費が減少したことや、一般諸経費の削減を図ったものの売上総利益の減少を吸収できず、前年同期比1億34百万円(44.1%)減益の1億70百万円、経常利益は1億91百万円(50.2%)減益の1億89百万円となりました。」

    一般諸経費の削減や販売費の減少があったものの、減収と生産高減少による売上原価率上昇を吸収できず、営業利益は44.1%減、経常利益は50.2%減となった。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益は、減収による限界利益の減少並びに生産高減少による売上原価率の上昇により、前年同期比4億3百万円(7.2%)減益の51億74百万円となりました。営業利益は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により販促活動が制限され販売費が減少したことや一般諸経費の削減努力を行うも減収による影響を吸収できず、前年同期比1億55百万円(31.1%)減益の3億44百万円、経常利益は1億55百万円(30.6%)減益の3億51百万円となりました。」

    販売費や一般諸経費の削減努力を行ったものの、減収と生産高減少による原価率上昇を吸収できず、売上総利益、営業利益、経常利益が前年同期比で減益となった。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益は、労務費の増加、生産設備への投資等により固定費は増加したものの、増収による限界利益の増加により、前年同期比96百万円(3.3%)増益の29億79百万円となりました。営業利益は、販売促進費や人件費が増加したものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響でサンプリングなどの広告宣伝や研究・調査の一部が延期になったことなどにより前年同期比40百万円(10.1%)増益の4億39百万円、経常利益は前年同期比41百万円(10.3%)増益の4億39百万円となりました。また、政策保有株式の縮減による一部銘柄の売却に伴い投資有価証券売却益47百万円を計上したこと、及び前年同期に計上した減損損失の反動により四半期純利益は前年同期比78百万円(30.8%)増益の3億33百万円となりました。」

    固定費、販売促進費、人件費の増加要因がある一方、売上総利益は3.3%、営業利益は10.1%、経常利益は10.3%、四半期純利益は30.8%増加した。
  23. FY2019悪化有価証券報告書

    「売上総利益は前期比4億24百万円(3.9%)増益の113億58百万円、営業利益は前期比79百万円(8.0%)減益の9億23百万円、経常利益は前期比37百万円(3.6%)減益の10億7百万円、当期純利益は前期比3億59百万円(35.6%)減益の6億51百万円となりました。」

    売上総利益は3.9%増加した一方、営業利益は8.0%、経常利益は3.6%、当期純利益は35.6%減少した。
  24. FY2019-Q3売上総利益増加に対し営業・経常・純利益減少有価証券報告書

    「営業利益は、更なる成長に向けた新人事制度導入及び人員増による人件費の増加や販売促進費などの増加が売上総利益の増加を上回り、前年同期比1億43百万円(32.0%)減益の3億5百万円となり、経常利益は前年同期比1億1百万円(21.0%)減益の3億81百万円となりました。四半期純利益は、前年同期の旧本社ビル売却に伴う固定資産売却益5億1百万円などの特別利益の反動減に加え、旧ひかり製菓株式会社に貸与していた土地などの減損損失1億33百万円を特別損失に計上したことなどにより、前年同期比4億55百万円(75.4%)減益の1億48百万円となりました。」

    売上総利益は前年同期比4.1%増加した一方、営業利益は32.0%、経常利益は21.0%、四半期純利益は75.4%減少した。人件費・販売促進費の増加、前年同期の固定資産売却益の反動減、減損損失の計上が減益要因として記載されている。
  25. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面では、新人事制度導入や生産設備への投資により製造原価は増加したものの、主力ブランド商品の売上高増加などにより、売上総利益は55億77百万円となりました。営業利益は、販売促進費及び人件費の増加、映画タイアップなどのキャンペーンの実施に加え、情報開示の充実を図るIRサイトのリニューアルなどにより4億99百万円となり、経常利益は5億6百万円となりました。四半期純利益は、旧ひかり製菓株式会社に貸与していた土地などの減損損失1億25百万円を特別損失に計上したことなどにより、2億37百万円となりました。」

    製造原価、販売促進費、人件費、キャンペーン費用等の増加要因を記載する一方、売上総利益55億77百万円、営業利益4億99百万円、経常利益5億6百万円、四半期純利益2億37百万円を開示している。前年同四半期との比較分析は行っていない。
  26. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面では、新人事制度導入などによる製造原価の増加要因もありましたが、主力ブランド商品の売上高増加、製造現場での改善活動による生産性の向上などにより、売上総利益は28億82百万円となりました。営業利益は、人件費の増加、映画タイアップによるテレビCMや積極的消費者キャンペーンの実施に加え、情報開示の充実を図るIRサイトのリニューアルなどにより3億99百万円となり、経常利益は3億98百万円となりました。四半期純利益は、休止資産の減損損失10百万円などを特別損失に計上したことにより、2億54百万円となりました。」

    原価増加要因や人件費・販売促進関連費用の増加を記載する一方、主力ブランド商品の売上増加と製造現場の改善により、売上総利益28億82百万円、営業利益3億99百万円、経常利益3億98百万円、四半期純利益2億54百万円を開示している。前年同期との比較分析は行っていない。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「原油価格の上昇による製造原価の増加要因もありましたが、主力ブランドの売上増加による固定費の吸収と原価低減に向けた諸施策が効果を発揮したことから、109億34百万円(前期比12億14百万円増益)となりました。営業利益は、広告宣伝等積極的なマーケティング投資と本社オフィス移転や新CI導入及びひかり製菓株式会社の吸収合併に伴う一時費用の発生など利益の圧迫要因もありましたが、10億3百万円(前期比56百万円増益)となりました。」

    原価低減、主力ブランドの売上増加、固定費吸収などにより、売上総利益は12.5%、営業利益は5.9%増加した。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面では、原油価格の上昇による製造原価の増加要因もありましたが、主力ブランド商品の売上増加、連結子会社であったひかり製菓株式会社の吸収合併による生産の効率化、製造現場での改善活動による生産性の向上を図ったことにより、売上総利益は74億80百万円となりました。販売費及び一般管理費は、売上拡大に伴う販売経費の増加や本社オフィス移転、CI変更、及びひかり製菓株式会社の吸収合併に伴う一時費用の発生により、営業利益は4億49百万円、経常利益は4億82百万円となりました。」

    主力ブランド商品の売上増加、吸収合併による生産効率化、製造現場の改善を利益拡大の要因として記載し、売上総利益・営業利益・経常利益の金額を開示している。前年同期との比較は行っていない。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「売上総利益は、主力ブランド商品の売上増加及び製造ラインの集約による製造原価の低減と更なる品質向上策の実施による歩留の改善など売上原価の低減を図った結果、前年同期比6億32百万円(13.2%)増益の54億26百万円となりました。営業利益は、売上拡大に伴う販売経費の増加や本社オフィス移転、CI変更、及びひかり製菓株式会社吸収合併に伴う一時費用などが発生しましたが、前年同期比1億27百万円(26.7%)増益の6億2百万円となりました。経常利益は、営業利益の増加により前年同期比1億36百万円(28.2%)増益の6億18百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、旧本社ビル売却に伴う固定資産売却益5億1百万円を特別利益に計上したことや、グミ製造ライン新設のための工場棟改築に係る固定資産の除却損32百万円、休止資産の減損損失35百万円、ひかり製菓株式会社吸収合併に伴う特別退職金及び固定資産の除却損41百万円を特別損失に計上したことなどにより、前年同期比3億64百万円(118.5%)増益の6億71百万円となりました。」

    売上総利益13.2%増、営業利益26.7%増、経常利益28.2%増、親会社株主に帰属する四半期純利益118.5%増となった。特別利益・特別損失の計上も含め、利益面の進展を数値で報告している。
  30. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上総利益は、主力ブランド商品の売上が増加したことによる製造ラインの稼働率の上昇と製造現場における改善活動などにより売上原価の低減を図った結果、前年同期比4億47百万円(18.7%)増益の28億45百万円となりました。営業利益は、売上拡大に伴う販売経費の増加や本社オフィス移転及びCI変更に伴う一時費用が発生しましたが、前年同期比2億13百万円(71.6%)増益の5億11百万円となりました。経常利益は、営業利益の増加により前年同期比2億16百万円(72.6%)増益の5億14百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、グミ製造ライン新設のための工場棟改築に係る固定資産の除却損27百万円及び休止資産の減損損失35百万円を特別損失に計上したことなどにより、前年同期比96百万円(49.4%)増益の2億91百万円となりました。」

    売上総利益18.7%増、営業利益71.6%増、経常利益72.6%増、親会社株主に帰属する四半期純利益49.4%増となり、利益拡大に関する測定可能な進展を報告している。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「売上総利益は主力ブランド商品の売上が増加したことによる製造ラインの安定稼働と製造現場における改善活動、及び廃棄損の削減など売上原価の低減が図れた結果、前期比10億40百万円(11.9%)増益の97億91百万円となりました。営業利益は、売上拡大に伴う販売経費の増加と事業拡大に向けた研究開発費や教育費の増加などがありましたが、前期比3億43百万円(58.1%)増益の9億35百万円、経常利益は、前期比3億87百万円(63.4%)増益の9億99百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、連結子会社であるひかり製菓株式会社の吸収合併に伴う減損損失1億52百万円、及び特別退職金66百万円を特別損失に計上したこと、前期に繰延税金資産の計上による法人税等調整額3億60百万円を計上したことによる反動減などにより、前期比53百万円(10.6%)減益の4億47百万円となりました。」

    売上総利益、営業利益、経常利益はそれぞれ11.9%、58.1%、63.4%増加した一方、特別損失等により親会社株主に帰属する当期純利益は10.6%減少した。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「売上総利益は、利益率の高い主力ブランド商品の売上高が増加したことや製造現場における改善活動による製造原価の低減、及び廃棄損の削減など売上原価の低減を図った結果、前年同期比6億32百万円(10.2%)増益の68億32百万円となりました。営業利益は、売上高拡大に伴う販売経費の増加と将来を見据えた研究開発、人材育成のための教育に積極的に取り組んだことによる経費の増加があったものの、前年同期比2億18百万円(92.1%)増益の4億55百万円となりました。経常利益は前年同期比2億17百万円(86.6%)増益の4億68百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比1億76百万円(144.3%)増益の2億99百万円となりました。」

    売上総利益が10.2%、営業利益が92.1%、経常利益が86.6%、親会社株主に帰属する四半期純利益が144.3%増加した。販売経費、研究開発、人材育成の教育費用の増加も併記されている。
  33. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「売上総利益は、一部原料価格や重油価格などが上昇するなか、利益率の高い主力ブランド商品の売上高が増加したことに加え、新製品数の絞込みによる開発費用の削減や生産部門の改善活動による製造原価の低減など、全社的に売上原価の低減に取り組んだ結果、前年同期比3億46百万円(7.8%)増益の47億94百万円となりました。営業利益は、売上高拡大に伴う販売経費の増加や将来を見据えた研究開発費や教育調査費など諸経費が増加したものの、前年同期比93百万円(24.6%)増益の4億75百万円となりました。経常利益は前年同期比91百万円(23.2%)増益の4億82百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比64百万円(26.5%)増益の3億7百万円となりました。」

    売上総利益が7.8%、営業利益が24.6%、経常利益が23.2%、親会社株主に帰属する四半期純利益が26.5%増加した。原価低減を進める一方、販売経費、研究開発費、教育調査費等の増加も記載している。
  34. FY2017-Q1売上総利益増加・営業利益減少有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上総利益は原材料価格が上昇するなか、利益率の高いポケット商品の売上高が増加したこと、生産部門におけるコストダウン対策等により売上原価の低減を図った結果、前年同期比1億37百万円(6.1%)増益の23億97百万円となりました。営業利益は量販店やコンビニエンスストアでの売上拡大策を積極的に展開したことにより販売促進費及び広告宣伝費が増加したことに加え、将来の売上拡大に向けた商品開発体制の強化及び研究開発投資等により一般管理費が増加した結果、前年同期比68百万円(18.8%)減益の2億97百万円となりました。経常利益は前年同期比70百万円(19.0%)減益の2億97百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比49百万円(20.1%)減益の1億94百万円となりました。」

    売上総利益は6.1%増加した一方、営業利益は18.8%、経常利益は19.0%、親会社株主に帰属する四半期純利益は20.1%減少した。利益拡大に向けたコストダウン等を進めたが、販売促進費・広告宣伝費、商品開発体制強化費、研究開発投資等の増加も記載している。
  35. FY2016前進有価証券報告書

    「売上総利益は、主力ブランド商品の売上が増加したことによる製造ラインの安定稼働と工場における改善活動、及び廃棄損の削減など売上原価の低減を図った結果、前期比1億15百万円(1.3%)増益の87億50百万円となりました。営業利益は、ケースサイズの縮小や配送業者の見直しによる物流コストの削減に加え、効果的な販売促進活動により販売コストの削減が図れた結果、前期比2億58百万円(77.4%)増益の5億91百万円となりました。」

    通期の売上総利益が1.3%増、営業利益が77.4%増となり、利益拡大について測定可能な改善を報告している。
  36. FY2016-Q3前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上総利益は、利益率の高い主力ブランド商品の売上が増加したことに加え、製造現場における改善活動や廃棄損の削減など売上原価の低減を図った結果、前年同期比1億80百万円(3.0%)増益の61億99百万円となりました。営業利益は、ケースサイズの縮小による物流コストの削減や交通広告と連動した店頭施策を中心とした効率的な販売促進活動に注力した結果、前年同期比3億61百万円増益の2億37百万円となりました。」

    売上総利益が前年同期比3.0%増、営業利益が3億61百万円増となり、利益拡大に関する測定可能な改善を報告している。
  37. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「利益の拡大に努めました。」

    売上拡大、原価率低減、販売費抑制を通じた利益拡大を掲げている。
一緒に動いた変遷

「主力ブランド商品の売上拡大」は、この変遷が動いた42回のうち27回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2726201998★123456
  1. ★この変遷
  2. 1主力ブランド商品の売上拡大27回
  3. 2原価・販売費・物流費の低減と製造改善26回
  4. 3グミの大幅な売上拡大と新規性の高い商品開発20回
  5. 4飴の主力品育成・高付加価値商品開発と生産効率向上19回
  6. 5グミの生産量増加に向けた設備投資9回
  7. 6政策保有株式の保有合理性検証と縮減8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
カンロの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算説明資料で、「悪化」でした。
利益の拡大|カンロ(2216)の変遷 | Komori