オンライン化によるサービス継続とイベント・教育の転換
FY2020-Q1に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2022年以降、オンライン化への移行を目的とした構造改革に継続的に取り組んでおり、校舎の移転・撤退を実行するとともに、オンライン講座の拡大を推進しております。その結果、オンライン講座は想定どおり大幅に伸長しており、構造改革は着実に進捗しております。」
キャリアスクールの校舎最適化とオンライン移行による構造改革、オンライン講座拡大を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方で、注力サービスであるオンライン講座の売上高は332百万円（同123.1％）と、大幅に伸長しました。今後は、「挫折させない手厚いサポート」という強みをベースに、フランチャイズ契約によるコワーキングスペースでのオンライン受講等、引き続きオンラインにおけるサービス拡大に注力してまいります。」
オンライン講座売上が前年同期比123.1％へ伸長し、フランチャイズ契約によるコワーキングスペース受講など、オンラインサービス拡大の手段を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、オンライン化に注力した結果、当連結会計年度のオンライン講座の売上高は553百万円と、前年を上回る結果となりました。2025年12月期は、引き続きオンラインでのサービス拡大に注力してまいります。」
オンライン講座売上が553百万円へ増加し、2025年度もオンラインサービス拡大を継続する方針が示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、引き続きオンラインでのサービス提供を拡大することで、事業効率と顧客価値の向上を同時実現してまいります。」
オンラインでのサービス提供を拡大し、事業効率と顧客価値を同時に高める方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、引き続きオンラインでのサービス提供を拡大することで、事業効率と顧客価値の向上を同時実現してまいります。」
キャリアスクールにおけるオンラインサービス拡大を通じた事業効率と顧客価値の両立方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「改革開始当初に81校あった校舎数は53校となり、想定よりも早く事業効率を向上することに成功しました。その結果、当連結会計年度の売上総利益率は45.8％となり、構造改革を開始した前連結会計年度の38.9％と比較して大きく向上しました。また、当連結会計年度のオンライン講座の売上収益は507百万円となり、前連結会計年度の320百万円と比較して大幅に増加しました。」
BtoCサービスの校舎移転・撤退とオンライン移行が、校舎数の削減、粗利率向上、オンライン講座売上増加として進展した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、BtoCサービスについて、コロナ禍による学びのニーズの変化に適応して全国に81校展開していた校舎を移転・撤退してオンラインへ移行する構造改革が計画通り進捗し、売上総利益率が想定通りに向上しました。」
BtoCサービスの校舎移転・撤退とオンライン移行が計画通り進捗し、収益性改善が具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年９月末に81校だった校舎数は、2023年６月末には54校に減少、オンライン講座の売上高は66百万円（前第３四半期連結会計期間）から127百万円（当第２四半期連結会計期間）へと向上しております。」
通学・オンライン併用から、校舎の移転・撤退とオンライン講座拡大を組み合わせた構造改革へ進み、校舎数とオンライン講座売上に具体的な変化が現れている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「今後の方針としては、BtoCサービスは、このようなニーズの変化に合わせ、全ての講座やサポートのオンライン提供を推進し、顧客価値の向上を図るとともに、校舎数を見直すことで固定費を削減し、事業効率の改善を図ります。」
通学・オンライン併用によるサービス継続から、BtoCの全講座・サポートのオンライン提供と校舎数見直しによる固定費削減へ方針が整理された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これまでは、教室での受講を主としていましたが、現在は通学・オンラインの両サービスを提供し、継続的な学びのサポートを実現しております。」
キャリアスクールおよび学習塾で通学とオンラインを併用し、拠点に依存しないサービス提供を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これまでは、教室での受講を主としていましたが、現在は通学・オンラインの両サービスを提供し、継続的な学びのサポートを実現しております。」
キャリアスクールで通学とオンラインを併用し、拠点に依存しないサービス提供によって継続的な学習を支援する方針を継続している。学習塾でも通学・オンラインの両サービスを提供している。 - FY2021前進有価証券報告書
「加えて、テクノロジーとヒューマンタッチサービスの最適化に向けて、テクノロジーサービスの強化を推進していきます。」
オンライン・テクノロジーを用いたサービス継続から、テクノロジーと人的サービスの最適化を図る中長期方針へ具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、キャリアスクール事業同様、緊急事態宣言発令や新しい生活様式を受けて、現在は通学・オンラインの両サービスを提供しています。」
キャリアスクール・学習塾で通学とオンラインを併用し、感染症下でもサービスを継続する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、キャリアスクール事業同様、緊急事態宣言発令や新しい生活様式を受けて、現在は通学・オンラインの両サービスを提供しています。」
キャリアスクール・学習塾で通学とオンラインを併用し、感染症下でもサービスを継続する方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当該事業における当第１四半期連結累計期間の売上収益は1,684百万円（同101.2％）、売上総利益は584百万円（同101.4％）となりました。」
キャリアスクールでオンライン受講を促進し、受講者数の増加とあわせて売上収益・売上総利益が前年同期比で増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間に早急にオンライン授業の体制を整備し、着実に学びのニーズを捉えたことで、第３四半期連結会計期間以降、売上収益は回復傾向にあります。」
オンライン研修・イベント・教育サービスによるサービス継続と回復を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これまでは、継続的な学習サポートに向けて教室での受講を主としていましたが、緊急事態宣言発令や新しい生活様式を受けて、現在は通学・オンラインの両サービスを提供しています。」
キャリアスクールで通学とオンラインを併用するサービス提供を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間よりオンラインでの研修提供を促進したものの、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、主に新入社員研修の延期やキャンセルの影響を受け」
オンライン研修、オンラインイベント、キャリアスクール・学習塾のオンライン授業など、複数事業でオンライン提供を実際に進める段階に入っている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「今後は、すでに開発済みのオンライン研修など、この状況下でできる組織変革ソリューションを提供してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大への対応として、開発済みオンライン研修、イベントのWEB開催、キャリアスクールの授業・学習塾の授業や面談のオンライン化、ALTによるオンライン授業コンテンツ提供など、複数事業でオンラインによるサービス継続を進めるテーマが初めて横断的に現れた。