大規模災害・システム障害によるサービス中断
FY2018に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2025対処有価証券報告書
「気温上昇による熱中症や強雨による洪水リスクが高まることで、対面のキャリアスクール・学習塾ニーズが低下し個人開発Divisionの売上が減少する」
気候変動による対面教育需要低下、データセンター停止、教室浸水をシナリオ分析で識別し、オンライン講座拡充やクラウド・コンサルティングの両軸拡大を対応策としている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「特に、気候変動に関する緊急性の物理的リスクの一例として、異常気象（豪雨）による洪水や土砂災害が発生した場合、個人開発Divisionのキャリアスクール事業において校舎の損害や営業停止といった被害を受ける可能性があります。」
自然災害・感染症・システム障害のリスクに、気候変動による豪雨、洪水、土砂災害という物理的リスクが追加された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、今後の新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、当社グループの事業、財政状態及び経営成績にさらに影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期によって追加影響が生じる可能性を継続して開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響については、「２ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（1）経営成績の分析」をご参照ください。また、今後の新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、当社グループの事業、財政状態及び経営成績にさらに影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期によって事業、財政状態、経営成績に追加影響が生じる可能性を継続して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、地震、台風等の自然災害、また、新型コロナウイルス感染症など重度感染症蔓延等の発生可能性を認識した上で、安否確認サービスの導入など可能な限りの措置を講じております。」
自然災害・感染症によるシステム障害・事業停止リスクと、安否確認サービス等の予防措置を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響については、「２ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（1）経営成績の分析」をご参照ください。また、今後の新型コロナウイルス感染症の収束時期によっては、当社グループの事業、財政状態及び経営成績にさらに影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響と、収束時期によって追加影響が生じる可能性を継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、地震、台風等の自然災害、また、新型コロナウィルスなど重度感染症蔓延等の発生可能性を認識した上で、安否確認サービスの導入など可能な限りの措置を講じております。」
自然災害・感染症等によるシステム障害・事業停止リスクと、予防措置を継続して開示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に伴う自粛要請・緊急事態宣言によって、組織開発ディビジョンでは、集合型研修などの延期、キャンセル、個人開発ディビジョンでは、全国一斉教室休校に伴う新規入会者数の減少、マッチングディビジョンでは国内人材紹介・派遣稼働人数の減少など、当社グループのサービス提供機会が喪失したため、当第３四半期連結累計期間における業績は例年に比べて悪化しており」
感染症拡大による研修延期・キャンセル、教室休校、派遣稼働人数減少が、複数事業におけるサービス提供機会の喪失として継続して発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、主に新入社員研修の延期やキャンセルの影響を受け、当第２四半期連結累計期間では、前年同期比で売上収益、売上総利益ともに大幅減となりました。」
感染症拡大と自粛要請により、集合型研修の延期・キャンセルが実際に発生し、組織開発事業の業績に影響した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度末において2020年の受注活動に注力し順調に推移していたものの、2020年３月以降新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴うイベントの自粛要請を受け、集合型研修の延期やキャンセルが発生し、当第１四半期連結累計期間では、売上収益は微増、売上総利益は微減となりました。」
感染症拡大に伴うイベント自粛要請により、集合型研修の延期・キャンセルが実際に発生し、サービス提供と業績に影響した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社では、地震、台風等の自然災害、また、コロナウィルスなど重度感染症蔓延等の発生可能性を認識した上で、可能な限りの措置を講じておりますが、想定を超える規模の災害の発生や感染症の蔓延により、システム障害・事業停止等が発生した場合、サービス提供の中止・中断等を余儀無くされ、当社グループの事業運営、財政状態及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。」
従来の災害・システム障害リスクに加え、コロナウイルス等の重度感染症蔓延を明示し、リスクの対象範囲を広げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「想定を超える規模の災害が発生し、システム障害等が発生した場合、サービス提供の中止・中断等を余儀無くされ、当社グループの事業運営、財政状態及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。」
地震・台風等の自然災害やシステム障害によるサービス提供の中止・中断リスクを記載している。