エンジニアリング事業の先行投資に伴う稼働率低下・減益
FY2018-Q1に初出。23回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「前連結会計年度において「エンジニアリング事業」を構成していたＵＴテクノロジー株式会社及びＵＴコンストラクション株式会社を2024年４月に売却したこと、また組織再編の実施に伴い、当中間連結会計期間より、報告セグメントを従来の「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「エンジニアリング事業」「海外事業」から、「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「日系人材事業」「ベトナム事業」に変更しております。」
エンジニアリング事業2社の売却とセグメント廃止により、同事業の先行投資に伴う稼働率・減益テーマは従来の事業構成から再整理された。 - FY2024-Q3採用投資継続下で減益幅縮小有価証券報告書
「建設技術者分野、ＩＴ技術者分野における旺盛な需要動向を踏まえ、例年以上に積極的に2024年４月入社の新卒採用に取り組んだことで採用関連費用が増加しました。加えて、営業や採用等の事業体制増強に伴い人件費が増加いたしました。」
新卒採用・営業体制増強に伴う費用増加が続き、エンジニアリング事業は増収ながらセグメント利益が前年同期比5.0％減の750百万円となった。前四半期の減益状態は継続しているが、減益幅は縮小した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「建設技術者分野、ＩＴ技術者分野における旺盛な需要動向を踏まえ、例年以上に積極的に2024年４月入社の新卒採用に取り組んだことで採用関連費用が増加しました。加えて、営業や採用等の事業体制増強に伴い人件費が増加いたしました。」
新卒採用・事業体制増強に伴う採用関連費用及び人件費の増加が継続し、エンジニアリング事業のセグメント利益は前年同期比17.0％減の404百万円となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「今年４月に迎え入れた新卒入社社員184名が早期に稼働を開始しております。建設技術者分野、ＩＴ技術者分野における旺盛な需要動向を踏まえ、例年以上に積極的に2024年４月入社の新卒採用に取り組んだことで採用関連費用が増加しました。」
新卒184名の早期稼働が進んだ一方、2024年4月入社に向けた採用関連費用の増加により、エンジニアリング事業のセグメント利益は前年同期比36.2％減となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「さらに、建設、ＩＴともに受注動向は堅調であり、前年同期比で技術職社員数が増加したことにより、増収増益となりました。」
新卒育成・配属投資に伴う収益課題について、エンジニアリング事業が売上高13.9％増、セグメント利益43.6％増となり、さらに緩和した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、2022年４月に迎え入れた新卒入社社員約200名が早期に稼働を開始しております。エンジニアリング事業では、従前より新卒の育成・配属体制の構築に注力してきたことが奏功しており、前期よりも早いタイミングでの新卒の戦力化が実現しました。さらに、建設、ITともに受注動向は堅調であり、前年同四半期比で技術職社員数が増加したことにより、増収増益となりました。」
新卒の早期戦力化と建設・ITの堅調な受注により、エンジニアリング事業は増収増益となり、先行育成に伴う収益課題が緩和した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「以上の結果、売上高4,503百万円（前年同期3,884百万円、15.9％の増収）、セグメント利益487百万円（前年同期331百万円、47.3％の増益）、技術職社員数1,561名（前年同期1,335名、226名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は技術職社員数・売上高・セグメント利益がいずれも増加し、先行育成に伴う収益面の課題がさらに緩和した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「エンジニアリング事業では、従前より新卒の育成・配属体制の構築に注力してきたことが奏功しており、前期よりも早いタイミングでの新卒の戦力化が実現しました。さらに、建設、ＩＴともに受注動向は堅調であり、前年同四半期比で技術職社員数を増加したことにより、増収増益となりました。」
新卒の早期戦力化と建設・IT分野の堅調な受注により、エンジニアリング事業は売上高16.4％増、セグメント利益59.9％増となり、先行育成に伴う収益課題が緩和した。 - FY2022対処有価証券報告書
「以上の結果、売上高16,792百万円（前年同期16,218百万円、3.5％の増収）、セグメント利益2,485百万円（前年同期2,431百万円、2.2％の増益）、技術職社員数2,690名（前年同期2,587名、103名の増加）となりました。」
One UT再開・研修拠点拡大と採用強化を進めながら、エンジニアリング事業は増収増益となり、前期に続く利益面の改善を示した。 - FY2022-Q3One UT再開・研修拠点拡大下で利益微減の継続有価証券報告書
「以上の結果、売上高12,584百万円（前年同期12,196百万円、3.2％の増収）、セグメント利益1,835百万円（前年同期1,862百万円、1.4％の減益）、技術職社員数2,698名（前年同期2,542名、156名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は技術職社員数と売上高が増加した一方、採用関連費の増加によりセグメント利益は前年同期比1.4％減少した。 - FY2022-Q1One UT再開・研修拠点拡大下で利益微減有価証券報告書
「エンジニアリング事業では、大手半導体製造装置メーカーや半導体メーカーを中心とするフィールドエンジニアの需要が拡大いたしました。前事業年度においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の状況下で運用が困難であった製造オペレータからエンジニアへのキャリアチェンジを支援する社内制度「Ｏｎｅ ＵＴ」を再開したこと、及び2021年４月の新卒社員の入社があったことから、技術職社員数は2020年12月末の底入れから対前四半期比で純増が続いています。」
One UT再開や需要拡大により人員の純増が続いた一方、技術職社員数は前年同期比50名減、セグメント利益は553百万円で前年同期比3.6％減となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「一方で、事業会社再編による業務効率の改善及び新卒の育成・配属プロセスの見直しにより稼働率が改善し、大幅に増益いたしました。以上の結果、売上高4,099百万円（前年同期4,276百万円、4.1％の減収）、セグメント利益574百万円（前年同期はセグメント利益87百万円）となりました。」
新卒採用抑制により売上高は減少したが、稼働率改善によりセグメント利益は前年同期87百万円から574百万円へ改善した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、昨年の約２倍となる900名超の新卒社員への初期研修を第１四半期に実施した影響等で減益となりました。以上の結果、売上高12,768百万円（前年同期10,455百万円、22.1％の増収）、セグメント利益582百万円（前年同期761百万円、23.5％の減益）、技術職社員数2,804名（前年同期2,257名、547名の増加）となりました。」
新卒社員への初期研修の影響等により、エンジニアリング事業のセグメント利益は前年同期比23.5％減少した。売上高と技術職社員数は増加している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、昨年の約２倍となる900名超の新卒社員への初期研修を第１四半期に実施した影響等で減益となりました。以上の結果、売上高8,646百万円（前年同期6,723百万円、28.6％の増収）、セグメント利益351百万円（前年同期428百万円、18.1％の減益）、技術職社員数2,826名（前年同期2,135名、691名の増加）となりました。」
新卒社員への初期研修の影響等により、エンジニアリング事業のセグメント利益は前年同期比18.1％減少した。売上高と技術職社員数は増加している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「なお、新卒入社者に対しては初期研修のため一定期間非稼働となる時期が発生するため、当第１四半期連結会計期間においては利益率が前期比で大きく低下することとなりましたが、これは新卒採用において発生する一時要因であり、通期での収益性への影響はありません。以上の結果、売上高4,276百万円（前年同期3,328百万円、28.5％の増収）、セグメント利益87百万円（前年同期271百万円、△67.8％の減益）となりました。」
エンジニアリング事業では、新卒入社者の初期研修による非稼働が実際に発生し、セグメント利益は前年同期の271百万円から87百万円へ減少した。会社は一時要因であり通期収益性への影響はないと説明している。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、事業会社の統合や営業管理の徹底による収益改善施策等によりセグメント利益は大幅に改善いたしました。以上の結果、売上高14,051百万円（前年同期10,655百万円、31.9％の増収）、営業利益1,074百万円（前年同期238百万円、350.3％の増益）、技術職社員数2,291名（前年同期1,780名、511名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は、先行採用・育成投資に伴う過去の収益課題から、営業利益1,074百万円、前年同期比350.3％増益まで改善した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「また、事業会社の統合や営業管理の徹底による収益改善施策等により、セグメント利益は大幅に改善いたしました。以上の結果、売上高10,455百万円（前年同期7,755百万円、34.8％の増収）、セグメント利益761百万円（前年同期33百万円）、技術職社員数2,257名（前年同期1,747名、510名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は前年同期のセグメント利益33百万円から761百万円へ改善し、先行投資や育成体制構築に伴う収益面の課題がさらに緩和された。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「また、事業会社の統合による効率化や営業管理の徹底による収益改善施策等により、セグメント利益は大幅に改善いたしました。以上の結果、売上高6,723百万円（前年同期4,959百万円、35.6％の増収）、セグメント利益428百万円（前年同期はセグメント損失48百万円）、技術職社員数2,135名（前年同期1,691名、444名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は前年同期のセグメント損失48百万円から428百万円の利益へ改善し、先行投資に伴う収益面の課題がさらに緩和された。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「また、事業会社の統合による効率化や営業管理の徹底による収益改善施策等により、セグメント利益は大幅に改善いたしました。以上の結果、売上高3,328百万円（前年同期2,378百万円、39.9％の増収）、セグメント利益271百万円（前年同期はセグメント損失94百万円）、技術職社員数2,101名（前年同期1,661名、440名の増加）となりました。」
先行投資や育成体制構築に伴うエンジニアリング事業の減益・損失について、事業会社統合や営業管理の徹底により、前年同期のセグメント損失94百万円から271百万円の利益へ改善した。 - FY2018対処有価証券報告書
「以上の結果、売上高10,655万円（前年同期7,688百万円、38.6％の増収）、営業利益238百万円（前年同期98百万円、142.1％の増益）、技術職社員数1,780名（前年同期1,365名、415名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は技術者育成や採用による拡大を続けながら、前年同期の一時的な損失から通期営業利益238百万円へ改善し、前年同期比142.1％増益となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、事業基盤を強化するためのエンジニア育成体制の構築やのれん償却費などが増加したことによりセグメント利益は減益となりました。以上の結果、売上高7,755百万円（前年同期5,559百万円、39.5％の増収）、セグメント利益33百万円（前年同期124百万円、72.8％の減益）、技術職社員数1,747名（前年同期1,287名、460名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は売上高が39.5％増、技術職社員数が460名増となった一方、育成体制構築費用やのれん償却費の増加によりセグメント利益は33百万円、前年同期比72.8％減となった。前四半期累計の損失からは利益に転じている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、新卒採用数の増加に伴う一時的な稼働率低下に加え、事業基盤を強化するためのエンジニア育成体制の構築やのれん償却費などが増加したことによりセグメント利益は減益となりました。以上の結果、売上高4,959百万円（前年同期3,576百万円、38.7％の増収）、セグメント損失48百万円（前年同期はセグメント利益82百万円）、技術職社員数1,691名（前年同期1,235名、456名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は売上高が38.7％増、技術職社員数が456名増となった一方、セグメント損失は48百万円となった。前四半期の損失94百万円からは縮小したが、なお損失を計上している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、新卒採用数の増加に伴う一時的な稼働率低下に加え、事業基盤を強化するためのエンジニア育成体制の構築やのれん償却費などが増加したことによりセグメント利益は大幅な減益となりました。以上の結果、売上高2,378百万円（前年同期1,685百万円、41.1％の増収）、セグメント損失94百万円（前年同期はセグメント利益32百万円）、技術職社員数1,661名（前年同期1,172名、489名の増加）となりました。」
エンジニアリング事業は売上高が41.1％増加し技術職社員数も489名増加した一方、新卒採用増による一時的な稼働率低下、育成体制構築費用及びのれん償却費の増加により、前年同期のセグメント利益32百万円からセグメント損失94百万円へ転じた。