シイエム・シイ（2185）・リスク対処
提携・買収等による子会社株式評価損・減損リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A・投融資・事業提携における成果未達・投資回収リスク183社が書いているテーマ・逆風191社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。83社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている183社のうち14社を表示しています。上の文は183社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025M&A・アライアンスに関するコーポレート機能と投資回収検討を強化有価証券報告書
「こうしたリスクを軽減するため、Ｍ＆Ａ・アライアンスに向けたコーポレート機能を強化し、収益性や投資回収の可能性について様々な観点から検討に努めております。」
提携・買収後の評価損・減損リスクへの対応を、M&A・アライアンスに関するコーポレート機能の強化と投資回収可能性の検討へ具体化している。 - FY2021M&A調査体制とシナジー創出を対応策として明示有価証券報告書
「こうしたリスクを軽減するため、アライアンス・Ｍ＆Ａに向けた調査体制を強化するとともにグループシナジーのさらなる創出に努めてまいります。」
提携・買収後の評価損・減損リスクに対し、事前調査体制の強化とシナジー創出を対応策として明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかし、必ずしも予期したとおりの成果が得られるという保証はなく、事業環境の急変などにより、予期せぬ状況変化や初期の事業計画からの大幅な乖離が生じた場合、子会社株式評価損、のれんに係る減損損失などが発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
アライアンス、資本提携、M&Aを活用する組織戦略に対応し、期待した成果の未達や事業計画との乖離による評価損・減損損失のリスクを新たに独立記載している。