拠点人員の効率的配置によるキャリアスクール収益性改善
FY2018-Q1に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「今後は、「挫折させない手厚いサポート」という強みをベースに、コワーキングスペース事業者等とのフランチャイズ契約を推進し、様々な場所での受講を可能にすることで、引き続きオンラインにおけるサービス拡大に注力してまいります。」
拠点効率化・オンライン化を基盤に、フランチャイズ契約を通じて受講場所を広げる方針を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方で、注力サービスであるオンライン講座の売上高は332百万円（同123.1％）と、大幅に伸長しました。今後は、「挫折させない手厚いサポート」という強みをベースに、フランチャイズ契約によるコワーキングスペースでのオンライン受講等、引き続きオンラインにおけるサービス拡大に注力してまいります。」
オンライン講座売上の増加と、フランチャイズ契約によるコワーキングスペース受講を通じて、拠点効率化とオンライン提供を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、オンライン化に注力した結果、当連結会計年度のオンライン講座の売上高は553百万円と、前年を上回る結果となりました。2025年12月期は、引き続きオンラインでのサービス拡大に注力してまいります。」
オンライン講座売上が2024年度に553百万円となり、オンライン化によるキャリアスクールの収益性改善が進展した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「加えて、2022年10月から進めている構造改革の結果、当中間連結会計期間の売上総利益率は46.5％となり、前中間連結会計期間の44.8％と比較して想定通り向上しております。引き続きオンラインでのサービス提供を拡大することで、事業効率と顧客価値の向上を同時実現してまいります。」
キャリアスクールの構造改革により中間期売上総利益率が44.8％から46.5％へ向上し、オンラインサービス拡大を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「改革開始当初に81校あった校舎数は53校となり、想定よりも早く事業効率を向上することに成功しました。その結果、当連結会計年度の売上総利益率は45.8％となり、構造改革を開始した前連結会計年度の38.9％と比較して大きく向上しました。」
校舎の移転・撤退とオンライン移行によるキャリアスクールの構造改革が、校舎数81校から53校への減少、売上総利益率38.9％から45.8％への向上として進展した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は45.6％となり、前第３四半期連結累計期間の40.4％と比較して向上しております。また、オンライン講座の売上収益は、前第３四半期連結累計期間において214百万円であったのに対し、当第３四半期連結累計期間は393百万円となりました。」
キャリアスクールの構造改革により、売上総利益率が40.4％から45.6％へ向上し、オンライン講座売上も214百万円から393百万円へ増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年９月末に81校だった校舎数は、2023年６月末には54校に減少、オンライン講座の売上高は66百万円（前第３四半期連結会計期間）から127百万円（当第２四半期連結会計期間）へと向上しております。」
キャリアスクールの校舎数を81校から54校へ削減し、オンライン講座売上を66百万円から127百万円へ拡大した。校舎最適化とオンライン化が具体的な進捗に達している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、BtoCサービスは校舎の移転・撤退の影響により、BtoBサービス（従業員向けリスキリング支援）は、リピート率が課題となり、前年同期比で大幅減少となりました。」
校舎の移転・撤退が実施され、キャリアスクールの業績に影響した。従来の校舎最適化・固定費削減方針が具体的な移転・撤退段階に進んだことを示している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「今後の方針としては、BtoCサービスは、このようなニーズの変化に合わせ、全ての講座やサポートのオンライン提供を推進し、顧客価値の向上を図るとともに、校舎数を見直すことで固定費を削減し、事業効率の改善を図ります。」
キャリアスクールの収益性改善策が、拠点人員の効率的配置等から、全講座・サポートのオンライン化と校舎数見直しによる固定費削減へ具体化・再整理された。 - FY2019新規校舎投資による収益性への影響有価証券報告書
「当連結会計年度については、新規校舎への投資等を行った結果、売上総利益は前年比で微減となりました。」
キャリアスクールで新規校舎への投資等を実施し、通期の売上総利益に影響した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「一方、校舎の効率性向上のために校舎移転を実施した結果、該当校舎の費用が一時的に増加し、売上総利益は前年同期比で微減となりました。」
キャリアスクールの校舎効率性向上に向けて校舎移転を実施した。移転に伴う一時費用により売上総利益は前年同期比で微減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、新卒入社者の早期戦力化に成功し、店舗収益性が大幅に向上したことにより、売上総利益は前年比大幅増となりました。」
新卒入社者の早期戦力化を通じた店舗収益性向上を、キャリアスクール事業の増益要因として継続して記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「具体的には、当第１四半期連結累計期間において、「プロシリーズ」および「国家試験」が好調に推移し、拠点人員の効率的な配置により収益性が改善しています。」
キャリアスクール事業の収益性改善に向けた具体的な運営手段として、拠点人員の効率的配置を初めて明示している。