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FRONTEO(2158)・リスク顕在化

システム・ソフトウェアの不具合および開発遅延リスク

FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載は2026-05-15。

5記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019 – FY2024-Q2顕在化FY2025 – 2026-05-152019: 120192020: 020202021: 020212022: 020222023: 120232024: 020242025: 220252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-15顕在化決算

    「「DX事業」において、当連結会計年度に、自社開発ソフトウエアの一部について今後の販売停止を決定したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、14,212千円を減損損失として計上しております。」

    自社開発ソフトウェアの販売停止と減損損失計上を開示した。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「DX事業の自社利用ソフトウエアの一部について今後の販売停止を決定したことにより、減損の兆候を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、親会社において減損損失として特別損失を計上しております。」

    DX事業で販売停止を決定した自社利用ソフトウェアについて、回収可能価額を零として14,212千円の減損損失を計上した。
  3. FY2025顕在化有価証券報告書

    「ビジネスインテリジェンス分野において開発中の一部のソフトウエアについて来期の販売計画を見込んでいないため、開発を一旦中断いたしました。開発の再開時期は現時点で未定のため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、23,165千円を減損損失として計上しております。」

    ソフトウェアの販売計画未達・開発遅延リスクが実際に発生し、開発中断と23,165千円の減損損失として計上された。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    システム・ソフトウェアの不具合および開発遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。
  5. FY2019初出有価証券報告書

    「当社の開発した製品に不具合が生じた場合や、開発が予定通りに進まなかったことによる等の理由により、利用者が損害を被った場合は、損害賠償の支払などにより、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」

    製品不具合や開発遅延による利用者損害、損害賠償支払いを新たなリスクとして開示した。
一緒に動いた変遷

「AI事業のリーガル事業からの分離表示」は、この変遷が動いた5回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332★123
  1. ★この変遷
  2. 1AI事業のリーガル事業からの分離表示3回
  3. 2買収効果未達および統合コストのリスク3回
  4. 3米国・eディスカバリ中心の事業構造2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
FRONTEOの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-15の決算で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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