CDS（2169）・リスク顕在化
顧客企業の製品開発・発売計画の中止・延期
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
10記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
顧客企業の製品開発・発売計画中止による受注減少15社が書いているテーマ・逆風16社・追い風0社
CDSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「主要な取引先での新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延等の影響を受けたことにより」
顧客企業の製品開発・発売計画に関するリスクについて、新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延が実際の減収減益要因として記載されている。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「顧客企業での新製品開発計画の変更等の影響を受けたこと」
顧客企業の新製品開発計画の変更が、技術情報ソリューション事業の減収減益要因として実際に記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「顧客企業での新製品開発計画の遅延等の影響を受けたこと」
顧客企業の新製品開発計画の遅延が、技術情報ソリューション事業の減収減益要因として実際に発生したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「顧客企業における事業等の撤退、製品の開発・発売計画の中止、延期等が行われた場合、当社グループの期間損益等に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の事業撤退や製品開発・発売計画の中止・延期による影響可能性を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、景気動向その他の理由により、顧客企業における事業等の撤退、製品の開発・発売計画の中止、延期等が行われた場合、当社グループの期間損益等に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の事業撤退や製品開発・発売計画の中止・延期による影響可能性を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、景気動向その他の理由により、顧客企業における事業等の撤退、製品の開発・発売計画の中止、延期等が行われた場合、当社グループの期間損益等に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の事業撤退や製品開発・発売計画の中止・延期による影響可能性を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客企業における事業等の撤退、製品の開発・発売計画の中止、延期等が行われた場合、当社グループの期間損益等に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の事業撤退や製品開発・発売計画の中止・延期による影響可能性をリスクとして再掲している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「顧客企業での新製品開発計画・市場導入計画の遅延などの影響により」
顧客企業の新製品開発計画・市場導入計画の遅延が、ドキュメンテーション事業の減収要因として引き続き実際に発生したと記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「顧客企業での新製品開発計画・市場導入計画の遅延などの影響を受け」
顧客企業の製品開発・市場導入計画の遅延が、ドキュメンテーション事業の減収減益要因として実際に発生したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、景気動向その他の理由により、顧客企業における事業等の撤退、製品の開発・発売計画の中止、延期等が行われた場合、当社グループの期間損益等に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業の事業撤退や製品開発・発売計画の中止・延期による期間損益への影響をリスクとして記載している。