技術者の退職抑制・採用に向けた待遇改善
FY2018-Q2に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2026達成有価証券報告書
「テクノロジー人材については、着実に増加しており、目標としていた2,000人を達成しました。リーダー育成人数については、計画的に育成施策を進め、目標としていた3年間累計7,000人を達成しました。」
テクノロジー人材2,000人およびリーダー育成人数の3年間累計7,000人という中期計画上の目標を達成した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上収益は、IT・DXソリューション事業及びエンジニアリング事業において、継続的なエンジニア採用強化により稼働エンジニア数が増加したことや、請負事業の需要が伸長したことなどにより、増収となりました。」
Technology SBUで継続的なエンジニア採用強化により稼働エンジニア数が増加し、請負需要の伸長とともに売上収益の拡大へつながっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「「リーダー育成人数7,000人」及び「テクノロジー人材2,000人」を2026年３月期の目標として掲げております。」
技術者の採用・育成施策について、2026年3月期のテクノロジー人材2,000人という定量目標と、リーダー育成7,000人の目標を設定している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「調整後EBITDA及び営業利益は、主にエンジニアの新卒・中途採用者数の増加（前年同期比51.8％増）に伴う人件費の増加により、減益となりました。」
Technology SBUでエンジニアの新卒・中途採用を前年同期比51.8％増まで進めた。また、当第３四半期末の稼働率はIT・DXソリューション89.1％、エンジニアリング94.1％となり、前四半期末から上昇している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「なお、当期９月末の稼働率（速報値）は、IT・DXソリューションが85.3％（６月末稼働率83.8％）、エンジニアリングが93.5％（６月末稼働率89.9％）となりました。」
技術者の採用強化を進めるTechnology SBUで、９月末稼働率がIT・DXソリューション85.3％、エンジニアリング93.5％となり、６月末からそれぞれ上昇している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、主にエンジニアの新卒採用強化（前年同期比104.7％増）に伴う人件費の増加により、減益となりました。」
Technology SBUでエンジニアの新卒採用を前年同期比104.7％増まで強化し、人員基盤を拡大している一方、人件費増加により営業利益は前年同期比69.9％減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は、88,579百万円（前年同期比7.5％増）、営業利益は、5,125百万円（同107.4％増）となりました。売上高は、エンジニアリング領域において、製造業における開発等の需要が回復したことにより、稼働率が順調に回復し、さらにIT領域も引き続き成長を実現した結果、増収となりました。」
Professional Outsourcing SBUで製造業の開発需要回復によるエンジニアリング領域の稼働率回復とIT領域の成長が進み、売上高7.5％増、営業利益107.4％増となっている。 - FY2022-Q1需要回復・稼働率改善有価証券報告書
「COVID-19の影響を大きく受けたエンジニアリング領域においては、製造業の開発等の需要が回復し稼働率が改善したことにより、増収となりました。」
エンジニアリング領域では製造業の開発需要が回復し、従来の未稼働技術者による人件費負担に関わる状況に稼働率改善の動きが示されている。 - FY2021配属進展も未稼働負担継続有価証券報告書
「エンジニアリング領域で新卒技術者の配属や、未稼働技術者の配属が進んだ結果、増収となりました。営業利益は、エンジニアリング領域で期末にかけて減少傾向にはあったものの、未稼働技術者が発生したこと、またIT領域で人員の拡充を行ったことにより、売上高人件費率が上昇した結果、減益となりました。」
技術者の配属は進展した一方、未稼働技術者の発生とIT人員拡充による人件費率上昇が利益を押し下げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、人員の拡充及びエンジニアリング領域での未稼働技術者の発生により、売上高人件費率が増加した結果、減益となりました。」
技術者の人員拡充を継続する一方、エンジニアリング領域の未稼働技術者発生による人件費負担が利益を押し下げている。 - FY2021-Q2人員拡充継続・未稼働技術者発生有価証券報告書
「営業利益は、期初に新卒の採用等の人員の拡充を行ったことで人件費が増加したことに加え、エンジニアリング領域における未稼働技術者の発生等による売上高人件費比率の上昇により減益となりました。」
技術者の採用・人員拡充を継続する一方、エンジニアリング領域で未稼働技術者が発生し、人件費負担が利益を押し下げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、エンジニアリング領域でCOVID-19拡大により企業の開発投資を抑える動きが見られ稼働率が低下する等の影響受けながらも、前年同期並みの売上を維持し、IT領域では受託請負事業が堅調に推移したことで増収となった結果、全体の売上高は増加いたしました。利益面は、新卒の採用をはじめ技術者の人員拡充を行ったことで、人件費が増加しましたが、増収によりこれらの費用増加を吸収したことやコストの削減により増益となりました。」
技術者の採用・人員拡充を継続し、COVID-19下でもIT・エンジニアリング領域の人員基盤を強化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、旺盛なITソリューション需要により増収となりました。営業利益は、増大するクライアントニーズに応えるため採用を強化するとともに、従業員の待遇改善を努めた結果、減益となりました。」
ITOセグメントでは、増大する需要に対応する採用強化と従業員待遇改善を継続し、その費用負担が利益減少要因となっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、技術者の待遇改善や積極的な採用に伴う人件費等の増加により、営業損失345百万円となりました。」
ITOセグメントで技術者の待遇改善と積極採用を継続し、その費用増加が営業損失の要因となったと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面においては、待遇改善や積極的な事業拡大に伴う費用増加等により、営業利益は1,702百万円となりました。」
技術者の待遇改善と積極的な事業拡大を継続し、その費用増加をITOセグメントの利益要因として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面においては、待遇改善や積極的な事業拡大に伴う費用増加等により、営業利益は844百万円となりました。」
ITOセグメントで技術者の待遇改善と事業拡大を継続し、その費用増加を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益面においては、退職抑制並びに新規採用に向けた技術者の待遇改善、本社オフィス増床・環境改善等の費用増加がありましたが、売上高の増加が大きく、営業利益2,263百万円となりました。」
ITOセグメントで、技術者の退職抑制・新規採用に向けた待遇改善およびオフィス環境改善を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面においては、技術者の退職抑制ならびに新規採用に向けた待遇改善や、本社オフィス増床・環境改善等の費用増加により、営業利益は1,335百万円となりました。」
ITOセグメントで、技術者の退職抑制・新規採用を目的とする待遇改善およびオフィス環境改善を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「利益面においては、技術者の退職抑制ならびに新規採用に向けた待遇改善や、本社オフィス増床・環境改善等の費用増加により、営業利益は483百万円となりました。」
ITOセグメントで、技術者の退職抑制と新規採用を目的とする待遇改善を実施している。併せて本社オフィスの増床・環境改善も行い、これらの費用増加が営業利益483百万円の要因として記載されている。