Komori
UTグループ(2146)・施策再定義

教育メニューとOne-UTプロジェクトによる技術者確保

FY2016に初出。24回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。

24記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2021-Q2前進FY2022-Q1 – FY2023-Q2前進FY20232016: 320162017: 320172018: 420182019: 220192020: 320202021: 320212022: 320222023: 220232024: 12024
同じテーマの他社
従業員のキャリアアップ・キャリアチェンジ機会拡大3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

UTグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「前連結会計年度において「エンジニアリング事業」を構成していたUTテクノロジー株式会社及びUTコンストラクション株式会社を2024年4月に売却したこと、また組織再編の実施に伴い、当中間連結会計期間より、報告セグメントを従来の「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「エンジニアリング事業」「海外事業」から、「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「日系人材事業」「ベトナム事業」に変更しております。」

    One UTを含む従来のエンジニア人材確保施策の主要な受け皿であった2社を売却し、エンジニアリング事業自体を報告セグメントから外した。
  2. FY2023前進有価証券報告書

    「従前より新卒入社社員の育成・配属体制の構築に注力してきたことが奏功し、2022年4月に迎え入れた新卒入社社員約200名の稼働開始・戦力化が前期よりも早期に実現しました。」

    育成・配属体制の改善により、新卒約200名の戦力化を前期より早める具体的な進展を通期で確認している。
  3. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、2022年4月に迎え入れた新卒入社社員約200名が早期に稼働を開始しております。エンジニアリング事業では、従前より新卒の育成・配属体制の構築に注力してきたことが奏功しており、前期よりも早いタイミングでの新卒の戦力化が実現しました。」

    新卒育成・配属体制を通じた早期戦力化の施策を継続している。
  4. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、2022年4月に迎え入れた新卒入社社員約200名が早期に稼働を開始しております。エンジニアリング事業では、従前より新卒の育成・配属体制の構築に注力してきたことが奏功しており、前期よりも早いタイミングでの新卒の戦力化が実現しました。」

    新卒約200名の早期稼働と育成・配属体制の構築により、教育を通じた技術者確保・戦力化を進めた。
  5. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、2022年4月に迎え入れた新卒入社社員約200名が早期に稼働を開始しております。エンジニアリング事業では、従前より新卒の育成・配属体制の構築に注力してきたことが奏功しており、前期よりも早いタイミングでの新卒の戦力化が実現しました。」

    2022年4月入社の新卒約200名が早期稼働し、育成・配属体制の改善による戦力化の前倒しを実現した。
  6. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「前事業年度において新型コロナウイルス感染症の感染拡大の状況下で運用が困難であった製造オペレータからエンジニアへのキャリアチェンジを支援する社内制度「One UT」の再開に加えて、半導体製造装置エンジニアを育成するための専門研修施設「テクノロジー能力開発センター」の4拠点目を大阪に開所し半導体製造装置エンジニアの育成・輩出力を強化いたしました。」

    One UTを再開し、大阪の第4研修拠点を開所することで、社内キャリアチェンジと専門教育による技術者確保を前進させた。
  7. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「前事業年度において新型コロナウイルス感染症の感染拡大の状況下で運用が困難であった製造オペレータからエンジニアへのキャリアチェンジを支援する社内制度「One UT」の再開に加えて、半導体製造装置エンジニアを育成するための専門研修施設「テクノロジー能力開発センター」の4拠点目を大阪に開所し半導体製造装置エンジニアの育成・輩出力を強化いたしました。」

    社内キャリアチェンジ制度の再開に加え、大阪の第4研修拠点を開所し、半導体製造装置エンジニアの育成基盤を拡大した。
  8. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「前事業年度においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の状況下で運用が困難であった製造オペレータからエンジニアへのキャリアチェンジを支援する社内制度「One UT」を再開したこと、及び2021年4月の新卒社員の入社があったことから、技術職社員数は2020年12月末の底入れから対前四半期比で純増が続いています。また、需要の強まる半導体製造装置エンジニアを育成するための専門研修施設「テクノロジー能力開発センター」の4拠点目を大阪に開所し、3年間で3,000名の半導体製造装置エンジニアを輩出する基盤を確立いたしました。」

    One UTの再開、新卒入社、専門研修施設の大阪開所により、社内キャリアチェンジと教育による技術者確保の施策を具体的に前進させた。
  9. FY2021-Q3One UT運用困難有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染拡大の状況下で製造オペレータからエンジニアへのキャリアチェンジを支援する社内制度「One UT」の運用が困難であったことから、技術職社員数が減少し減収となりました。」

    製造オペレーターからエンジニアへのキャリアチェンジによる技術者確保について、感染拡大下でOne UTの運用が困難となり、技術職社員数の減少につながったと記載している。
  10. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「事業会社再編による業務効率の改善及び新卒の育成・配属プロセスの見直しにより稼働率が改善し、大幅に増益となりました。」

    事業会社再編と新卒の育成・配属プロセス見直しを実施し、エンジニアリング事業のセグメント利益を前年同期比234.6%増の1,174百万円へ改善した。
  11. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「一方で、事業会社再編による業務効率の改善及び新卒の育成・配属プロセスの見直しにより稼働率が改善し、大幅に増益いたしました。」

    エンジニアリング事業で事業会社再編と育成・配属プロセスの見直しを実施し、稼働率改善とセグメント利益574百万円への増益につなげた。
  12. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業においては、半導体製造装置関連の顧客において生産調整の影響から人材需要に落ち着きがみられるものの、フィールドエンジニア、設備保守・保全、建築土木分野を中心に引き続き需要が強く、配属を進めたことで大幅な増収となりました。一方で、昨年の約2倍となる900名超の新卒社員への初期研修を第1四半期に実施した影響等で減益となりました。」

    新卒採用と育成を継続し、フィールドエンジニア、設備保守・保全、建築土木分野への配属を進めて技術職社員を拡充した。新卒初期研修の影響等で減益となっている。
  13. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「一方で、昨年の約2倍となる900名超の新卒社員への初期研修を第1四半期に実施した影響等で減益となりました。」

    前年の約2倍となる900名超の新卒社員に初期研修を実施し、技術者の拡充を進めた。研修期間の影響等によりエンジニアリング事業は減益となった。
  14. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前年同期比で増収となりました。」

    新卒採用とOne UTを通じた製造オペレーターからエンジニアへの転換により、技術職社員数が前年同期比510名増の2,257名となった。
  15. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業においては、産業界の慢性的なエンジニア人材不足に応えるため、新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前期比で大幅に増収となりました。また、事業会社の統合による効率化や営業管理の徹底による収益改善施策等により、セグメント利益は大幅に改善いたしました。」

    One UTと新卒採用による技術者確保に加え、事業会社の統合及び営業管理の徹底を収益改善策として実施している。
  16. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業においては、産業界の慢性的なエンジニア人材不足に応えるため、新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前期比で大幅に増収となりました。また、事業会社の統合による効率化や営業管理の徹底による収益改善施策等により、セグメント利益は大幅に改善いたしました。」

    One UTと新卒採用に加え、事業会社の統合による効率化及び営業管理の徹底を収益改善策として実施し、エンジニアリング事業の利益を前年同期の損失から271百万円の利益へ改善した。
  17. FY2018前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業では、エンジニア派遣事業の中核事業化に向けた取り組みとして、採用インフラの整備 や、需要が見込める市場、主に製造業のお客様企業におけるシェア拡大を目指してまいります。また、シーメンスTPPプログラムをはじめとした従業員の教育・育成メニューの提供により、マニュファクチャリング事業に次ぐ事業基盤の構築を行ってまいります。さらに、「One UT」により効率的な技術者確保を実現してまいります。」

    採用インフラ、教育・育成メニュー、One UTを通じた技術者確保を継続し、通期で技術職社員数1,780名、売上高10,655百万円、営業利益238百万円まで拡大した。
  18. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業においては、産業界の慢性的なエンジニア人材不足に応えるため、新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前年同期比で増収となりました。」

    新卒採用と「One UT」を通じて技術職社員数を1,747名まで拡充し、前年同期比460名増となった。
  19. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業においては、産業界の慢性的なエンジニア人材不足に応えるため、新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前年同期比で大幅に増収となりました。」

    「One UT」と新卒採用を通じて技術職社員数を1,691名まで拡充し、前年同期比456名増となった。
  20. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業においては、産業界の慢性的なエンジニア人材不足に応えるため、新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前期比で大幅に増収となりました。しかしながら、新卒採用数の増加に伴う一時的な稼働率低下に加え、事業基盤を強化するためのエンジニア育成体制の構築やのれん償却費などが増加したことによりセグメント利益は大幅な減益となりました。」

    「One UT」による製造オペレーターから設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジと、新卒採用を組み合わせて技術者を拡充した。エンジニア育成体制の構築も進めたが、採用増に伴う稼働率低下等により減益となった。
  21. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「エンジニア派遣事業につきましては、様々な業種に広がっているエンジニア人材不足に対して、未経験者を体系的に教育・育成する職業訓練体制の構築などの取り組みが求職者と顧客の双方から評価されたことによる顧客受注ならびに採用数が増加したことにより、売上・利益ともに順調に推移いたしました。」

    教育・育成メニューの具体化として、未経験者向けの体系的な職業訓練体制を継続して記載している。
  22. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「エンジニア派遣事業につきましては、様々な業種に広がっているエンジニア人材不足に対して、未経験者を体系的に教育・育成する職業訓練体制の構築などの取り組みが求職者と顧客の双方から評価されたことによる顧客受注ならびに採用数が増加したことにより、売上・利益ともに順調に推移いたしました。」

    従来の教育・育成施策が、未経験者を体系的に教育する職業訓練体制へ具体化され、受注・採用の増加につながったと記載している。
  23. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「エンジニア派遣事業につきましては、シーメンス社Training Partner Programをはじめとした従業員の教育・育成メニューの実施による単価アップや、One UT(グループ内のキャリアチェンジ)による技術社員数の増加に伴い、売上・利益ともに順調に推移をしてまいりました。 以上の結果、売上高は1,685百万円(前年同期1,251百万円、34.7%の増収)、営業利益78百万円(前年同期46百万円、66.6%の増益)、技術職社員数1,172名(前年同期796名、376名の増加)となりました。」

    教育・育成メニューによる単価アップとOne UTによる技術社員数増加を実施し、エンジニア派遣事業で増収・増益と社員数増加を記載している。
  24. FY2016初出有価証券報告書

    「また、シーメンスTPPプログラムをはじめとした従業員の教育・育成メニューの提供により、製造派遣事業に次ぐ事業基盤の構築を行ってまいります。さらに、「One-UTプロジェクト(=UTグループに在籍する技術職社員のキャリアチェンジに伴う処遇向上と配置転換)」により効率的な技術者確保を実現してまいります。」

    教育・育成メニューと、社内のキャリアチェンジ・処遇向上・配置転換を組み合わせて技術者を確保する施策。
一緒に動いた変遷

「エンジニア派遣事業の中核事業化」は、この変遷が動いた24回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

19171111109★123456
  1. ★この変遷
  2. 1エンジニア派遣事業の中核事業化19回
  3. 2取引先工場数と技術職社員数の拡大17回
  4. 3売上高・利益の増収増益11回
  5. 4エンジニアリング事業の先行投資に伴う稼働率低下・減益11回
  6. 5規模・機能・領域の拡大による成長加速10回
  7. 6配当を行わず自己株式取得を行う資本政策9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
UTグループの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
教育メニューとOne-UTプロジェクトによる技術者確保|UTグループ(2146)の変遷 | Komori