Komori
井村屋グループ(2209)・施策再掲

日本フードと井村屋シーズニングの合併によるBtoB事業統合

FY2017-Q2に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024-Q2。

16記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q1 – FY2022-Q2再掲FY2022-Q3 – FY2024-Q22016: 12017: 420172018: 320182019: 120192020: 020202021: 420212022: 120222023: 22023
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「また、井村屋フーズ株式会社におけるOEM受託商品の受注が順調に推移しました。」

    合併後の井村屋フーズにおけるOEM受託商品の受注が順調に推移している。
  2. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループの売上高については、井村屋株式会社の冷菓カテゴリーや井村屋フーズ株式会社におけるOEM受託商品の売上が順調に推移しました。」

    合併後の井村屋フーズにおけるOEM受託商品の売上が順調に推移していることを再確認している。
  3. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「井村屋フーズ株式会社では、家庭内食に係わるOEM受託商品の売上が伸長しました。」

    合併後の井村屋フーズにおいて、家庭内食関連のOEM受託商品の売上伸長を再確認している。
  4. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの売上高は、井村屋株式会社において冷菓商品が好調に推移し、井村屋フーズ株式会社では新スパウチ工場が本格稼働し、OEM受託商品の売上が伸長しました。」

    合併後の井村屋フーズで新スパウチ工場が本格稼働し、OEM受託商品の売上伸長につながった。
  5. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「井村屋フーズ株式会社ではOEM受託商品の売上が増加しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業で、OEM受託商品の売上増加を記載している。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「BtoB事業の井村屋フーズ株式会社では、上期においてアウトドア業界向けのスポーツ飲料や熱中症対策のスパウチ商品の受注が減少しましたが、下期においては内食需要の増加でレトルト食品の伸長や新規の取り組みの強化で受託加工が増加しました。」

    BtoB事業で、下期のレトルト食品伸長と新規取り組み強化により受託加工が増加した。
  7. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「下期においては家庭内食需要の増加でレトルト食品の伸長や新規の取り組みの強化で受託加工が増加しました。」

    井村屋フーズのBtoB事業で、レトルト食品の伸長と新規取り組みの強化により受託加工が増加した。
  8. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「また、井村屋フーズ株式会社のBtoB事業の受託が伸長しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業で受託が伸長した。
  9. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「また井村屋フーズ株式会社のBtoB事業の受託売上が増加しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業で受託売上が増加した。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「また、当年度は創業120年、会社設立70周年、持株会社制移行7年目となる周年記念年次を迎えました。当社グループは周年のテーマを“挑む!(Challenge)”として、「変わる(Change)」「創る(Create)」「つなげる(Continue)」の3つのCを実践するとともに、経営実行項目である「リスクマネジメントの実践による新たなBCPの確立」と「生産性の向上」に取り組み、中期3カ年計画「One imuraya 2017」の最終年度の経営目標達成に向け事業活動を展開しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業が堅調に推移したことを、通期の業績説明でも再確認している。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、井村屋フーズ株式会社のBtoB事業の受注も引き続き堅調に推移しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業の受注が堅調に推移していることを再確認している。
  12. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、井村屋フーズ株式会社のBtoB事業の受注も堅調に推移しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業が堅調に推移していることを再確認している。
  13. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「2017年4月1日付で合併し、新たにスタートした井村屋フーズ株式会社のBtoB事業は順調に立ち上がり、売上も増加しました。」

    合併後の井村屋フーズのBtoB事業が順調に立ち上がり、売上増加につながった。
  14. FY2017達成有価証券報告書

    「井村屋シーズニング株式会社と日本フード株式会社は2017年4月1日付で合併し、社名を「井村屋フーズ株式会社」として新たにスタートいたしました。独自性と多様性のある生産技術力によるシナジー効果を発揮し、事業の発展と企業価値向上を図ってまいります。」

    計画されていた100%子会社2社の合併が2017年4月1日付で実施され、井村屋フーズ株式会社として発足した。
  15. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、平成28年11月7日に開催された取締役会において、ともに当社100%出資の連結子会社である日本フード株式会社と井村屋シーズニング株式会社の合併及び存続会社の商号変更を行うことを決議し、同日に両社合併契約を締結いたしました。」

    子会社2社の合併について、取締役会決議に加えて同日に合併契約を締結したことを記載している。
  16. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当社は、平成28年11月7日に開催された取締役会において、ともに当社100%出資の連結子会社である日本フード株式会社と井村屋シーズニング株式会社の合併及び存続会社の商号変更を行うことを決議いたしました。BtoB事業を展開する両社が合併することにより、シナジー効果と多様性のある生産技術力を高め、より信頼性の高い最適品質をお客様に提供するとともに、企業価値を高める体質変革を推進し、事業の発展を加速させてまいります。合併期日(効力発生日)平成29年4月1日(予定)」

    100%子会社2社を合併し、2017年4月1日付で井村屋フーズ株式会社へ商号変更する計画。BtoB事業のシナジー、生産技術力、品質、企業価値の向上を目的としている。
一緒に動いた変遷

「あずきバー、やわもち、コラボ商品の冷菓成長戦略」は、この変遷が動いた16回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1あずきバー、やわもち、コラボ商品の冷菓成長戦略8回
  3. 2営業利益を重視した経営基盤の強化7回
  4. 3米国アイス事業の販路・生産体制拡大6回
  5. 4FY2017第1四半期の増収と損失縮小6回
  6. 5海外事業の加速と井村屋ブランドの国際展開5回
  7. 6JOUVAUDブランドの店舗・催事展開5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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