Communication DesignとExperienceマーケティングの事業定義
FY2016に初出。37回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-14再掲決算
「当社グループは、「エクスペリエンス・マーケティング事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
エクスペリエンス・マーケティング事業の単一セグメントを継続している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
当中間連結会計期間において、事業内容に重要な変更がないことを再確認している。エクスペリエンス・マーケティング事業の単一セグメントを継続している。 - 2026-05-15再定義決算説明資料
「イベント・ディスプレイ・広告の３領域にまたがる独自の事業ドメインをExperience Marketing領域と定義し、人と社会がココロを通わせる“体験”をデザインする事業を展開」
Experience Marketingの事業定義を、リアル・デジタルの統合に加え、イベント・ディスプレイ・広告の3領域にまたがる独自ドメインとして明示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、パーパス「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる。」のもと、リアル・デジタルの両方を通じて人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献しています。」
パーパスのもとで、リアル・デジタルを通じて体験を統合的にデザインし、企業・社会の課題解決に貢献する単一セグメントの事業定義を継続している。 - 2026-03-07前進株主総会
「今後の事業展開に備えるため、現行定款第2条（目的）に一部変更を行うものであります。」
定款の事業目的に「顧客の紹介及び取次に関する業務」を追加する変更議案を提示し、事業目的の範囲を拡張している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
当中間連結会計期間において事業内容に重要な変更はなく、エクスペリエンス・マーケティング事業の単一セグメントおよびリアルイベント、商環境、デジタル等のサービス区分を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、パーパス「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる。」のもと、リアル・デジタルの両方を通じて人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献しています。」
パーパスのもとでリアル・デジタルの体験を統合的にデザインし、企業・社会の課題解決に貢献する事業定義を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
当中間連結会計期間において、事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないこと、およびエクスペリエンス・マーケティング事業の単一セグメントを維持していることを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、エクスペリエンス・マーケティング事業を単一セグメントとする事業構成を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、エクスペリエンス・マーケティング事業の単一セグメントを継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「パーパスのもと、リアル・デジタルの両方を通じて人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献しています。」
事業定義がCommunication DesignやExperience Marketingの説明から、パーパスのもとでリアル・デジタルの体験を統合的にデザインし、企業・社会の課題を解決する内容へ整理された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
エクスペリエンス・マーケティング事業を単一セグメントとする事業構成について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容について重要な変更はなく、エクスペリエンス・マーケティング事業を単一セグメントとする従来の事業構成を維持している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容について重要な変更はないとし、エクスペリエンス・マーケティング事業を単一セグメントとする事業構成を維持している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「展示会、商談会やプロモーションイベント、施設環境の開発など、人と人が出会うリアルな「場」「体験」の創造に加え、オンラインイベントやデジタルマーケティングなども連携させて、お客様のマーケティングや事業課題の解決を支援しています。」
事業定義を、リアルな場・体験の創造とオンラインイベント・デジタルマーケティングを連携させ、企業や社会の課題解決を支援する統合型の内容へ整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は、第１四半期連結会計期間に、連結子会社であった株式会社アイアクトの全株式を譲渡し連結の範囲から除外しています。第２四半期連結会計期間に、株式会社ニチナンの全株式を取得し連結の範囲に含めております。なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容に重要な変更はないとし、アイアクトの連結除外、ニチナンの連結加入、単一セグメントへの変更を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は、第１四半期連結会計期間に、連結子会社であった株式会社アイアクトの全株式を譲渡し連結の範囲から除外しています。当第２四半期連結会計期間に、株式会社ニチナンの全株式を取得し連結の範囲に含めております。なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、株式会社アイアクトの連結除外と株式会社ニチナンの連結加入を記載している。報告セグメントは引き続き「エクスペリエンス・マーケティング事業」の単一セグメントである。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは従来、「リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」・「デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」の２事業を報告セグメントとしておりましたが、当第１四半期連結会計期間より単一セグメントに変更しております。」
アイアクトの譲渡に伴い、従来のリアル・デジタル2事業セグメントから、エクスペリエンス・マーケティング事業の単一セグメントへ報告区分を変更した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「現在の事業環境における当社グループ経営資源の最適配分を検討した結果、2021年４月15日付「子会社の異動（株式譲渡）及び特別利益の計上に関するお知らせ」にて公表したとおり、完全子会社であった株式会社アイアクトの全株式を株式会社インフォネットへと譲渡いたしました。」
株式会社アイアクトの全株式譲渡により、グループのデジタル事業を構成する会社と事業基盤の位置付けが変化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動もありません。」
事業内容や主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、従来のリアル・デジタルの事業構成を維持している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを記載し、従来のリアル・デジタルを中心とする事業構成を維持している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後はグループシナジーをより活かし、リアルとデジタルの垣根を超えた「価値ある体験」を再設計し、新たな生活様式に適応した統合型のコミュニケーションデザインを提供すべく、サービスを進化させてまいります。」
従来のリアル・デジタル2区分の事業説明を維持しながら、新たな生活様式に適応する統合型コミュニケーションデザインへ重点を置く説明に改めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「展示会・イベント等、人と人とが直接出会う“場”・“空間”において、様々な体験価値を通じて提供される製品・サービスの宣伝・販売活動を「Experience マーケティング」と位置付け、“コミュニケーション”に関わるあらゆる「表現」「手段」「環境」を最適化し“デザイン”することで、サービスを展開しております。」
Experienceマーケティングを、人と人が直接出会う場・空間で体験価値を通じて製品・サービスの宣伝・販売を行い、コミュニケーションの表現・手段・環境を最適化する事業として継続して定義している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、リアル・デジタルのExperience Marketingを中心とする事業構成を維持している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、リアル・デジタルのExperience Marketingの事業構成を維持している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを記載し、リアル・デジタルの2事業区分を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないこと、およびリアル・デジタルのExperience Marketingの定義を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「展示会・イベント等、人と人とが直接出会う“場”・“空間”において、様々な体験価値を通じて提供される製品・サービスの宣伝・販売活動を「Experience マーケティング」と位置付け、“コミュニケーション”に関わるあらゆる「表現」「手段」「環境」を最適化し“デザイン”することで、サービスを展開しております。」
Experience Marketingを、人と人とが直接出会う場・空間で体験価値を通じて製品・サービスの宣伝・販売を行う事業として継続的に定義している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、「リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」と「デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」に分類され、その内容は以下のとおりであります。」
リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業とデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の2区分を維持し、リアル領域のワンストップ提供と、子会社によるWeb、AI・コグニティブ、アプリ、デジタルサイネージ、ロボティクス等の提供内容を整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容や主要な関係会社に重要な変更がないことを記載し、従来の事業構成を維持している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
当第2四半期において事業内容や主要関係会社に重要な変更がないことを記載し、従来の事業構成を維持している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社３社により構成されており、企業や団体のマーケティング活動において発生する各種コミュニケーションの企画、デザイン及びソリューションの提供とグローバル展開の支援を行う、これらのマーケティング活動のサポートを、「Communication Design®」と総称しております。なかでも、人と人とが直接出会う“場”・“空間”において、様々な体験価値を通じて提供される製品・サービスの宣伝・販売活動を「Experience マーケティング」と位置付け、“コミュニケーション”に関わるあらゆる「表現」「手段」「環境」を“デザイン”し、サービスを展開しております。」
Communication Design、Experienceマーケティングを事業の定義として維持し、リアルとデジタルの2セグメントで報告している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これは、従来Webインテグレーション事業に区分していた株式会社アイアクトの事業の変化及びタケロボ株式会社、株式会社スプラシアとの協業による様々なデジタルテクノロジーを組み合わせたサービス提供を開始したこと等により、「Webインテグレーション事業」としていた報告セグメント及び「コミュニケーションデバイス事業」としていた事業セグメントは新たに「デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」として区分し、従来「コミュニケーションデザイン事業」としていた報告セグメントは新たに「リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」に名称を変更しました。」
報告セグメント変更後のリアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業、デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の区分と、その背景にある事業変化・デジタル技術の組み合わせを改めて説明している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントの区分は、前連結会計年度において「コミュニケーションデザイン事業」及び「Webインテグレーション事業」としておりましたが、当第１四半期連結会計期間より「リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」及び「デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業」に変更しております。」
従来のコミュニケーションデザイン事業・Webインテグレーション事業から、リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業・デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業へ報告セグメントを変更した。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業や団体のマーケティング活動において発生する各種コミュニケーションの企画、デザイン及びソリューションの提供とグローバル展開の支援を行う、これらのマーケティング活動のサポートを、「Communication Design®」と総称しております。」
事業全体をCommunication Designと総称し、リアルな場・空間での体験をExperienceマーケティングとして位置付けている。