優秀なＣＲＡの確保・育成
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「あわせて、当社では、モニタリング業務の経験を基礎とした人材について、メディカルライティング、レギュラトリー業務、プロジェクトマネジメント等の周辺領域に関する業務経験を段階的に付与することにより、業務全体を俯瞰できる人材の育成に取り組んでおります。これにより、治験業務に関する理解の深化と専門性の拡張を図り、より高度な業務に対応可能な人材層の形成を目指しております。」
CRA等の人材について、モニタリング経験を基礎にメディカルライティング、レギュラトリー、プロジェクトマネジメントへ段階的に経験を広げる育成策が具体化した。外部メディカルドクターとの連携、Playbook整備、IT教育なども記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「足元では引き合いは増加しつつあり、欧州での営業人員の採用による体制の強化を進めており、受注拡大に注力してまいります。」
欧州で営業人員を採用し、受注拡大に向けた営業体制の強化を進めていることが記載された。採用人数などの数値は示されていない。 - FY2024従業員数減少・自然減有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において97名減少したのは、主として自己都合退職等による自然減であります。」
連結従業員数は前期の759名から662名へ97名減少し、主因として自己都合退職等による自然減が記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「韓国においては、既存案件の順調な進捗や複数の新規案件の開始等に加え、円安の影響もあり前年同期比で増収となりました。利益面では先行的な人材投資により減益となりました。」
韓国で新規案件への対応を含む先行的な人材投資が続き、増収の一方で減益要因となった。 - FY2023-Q3採用数調整・人件費管理有価証券報告書
「日本は、上期に依頼者事由による治験開始時期の変更が発生したこと等により減収となった影響が大きく第３四半期累計でも減収となりました。一方で、採用数調整による人件費等の厳密なコントロールにより、情報セキュリティ強化のための費用増加等を吸収し、前年同期比で増益となりました。」
日本では採用数を調整し、人件費等を厳密にコントロールする運用が記載された。人材確保の拡大だけでなく、案件状況に応じた採用調整と費用管理が示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「韓国では、複数の新規案件を獲得・開始したこと等に加え円安の影響もあり前年同期比で増収となりました。利益面では第１四半期に新規案件に対応するための増員による先行的な人件費増加により営業損失を計上した影響が大きく、第２四半期では前年同期比で増益となったものの累計では減益となりました。」
韓国で複数の新規案件を獲得・開始し、それに対応する増員による先行的人件費の増加が実際に発生した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「しかし、米国、欧州、韓国で、第２四半期以降予定される10以上の新規案件の開始及び工数追加に対応するための増員に加え、米欧での大型の国際共同試験が依頼者による治験計画の見直しにより開始が遅れたことにより要員稼働率が一時的に低下したこと等から、営業赤字となりました。」
米国・欧州・韓国で、第２四半期以降に予定される10以上の新規案件と工数追加に対応するための増員が進められていることが記載された。 - FY2021自然減による従業員数減少の記載有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において、3名減少しましたのは、主として自己都合退職等による自然減です。」
人材確保・育成を継続する一方、当連結会計年度中の従業員数については自己都合退職等による自然減が記載された。連結従業員数は845名である。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において、19名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う採用により、連結従業員数が通期で19名増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上原価は、LAA社のコスト削減策の効果が発現し始めたものの、主に先行的な人材投資や昇格・昇給による人件費の増加、家賃の増加等の結果、1,938百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
先行的な人材投資や昇格・昇給による人件費の増加が継続している。新たな採用人数など、名指しできる進捗は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において、151名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用と、LINICAL USA,INC.によるAccelovance,Inc.（Linical Accelovance America,Inc.に商号変更済み）と同社の子会社が当社の連結の範囲に含まれたことによるものであります。」
連結従業員数が通期で151名増加した。業容拡大に伴う採用に加え、Accelovance社及び子会社の連結範囲への追加が人員増加に寄与したことが具体的に示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上原価は、主に治験業務受託件数の拡大に備え人員を増加させた結果、5,566百万円（前年同四半期比35.7％増）となりました。」
治験受託件数の拡大に備えた人員増加と人件費を含む売上原価の増加が継続して記載されている。新たな採用人数などのマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上原価は、主に先行的な人材投資や昇格・昇給による人件費の増加等の結果、1,903百万円（前年同期比31.8％増）となりました。」
先行的な人材投資が継続し、人件費を含む売上原価の増加として表れている。新たな採用人数など、名指しできる進捗は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において、73名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に対応して通期で従業員が73名増加し、採用による人材確保が人数の増加として示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「前期から既に内定していたものの開始されなかった上記案件等を含めた受注計画に従い、期初に人員の採用や増床を目的とする東京オフィスの移転を行ったこと等により、人件費や家賃等が計画どおり増加したことから減益となりました。」
受注計画に対応するため、期初に人員の採用と増床を目的とした東京オフィスの移転を実施したことが記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上原価は、主に治験業務受託件数の拡大に備え人員を増加させた結果、2,629百万円（前年同四半期比21.8％増）となりました。」
治験受託件数の拡大に備えた人員増加と人件費を含む売上原価の増加が継続して記載されている。新たな採用人数などのマイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上原価は、主に先行的な人材投資による人件費の増加や東京オフィス移転に伴う費用等が発生した結果、1,444百万円（前年同期比19.8％増）となりました。」
先行的な人材投資が継続し、人件費の増加として費用面に表れている。新たな採用人数などの具体的なマイルストーンは記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において、70名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に対応して通期で従業員が70名増加し、中途・新卒・未経験者を含む人材確保の実施が人数の増加として確認できる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上原価は、主に治験業務受託件数の拡大に備え人員を増加させた結果、3,402百万円（前年同四半期比9.4％増）となりました。」
治験受託件数の拡大に備えた人員増加と、その費用増加が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上原価は、主に治験業務受託件数の拡大に備え人員を増加させた結果、2,159百万円（前年同四半期比9.0％増）となりました。」
治験受託件数の拡大に備えた人員増加が実施され、人材投資が費用増加として具体的に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材確保にあたっては、即戦力となる優秀な中途採用者を積極的に採用するとともに、ＣＲＡの適性を有する新卒者及び未経験者を見極め、採用を進めてまいります。」
中途採用に加え、新卒者・未経験者の採用と育成を事業拡大の前提としている。